タイの正式名称は「タイ王国」であり、面積は約日本の約1.4倍あり、人口は約6283万人ぐらいである。首都はバンコク(Bangkok)だが、タイでの正式名称は「クルンテープ・マハーナコーン・ボーウォーン・ラタナーコーシン・・・(続く)」とやたら長いが、略してクルンテープ(天使の都)と呼ばれる。純粋なタイ民族がほとんどだが、中国系タイ人も14%ぐらい住んでいて、バンコク内にもチャイナタウン(ヤワラー)がある。 公用語は、タイ語で、ホテルや観光客向けのショップの店員等を除き、一般のタイ人は英語はほとんど通じないと思った方がよい。英語が少し喋れるタイ人に出会っても、タイ語訛りの英語のために聞き取りずらいので注意が必要。時差は-2時間で、東京で15時なら、タイでは13時である。通貨は「バーツ(BHT)」で1万円をバーツに両替すると、だいたいこのぐらいになり、ミネラルウォーター(500mlぐらい)が約
海外に行く時に欠かせないのが日本円から外貨への「両替」。 どこで両替をするか、いったいいくらが良いのか、悩むところでしょう。でも、ほとんどの人が、日本か海外の空港で両替していることと思う。 しかし、空港にはいろんな銀行の窓口があるので、どこで両替してもレートは全部同じだと思っていたり、たまたまクーポンをもらったところで適当に両替している人が多数のはず。では、本当にどの銀行も為替レートは同じなのでしょうか? Traicy編集部では、成田空港第一ターミナルの両替を行っている銀行をまわり、為替レートのチェックを行ったところ、意外な事実が発覚した。(第二ターミナル編はこちら) 円⇒ドルは銀行により50銭の差! 一番レートが悪いのは到着ロビーにあるみずほ銀行。一方、一番レートがよかったのは三井住友銀行でした。その差は50銭。 出発階で両替する人が大多数だと思いますが、実は到着ロビーのほうが良いとは意
星海社ウェブサイト『最前線』において6月中旬の開始を予定している大塚英志氏の新連載『角川歴彦とメディアミックスの時代』の公開に先駆けまして、大塚氏から緊急寄稿がありましたので急ぎ僕のブログを通じて公開いたします。タイトルは「企業に管理される快適なポストモダンのためのエッセイ」。 先日発表されたKADOKAWA・DWANGOの誕生が放つ巨大な重力から逃れて生きることは、ライトノベル、漫画、アニメ、ゲーム、ネットなどのただ中で生きている僕たちにとってはほぼ不可能な状況になることでしょう。だからこそ、僕たちはたった今、個人個人が真剣にこのKADOKAWA・DWANGOの合併劇について考えるべきなのではないでしょうか。そういった意味で、この緊急寄稿は必読のテキストであると考えます。 また、新連載『角川歴彦とメディアミックスの時代』では、「メディアミックス」の誕生の原点とされる80年代史と角川源義、
Profile 1958年、神奈川県生まれ。1981年、東京大学文学部倫理学科卒業。現在、東京大学文学部教授。著書に、『レヴィナス入門』、『ヘーゲル』(以上、筑摩書房)、『レヴィナス』、『差異と隔たり』、『西洋哲学史』全2冊、『和辻哲郎』(以上、岩波書店)、『戦後思想の一断面』(ナカニシヤ出版)、『カント』、『メルロ=ポンティ』(以上、NHK出版)、『埴谷雄高』(講談社)など。訳書に、レヴィナス『全体性と無限』、レーヴィット『共同存在の現象学』、ハイデガー『存在と時間』(以上、岩波書店)、カント『純粋理性批判』、『実践理性批判』(以上、作品社)。『マルクス 資本論の思考』が9月にせりか書房より刊行予定。 Tweet 1 2 3 4 5 全文 人や本の働きかけが、断片的な関心を成熟させる 熊野純彦さんは、ドイツ・フランスの近現代思想のテキスト研究や、カントの批判書、ハイデガー『存在と時間』な
ひとまずはO2Oアプリではなく、ソーシャルコーディネートアプリとしてリリース。 当初はO2O寄りのアプリのようでしたが、いろいろあったようでソーシャルコーディネートアプリとしてひとまずロンチされたようです。 当初のティザームービー 店頭で商品バーコードをスキャンしたり、オフライン(店頭)とオンライン(ソーシャルグラフ)を繋ぐO2Oアプリのような演出がされていました。 あれ?店頭で商品を読み取れないぞ! 店頭でバーコードをスキャン、ネット(ZOZO)で買えるよってのはやはり実店舗の反感を買ったようで、ロンチ版では実装されていません。 →しっかりとしたソースはないので、google検索から ソーシャルコーディネートアプリとしてどうなの? fukulog.jpなど先行しているソーシャルコーデサービスとの違いは ・過去にZOZOTOWNで買ったものをインポートできる ZOZOのIDと紐付いて、過去
消費税の「軽減税率」。食料品など生活必需品を対象に消費税率を本来の水準より低く抑える制度で、欧米各国では広く導入されています。 自民・公明両党は、「軽減税率」について、消費税率10%時の導入に向けて議論を進めていますが、財務省は、導入する場合に対象をどこまで認めるか検討する材料とするため8つのケースを示しました。経済部・税制担当の江崎大輔記者が解説します。 自公が議論進める軽減税率 食料品など生活必需品を対象に消費税率を本来の水準より低く抑える「軽減税率」。自民・公明両党はこの軽減税率について、消費税率10%時の導入に向けた議論を進めています。 軽減税率の対象品目や代替財源の確保などについて、5月中に基本的な考え方をまとめる方針ですが、15日に開かれた税制協議会で、財務省は軽減税率を導入する場合の対象を食料品や飲料と想定し、品目をどこまで認めるか8つのケースを示しました。 対象品目の線
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