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IT企業をはじめとして、人気が高まっているコミュニケーションツール「Slack」。会社で導入した、社外のプロジェクトで使っている、といった方も多いのではないでしょうか。しかし、チャットツールとして使っているものの「いまいちよくわからない」「使いこなせていない」といった声も聞かれます。 Slackは、ほかのビジネスコミュニケーションツールやFacebookメッセンジャー、LINEなどとどう違うのでしょうか。今回は、Slackの入門講座などを開いているWebクリエイターの生明義秀さんにお話をうかがいました。チームのコミュニケーションを円滑にし、作業を効率化するさまざまな機能について、”Slackの達人”が伝授します。特に初心者の方には、「こんな便利な機能があったなんて!」という発見があるはずです。 生明 義秀(あざみ ぎしゅう) AZM Design代表 アートディレクター、グラフィックデザイ
プロライター。旅行情報誌の編集とツアーコンダクターを経て、ライターとして独立。これまでに自転車で西ヨーロッパ一周、アメリカ西海岸縦断、台湾一周達成した他、東海道五十三次600km徒歩の旅も。詳細のプロフィールはこちら すでに300名以上の社員が副業を経験! 会場はほぼ満席。120名の参加者がいて、その内訳は16名が副業経験者、17名が副業申請中、そして残りの87名が副業に興味を持っている社員とのことでした。 さらに人事部門からの発表でわかったのは、今年9月の時点ですでに社員366名の副業申請の認可が下りているということ。全体の社員数が多いとはいえ、これだけの数の社員が副業している会社というのは日本で唯一なのではないでしょうか。 ちなみにソフトバンクの副業は認可制になっており、その基準として、 ①本業に影響を与えないこと ②本人のスキルアップや成長に寄与するもの の2つが挙げられています。
あなたの会社は、リモートワークを導入していますか? 社員の子育てと仕事の両立、また遠隔地の人材活用などさまざまな理由から、オフィス以外の場で働ける仕組みの採用が進んでいます。今やその目的やカタチも多岐にわたります。 今回、その答えを探しに訪ねたのは、花粉症のスタッフが期間限定で沖縄暮らしする、というユニークなリモートワークを実践した株式会社シフトブレイン。加藤琢磨代表のお話からは、Web制作などデジタル・コミュニケーションの世界で国際的に活躍する会社ならではの、新しい働き方が見えてくる! 加藤 琢磨(かとう たくま) 株式会社シフトブレイン 代表取締役社長/プロデューサー 。1977年長野県生まれ。 大学在学中に制作したWebサイトがSME主催のDEP賞を受賞。その後フリーランス、個人事業を経て、2003年に株式会社シフトブレインを設立。Panasonic、LEXUS、NewBalance
芸能人や大組織のトップが頭を下げて謝るシーンが連日のようにメディアを賑わせていますが、私たちビジネスマンにとっても他人事ではありません。仕事にミスやトラブルはつきもの。取引先や顧客の元へお詫びに行かなくてはならない場面は誰にでも訪れる可能性があります。 しかし、いざそのときになると動揺してしまいがちです。謝るつもりが、不用意な言動で相手をさらに怒らせてしまい、事態の収拾がつかなくなることも珍しくありません。 そこで今回は、「謝罪のプロ」として各メディアに引っ張りだこの増沢隆太さんを講師として招き、トラブル発生直後の初動から、お詫びに伺ったときの言動、そして一件落着後のアフターフォローに至るまで、一般のビジネスシーンにおける「お詫びの極意」を時系列に沿って教えてもらいました。 増沢 隆太(ますざわ りゅうた) ロンドン大学大学院修士課程修了。人事コンサルタント、産業カウンセラー、東北大学特任
少子高齢化が急速に進む現代の日本。その中で今、介護を理由に仕事を辞めてしまう「介護離職」が深刻な問題となっています。総務省の調査によれば、2017年に介護を理由に離職した人の数は9万9100人に上るとのこと(2018年7月13日発表「平成29年就業構造基本調査結果」より)。こうした状況を把握しながらも、「対策まで手が回らない」とお悩みの中小企業経営者の方も少なくないでしょう。 今回お話を伺う株式会社ワーク&ケアバランス研究所 代表取締役の和氣美枝さんは、15年以上にわたる母親の介護を続けながら、企業向けに介護離職防止・仕事と介護の両立支援を目的としたセミナーやコンサルティング、個別相談などを開催しています。そんな和氣氏に、介護離職防止対策の方法や「仕事と介護を両立できる組織のつくり方」をうかがいました。 和氣 美枝(わき みえ) 株式会社ワーク&ケアバランス研究所代表取締役、一般社団法人介
