「地獄のような嘘」東京五輪の暑さに海外から批判続出。“理想的な気候”と招致したのに | 女子SPA！
「温暖で晴れの日が多い東京の夏は、アスリートが最高のパフォーマンスを発揮できる理想的な気候」 海外メディアが疑問視しているのは、日本のオリンピック組織委員会が大会招致に向けてアピールしていた気候に関するこの一文。 トップの選手がフィニッシュラインで倒れ込み嘔吐、その他の選手も次々倒れ、さながら戦場のような光景となったトライアスロン男子のゴール地点。 「残忍な湿度」「死ぬかもしれない」「今まで経験した中で最悪な暑さ」と、相次ぐ選手たちからの苦情を受けて試合開始時間を変更したテニス。 女子アーチェリーの試合後には、選手が熱中症で気を失い担架（たんか）で運ばれる事態となりました。 米『ヤフースポーツ Yahoo Sports』はこの惨状を受け、日本の大会組織委員会は「地獄のような嘘をついた」と痛烈批判。招致のために使ったフレーズを“茶番だ”と切り捨て、「アスリートがこの天候によって疲弊し続けるこ
倉持医師の正論に国民から大拍手、コロナ中等症「自宅療養」に批判殺到。菅政権の矛盾と隠蔽に公明党すら反旗、早くも方針撤回のグダグダ状態に - まぐまぐニュース！
新型コロナウイルスの入院対象者を重症者らに絞り込むとした政府方針に対し、波紋が広がっている。2日、政府は重症化リスクの低い中等症患者などを原則、自宅療養とすることを表明。自宅療養を基本とする新たな方針を打ち出した。これに対し、医療の現場からは批判が殺到。与党からも「中等症以下の切り捨てと受け取られかねない」など、厳しい声が上がっている。 倉持先生が大激怒「菅首相は至急辞めた方がよい」 重症化リスクの高い高齢の感染者の減少や、デルタ株の広がりに伴う感染者増を背景に、病床逼迫を避ける狙いがあるが、これまで原則としていた入院や宿泊療養が自宅療養に変更され、事実上の方針転換となる。 ホテルなどでの宿泊療養も「家庭内感染の恐れや事情がある場合に活用」と対象者を絞り込むことになるという。 こうした政府の新たな方針について声を上げたのは、情報番組のコメンテーターとしても活躍する、インターパーク倉持呼吸器
日本が報じぬ五輪「途中棄権」の真相。米女子体操界の体罰・暴力・性的虐待 - まぐまぐニュース！
7月27日の体操女子団体の決勝を「心の健康」を理由に途中棄権するも、8月3日に行われた種目別平均台決勝に出場し素晴らしい演技を見せたアメリカ代表のシモーネ・バイルズ選手。しかし彼女が負っていた心の病の根は、考えられないほどに深いものでした。今回のメルマガ『高野孟のTHE JOURNAL』では著者でジャーナリストの高野孟さんが、彼女も被害者の一人となっていた米国女子体操界の許しがたい事件のあらましを記すとともに、全てのスポーツで選手の「精神的健康」重視の体制を整える必要性を強調。さらに「呪われた」とさえ言われる東京五輪における「大きな成果」を紹介しています。 高野孟さんのメルマガご登録、詳細はコチラ ※本記事は有料メルマガ『高野孟のTHE JOURNAL』2021年8月2日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会に初月無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：高野孟（たかの・はじめ
｢きれいごとだけでは稼げない｣週刊文春が不倫報道をやめない本当の理由 人間が動くのは大義より欲望である
「社会的意義が大きい＝読まれる」ではない デジタルシフトを開始してすぐに気がついたのは、この世界は非常に過酷で、苛烈な戦場だということだった。 デジタルではPVも有料会員数も瞬時に数値化され、その数値で収入が決まる。われわれはこの世界で、きれいごとを言っていては稼げないという実にシビアな現実を突きつけられたのだ。ここでは、デジタルでのビジネスとブランディングについて書いていく。 デジタルの世界では、社会的インパクト、社会的意義と、実際の収益、読まれる数は相関しない。 わかりやすい例を挙げれば、2016年に〈ベッキーさんの禁断愛〉と〈甘利明大臣の金銭授受疑惑〉を同時期にスクープしたが、デジタル上のPVだけを比べればベッキーさんの記事が10倍読まれた。僅差などではなく、桁がひとつ違う。 当時の甘利大臣のスクープは、贈収賄現場を完璧に押さえた週刊文春史上に残るものだ。現職の大臣を辞任に追い込んだ
｢幻の開会式プラン｣を報じた週刊文春が五輪組織委の"圧力"に負けずに済んだワケ ｢言論の自由｣で戦ったわけじゃない
「書いたことがすべてです」はもう通用しない これまで新聞やテレビや週刊誌は取材プロセスを明らかにしてこなかった。 出した記事については基本的にコメントしない。問題を指摘されても「記事に書いたことがすべてです」「取材過程については従来よりお答えしておりません」という決まり文句で済ませてきた。メディアはそういう組織の論理を持っていたといえる。 だがそれでは済まなくなっている。インターネットでは、トラブルの対応を誤ると、批判や非難が殺到する「炎上」が起きるようになったからだ。炎上については第4章で詳しく述べるが、炎上した時に「記事に書いたことがすべてです」と木で鼻をくくったような対応では火に油を注ぐだけだ。 なぜこの記事を書いたのか、何を伝えたくてこの記事を書いたのかを、極力丁寧に伝えるべきなのだ。 たとえば、お笑いコンビEXITの兼近大樹さんがデビュー前に北海道で未成年売春を斡旋して逮捕されて
