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PHR(Personal Health Record)とは、患者が自らの医療・健康情報を収集し一元的に保存するしくみで、それを医療機関に提供するなどして活用する。先駆けて導入した医療機関では医療の質の向上や業務の効率化も図られたという。今後広がるであろうPHR。現場の医師こそ利点をいち早く理解し、自らの医療に生かす時代が来ている。 医療法人大和会 国分寺さくらクリニック 理事長・院長 村田光延氏 1991年弘前大学医学部卒業後、自治医科大学附属病院での内科初期研修を経て、1997年に同大学大学院医学研究科修了。Brigham and Women's Hospital:Harvard Medical School(アメリカ)に留学。2000年に帰国し、自治医科大学附属病院助手に。地域の総合病院での診療を経験後、2005年同大学医学部助手および同大学附属病院循環器センター病棟医長。2006年か
西村 周三氏 国立社会保障・人口問題研究所所長、京都大学大学院名誉教授 京都大学経済学部卒業。同大学院を経て、京都大学助手、横浜国立大学助教授、京都大学助教授、同教授などを歴任。専門は医療経済学。同分野の日本における草分け的存在の1人で、医療経済学会の初代会長を務めた。共著書に『社会保障を日本一わかりやすく考える』(PHP研究所)、『社会保障と経済』(東京大学出版会)などがある。 図1で示したように、国立社会保障・人口問題研究所が公表した「日本の将来推計人口」では、我が国の総人口はすでに減少期に入っている一方で、高齢者人口は増え続けています。いわゆる「団塊の世代」(1947~49年生まれ)が75歳以上となる2025年には高齢者が3657万人に達し、2042年にピークを迎えます。総人口が減少するなかで高齢者が増加するため高齢化率(65歳以上)は上昇し、2013年は25・1%で4人に1人となり
従来の医療IT化は、紙や対面ベースの業務をシステム化することが主目的とされていた。しかし、最新のIT技術はさらに進化し、医療の質を向上させることを目指している。今は想像もできない診断・診療技術を生み出す可能性もある。その先にあるのは、患者にとって負担の少ない医療や、医療者の負担軽減である。日進月歩のテクノロジーがどう医療に応用されるか。開発推進者や現場で実践する医師に聞いた。 2015年7月、日本IBMは新たに「ワトソン事業部」を設立した。ワトソンとは、同社が開発している「コグニティブ・コンピューティング・システム」(認知コンピューター)だ。クラウド上に存在するソフトウエアで、ネット環境があればどこの国からもアクセスできる。これが、医療界を大きく変える可能性があると注目されている。 同部マーケティング担当の中野雅由氏は、これまでのコンピューターとの違いについてこう話す。「通常のコンピュータ
「これって英語でなんていうの?」――。日本人医師が間違えやすい表現に重点を置いて、口頭での症例報告時に使うフレーズなど、実際の現場で利用できる英会話をご紹介しています。自分では間違いに気づきにくい表現は少なくありません。医療英語力を磨くのに、お役立てください。
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