心臓の健康維持のために最適な就寝時刻が、午後10時から午後11時の間であることが、8万8000人のボランティアを対象とした研究で明らかになった。この結果は学術誌「European Heart Journal」に9日に掲載された。 研究は、英調査団体「UKバイオバンク」の研究チームが行ったもの。同チームは、体内時計と睡眠を合わせることで、心臓発作や脳卒中のリスク低下につながると考えている。
英王立公衆衛生協会(RSPH)は18日、ソーシャルメディア(SNS)が若者の心の健康に与える影響について、報告書を発表した。その結果、YouTube、インスタグラム、スナップチャット、フェイスブック、ツイッターを比較した際、インスタグラムが最も悪い影響を与えることが分かったという。 RSPHは14歳から24歳の1479人を対象に、人気の高いSNS5社の影響を調査。それぞれのSNSで経験する不安感や鬱(うつ)、孤独感、いじめ、自分の外見への劣等感など14項目について質問した結果、写真投稿サイトのインスタグラムが若者の心に与える不安感や孤独感、いじめ、外見への劣等感など否定的な影響が、他のSNSよりも高かったという。 5社のSNSのうち、インスタグラムに次いでマイナス要因が高かったのがスナップチャットで、フェイスブック、ツイッターの順にマイナス要因は減り、YouTubeは不眠がマイナス要因とし
新しい学校とのつながりを喜ばない首相は普通、あまりいないだろう。しかし、日本の安倍晋三首相は現在、ひとつの学校から距離を置こうと必死だ。ナショナリズムと幼稚園児と土地取引がからむスキャンダルにまみれた学校のせいで、支持率は急低下し、夫人の活動に疑問が持ち上がっているので。
北欧の島国アイスランドは、火山が多い特徴を活用した地熱発電の先進的な取り組みで知られる。同じ火山国の日本にとっても参考になりそうだ。
2015年6月にドイツ南部エルマウで主要国首脳会議(G7サミット)が開かれ、出席した首脳たちは集合写真を撮った。 あれから1年と5カ月。カナダと英国の首相はすでに交代し、米大統領は間もなく任期満了で交代。イタリアの首相は辞意表明し、仏大統領は来年の大統領選に再出馬しない方針を示した。独首相は来年、総選挙を控えている。
私たちは「アベノミクス」の終わりを目撃しているのだろうか。世界3位の経済をデフレから脱却させる壮大な努力は、失敗したのか。 先月末には、日本銀行が初めてマイナス金利を導入し、未知の領域に足を踏み込んだ。先週は、日経平均株価は8%近く下落し、過去2年の上昇を打ち消す水準まで低下した。きょうの発表で、国内総生産(GDP)がまたもや縮小に転じたことが明らかになった。
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