賢見 卓也(NPO法人 がんと暮らしを考える会 理事長) 近年,がんの治療の場は,「入院治療」から「外来治療」へと重心が移ってきている。また,多くの分子標的薬や治療方法が開発されたことにより,治療期間は延長し,がんは「慢性疾患」化したと言える状況である。こうした中でがん患者は,日常生活とがん治療を両立するという,新たな課題と向き合う結果となった。 専門家がかかわれる,「お金」と「制度」に注目 2007年から私が従事する在宅ホスピスの現場では,年間200人近くのがん患者が自宅で最期を迎えている。そこで,苦痛はがんそのものに由来するものだけではなく,経済的な問題,仕事の問題,家族関係の問題等,多くの「社会的苦痛」を伴うものであると明らかになってきた。 こうしたものは医師・看護師・MSWだけで解決に導くことは難しいとしても,特に制度や資産の問題などは,それらの専門家によって解決の糸口が見いだせる
![「がん制度ドック」で治療と生活の両立を支援 - 医学書院/週刊医学界新聞(第3074号 2014年04月28日)](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/8a4dff8a9e522297397c704998bf26eb76ca2858/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww.igaku-shoin.co.jp%2Fpackages%2Figaku_shoin%2Fthemes%2Figaku_shoin%2Fassets%2Fimages%2Figakushoin_paper.png)