中小企業経営者の年齢は、高齢化の一途を辿っています。そして事業承継の際に後継者が見つからず、廃業を選択せざるを得ないという経営者も少なくありません。これまでM&Aの水準は年間売上3億円以上など、規模の大きな企業でないと難しいイメージがありましたが、近年は中小企業のM&Aも増えています。 「我々がご紹介しているのは主に年間売上1億円前後の企業です。しかし、企業に価値があると判断できれば、規模や売り上げによらず案件化しています」 そう話すのは、完全成功報酬型で中小企業へのM&Aサービスを提供する、株式会社ビザイン代表取締役の早嶋聡史さん。 業界の第一人者である早嶋さんは、いったいどのような視点で売り手企業を見ているのでしょうか。中小企業M&Aの現状も含め、経営者のヒントになるお話を伺いました。 早嶋 聡史(はやしま さとし) MBA取得後、横河電機株式会社の海外マーケティング部にて同社主要製品
変化が激しいと言われて久しいこの時代。今日うまくいっていることが明日もうまくいくとは限りません。どんな企業であっても、突然厳しい現実を突きつけられるリスクから逃れることはできないはずです。 2001年創業の株式会社アドウェイズは、設立当初からフィーチャーフォン向け広告事業を手がけ業績を拡大し、6年目に東証マザーズへ上場。しかし2007年、勢いに乗って新卒社員の大量採用を決断した矢先に業績が急降下しました。その後、役員報酬の大幅カットと、新しい発想を拒まず重要な仕事でも若手に任せる社風、スマートフォン向け広告に一気に舵(かじ)を切る決断力により短期間での業績回復を成し遂げましたが、その回復の陰には、企業がピンチに立ち向かう上でヒントとなるようないくつかの経験や対策があったようです。 今回は、アドウェイズ創業者で代表取締役の岡村 陽久さん(写真中央)、2007年度新卒入社で現在取締役の山田 翔
流行や志向の移り変わりが激しく、ビジネスにおける不確実性が高いこの時代。その変化に対応するために、企業には社員一人一人が自立して行動できる組織作りが求められており、自社の未来を担う若手社員の育成は、あらゆる企業において喫緊かつ不可避な課題となっています。 しかし、「どうすれば若手社員が伸びるのかわからない」「厳しく指導したら辞めてしまうかもしれない」という悩みを持つリーダーも多いはず。そこで今回は、数々の中小企業経営者を支えてきた経営コンサルタントの小宮 一慶氏に「若手社員の育て方」というテーマでお話をうかがいました。 小宮 一慶(こみや かずよし) 株式会社小宮コンサルタンツ 代表取締役会長CEO。 京都大学法学部卒業。米国ダートマス大学タック経営大学院留学(MBA)、東京銀行、岡本アソシエイツ、日本福祉サービス(現セントケア)を経て独立。企業規模や業種を超えた「経営の原理原則」をもとに
プロライター。旅行情報誌の編集とツアーコンダクターを経て、ライターとして独立。これまでに自転車で西ヨーロッパ一周、アメリカ西海岸縦断、台湾一周達成した他、東海道五十三次600km徒歩の旅も。詳細のプロフィールはこちら 中村くん、やっぱり変な人だよ(笑) 中道 中村くんって、これまで色々な旅行メディアで話題の記事を書いてきたんだよね?無一文で旅した話とか、東海道五十三次を歩いた話とか。 中村 色んな旅をやりましたね。 中道 ちなみに、東京から京都まで、歩いて何日かかったの? 中村 20日かかりました。 なぜ歩く?(笑)中村の変な旅体験にあきれる中道 中道 そもそも、何で東海道を歩こうと思ったの? 中村 司馬遼太郎の小説の影響ですね。坂本龍馬とか、すぐ「江戸へゆく」とか言って土佐(高知)から歩き始めるじゃないですか。まるで「スーパー行ってくる」みたいな軽さで、何百kmも。「自分もそんな距離歩け
もっと売り上げを伸ばしたい。もっと知名度を向上させたい。それは、多くの中小企業経営者に共通する思いでしょう。とは言え大企業のように多額な予算を投下して広告を打つことはできず、専門知識を持つ人材もいない・・・。中小企業にとって、ブランディングは遠い世界の概念なのでしょうか? 「ブランドという言葉に距離を感じなくてもいい。」 そう語るのは、ブランドとマーケティングを専門とするインサイトフォース株式会社代表の山口義宏さん。世界的な有名企業から従業員100名未満の中小企業まで、数多くのクライアントのブランディング戦略を支援しています。広告展開をすることなくブランドを確立している企業の実例を、著書やツイッターなどを通して数多く紹介。そのエピソードには、中小企業が勝ち上がっていくための心強いヒントがありました。中小企業が行うべきブランディングの心構えとその手法について、お話をうかがいます。 山口 義宏
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