夏の帰省「自粛」に反発 実効性に疑問も―新型コロナ：時事ドットコム
夏の帰省「自粛」に反発 実効性に疑問も―新型コロナ 2021年08月04日07時08分 緊急事態宣言発令中のゴールデンウイークに旅行や帰省する人で混雑する羽田空港の国内線出発ロビー＝５月１日、東京都大田区 新型コロナウイルスの感染拡大下で２度目となる夏休みシーズン。全国知事会は都道府県境をまたぐ帰省の中止・延期を要請する提言をまとめたが、インターネット交流サイト（ＳＮＳ）上では反発が相次ぎ、感染症対策の専門家も実効性を疑問視する。 夏休みの予算、過去最低 「使い道ない」―明治安田調査 知事会は１日、国への提言で「人流が増加する夏休み本番を控え、抑え込みに一刻の猶予も許さない状況にある」と指摘。帰省の抑制に加え、ロックダウン（都市封鎖）のような強い措置の検討も求めた。 これが報じられると、ツイッター上では「何のための高齢者へのワクチン接種か」「なぜ県境を越えた帰省は中止で、国境を越えた五輪は
【独自】都が感染者の入院基準改定へ…血中酸素濃度「９６％未満」厳格化の見通し
【読売新聞】 政府が新型コロナウイルス感染者の療養方針を見直したことを受け、東京都は、感染者の入院の判断基準を改定する方針を固めた。血中酸素濃度の基準値を厳格化して入院患者を抑え、今後、増加が見込まれる中等症の患者用に病床を確保する
入院対象限定、野党が批判 「自宅放棄」「大きな危険」：時事ドットコム
入院対象限定、野党が批判 「自宅放棄」「大きな危険」 2021年08月03日16時33分 党会合であいさつする立憲民主党の枝野幸男代表＝６月１４日、東京・永田町の衆院議員会館 政府が新型コロナウイルス感染急増地域で入院対象を重症者や重症化リスクの高い患者に限定し、それ以外は原則的に自宅療養とする方針に転換したことについて、野党は３日、「自宅療養とは言葉だけで『自宅放棄』としか言いようがない」（立憲民主党の枝野幸男代表）などと厳しく批判した。４、５両日に衆参両院の厚生労働委員会でそれぞれ開かれる閉会中審査で追及する。 重症者以外は自宅療養が基本 感染急増地域で適用―政府 枝野氏は党会合で「病院で治療を受けるという最低限のことすらできない」と指摘。「今の政権にこれ以上危機管理をさせていたら、国民の命を守れない。代わり得るのは最大野党である私たちしかいない」と訴えた。 立民の安住淳国対委員長は国
「自宅療養」方針見直しに言及 公明議員は撤回要求―田村厚労相：時事ドットコム
「自宅療養」方針見直しに言及 公明議員は撤回要求―田村厚労相 2021年08月04日12時34分 衆院厚生労働委員会の閉会中審査で答弁する田村憲久厚労相＝４日午前、国会内 田村憲久厚生労働相は４日、衆院厚労委員会の閉会中審査で、新型コロナウイルス感染者のうち重症化リスクの低い中等症以下の患者は基本的に自宅療養とする方針を見直す可能性に言及した。「病床確保のための対応であることを理解してほしい」と強調した上で、在宅患者への処置が想定通り進まない場合の方策として「また元へ戻し、しっかりと（中等症患者も病院に）入ってもらえばいい」と述べた。立憲民主党の長妻昭副代表への答弁。 入院対象限定、野党が批判 「自宅放棄」「大きな危険」 一方、公明党の高木美智代政調会長代理は「酸素吸入が必要な中等症患者を自宅で診るなんてことはあり得ない。撤回も含めて検討し直していただきたい」と主張した。 立憲民主、共産、
｢日本人の給料はなぜ30年間上がっていないのか｣すべての責任は日本銀行にある 金融緩和をもっと徹底すべきだった
雇用の改善を果たしたアベノミクス 厚生労働省は2021（令和3）年5月、2020（令和2）年度平均の雇用情報を発表した。それによると、有効求人倍率は1.10（前年比0.45ポイント減）、完全失業率は2.9％（同0.6ポイント増）だった。 新型コロナウイルスの感染拡大の影響をモロに受け、非正規の就業者数が直近より減った形ではあるが、民主党政権の末期（2012年）の有効求人倍率0.8、完全失業率が4.3％と比較すれば、日銀がマクロ経済政策で緩和策を続けた結果、大幅な雇用改善が図られてきたことはあきらかである。筆者が常々言っていることだが、金融政策とは雇用政策である。失業率を下げるということは、経済成長とほぼ同じことなのである。 極論をいえば、政権ができるマクロ経済対策は雇用の確保しかない。それさえできれば及第点なのだ。 アメリカのFRB（米国準備制度理事会）では、インフレ率と失業率は二重の責務
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金メダルも元をたどれば リサイクル業者大奮闘 編集委員 前田昌孝 - 日本経済新聞
