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画像を見る 中央線カルチャーを代表する街、高円寺。ファッションや音楽などのサブカル文化にハマる若者が、国内外から集まる人気のエリアだ。古着屋やライブハウス、楽器店のみならず、飲食店もまた個性派揃いである。 そんな高円寺にあって、いつも20代女性で席が埋まる人気の居酒屋がある。日本酒とレモンサワーの専門店『酒場ニホレモ』だ。同店を運営する株式会社REQDの代表取締役・柴崎洋平さんに、ヒットの理由を聞いた。 【注目記事】空中階でも坪月商46万円。北千住『ジャンソーアタル』が当たったワケ 画像を見る 商店街から路地へ入った2階建て。“余りもの物件”での戦い方 『酒場ニホレモ』は高円寺純情商店街から、1本路地に入った場所にある。駅から徒歩3分ほどだが、人通りが多い立地ではない。中央線沿線で出店地を探したものの、希望条件に合う物件が見つからず、随分時間をかけた末に決定したという。 「ここは半年近く空
画像を見る もつ焼き店には「秋元屋系」と呼ばれている系統がある。その元祖が、東京・野方のもつ焼き店『秋元屋』。最盛期は3店舗経営で年商2億円超え、コロナ禍の影響残る昨年も年商1億4,500万円をキープしている、もつ焼き界の「レジェンド店」である。野方という閑静な住宅地で、いかにして伝説の酒場が生まれたのか。創業者である秋元宏之氏に話を聞いた。 【注目記事】『渋谷 半地下酒場』24坪で月商1,500万円。「飲食店は、物件ありき」の真意を聞く 修業開始から約1年、野方の路地裏で静かに始まった「もつ焼き伝説」 若い頃の秋元氏は会社勤めをしたことがなく、「フリーターのような生活を送っていた」という。下町大衆酒場の飲み歩きを趣味とするうちに、懇意にしていた酒場の店主の紹介でもつ焼き店を手伝うことになる。その店は味噌ダレを使った串物が人気で、このタレを使ったもつ焼きを自分の店でも出せば評判になるのでは
土曜日の昼下がり、開店時間を過ぎたばかりの『もつ焼 でん 水道橋店』に初訪問してみると、席数40人のコの字型カウンターは、すでに大勢の客でびっしり。ほとんどが中年男性、いわゆる“おじさん”世代の客で、間もなく店内は満員となった。14時前のことである。月商が最大で1,100万円にも上るというのも納得だ。この店の何がおじさん達を引き付けるのか? 同店を運営する『株式会社 田』代表取締役の内田克彦氏に話をうかがった。 【注目記事】『渋谷 半地下酒場』24坪で月商1,500万円。「飲食店は、物件ありき」の真意を聞く ゲイバーで9年間接客を学び、飲食の道へ 内田氏は高校を卒業後、専門学校に通うため佐渡島から上京し、知り合いの紹介で新宿二丁目のゲイバーにアルバイトとして勤務した。内田氏19歳の時である。9年間勤め、店のママ、そして訪れるさまざまな客から接客を学んだ。その後、飲食業に興味を持つようになっ
飲食店の集客サポートサービス「飲食店お助けチーム」を運営する株式会社ユニワークは、小規模飲食店を対象としたWeb活用に関する意識調査を実施した。この調査結果によれば、多くの飲食店が売上や集客への課題を感じているものの、Webを活用した集客に取り組んでいる店舗は17.6%と、比較的少ないことが明らかになった。 【注目記事】総フォロワー数300万! トップインフルエンサー・りょうくんグルメが教える「SNS集客」の最前線 ■調査概要 調査対象:以下の条件をすべて満たす方 ・飲食店経営者、もしくは店長など決済権を持つ方 ・1店舗経営 ・従業員数10名以下 回答数:408 調査期間:2022年11月17日〜21日 調査方法:インターネット調査 当面の課題について約6割が「集客」と回答も、Web集客を実施しているのは2割以下 まず、飲食店経営の当面の課題について聞いた質問では、64.5%が「集客」と回
新型コロナウイルス感染症拡大によって、特に飲食業界や関連する業界は大きな影響を被っている。しかし、そのような状況でありながら「ありそうでなかった」アイデアを実現し、事業を成功させているのが株式会社フードサプライだ。 今回は肉野菜炒め専門店『肉野菜炒め ベジ郎』を展開する、株式会社フードサプライ代表取締役の竹川敦史氏に話をうかがった。 【注目記事】「居酒屋は、死なない」。逆境の中、僕らが「原点回帰」の居酒屋を作った理由 ありそうでないことは浸透しやすい 2021年12月にオープンした『肉野菜炒め ベジ郎 渋谷総本店』はSNSなどから火がつき、またたく間に人気店となった。2022年4月には2号店となる『肉野菜炒め ベジ郎 池袋東口店』をオープン。10月には3店舗目が東大和にオープンする。 野菜炒め専門店というのはありそうでなかった業態だが、なぜ『肉野菜炒め ベジ郎』を展開しようと考えたのだろう
『オテル・ド・ヨシノ』のエントランスに立つ手島純也さん。ジョエル・ロブション氏と師である吉野建氏の写真の前で 手島さんが東京に来る――。クラシックフレンチの雄として2022年にはミシュラン一つ星を獲得した和歌山『オテル・ド・ヨシノ』の料理長・手島純也さんの『シェ・イノ』への移籍ニュースは、フランス料理ファンを驚かせた。 東京・京橋の『シェ・イノ』は、フランス料理界の重鎮として知られる井上旭(いのうえ・のぼる)さん(1946-2021)が1984年に創業した店で、現在は古賀純二さんが店を守る。手島さんは『オテル・ド・ヨシノ』のシェフに就任して2022年で15年。今年8月に『オテル・ド・ヨシノ』を退職し、10月からは『シェ・イノ』の厨房に入る。移籍のいきさつやフランス料理について、また、料理人としての思いや今後の展望について聞いた。
実業家でタレントの堀江貴文氏との入店トラブルをめぐって営業停止に追い込まれた『四一餃子(よんいちぎょうざ)』(広島県尾道市)に対し、クラウドファンディングで1,400万円を超える支援が集まっている。事件後、多くの嫌がらせを受け、夫人が体調を崩すなどで営業を止めざるを得なかった店主の川端眞一氏(47)は多額の支援に感謝し、営業再開への道を探っている。そして、どん底に落とされた時に自分と家族を救った多くの「命の手紙」に恩返しをと願っている。 【注目記事】堀江貴文氏「飲食店の究極の形はスナック」。外食産業発展のヒントを「FOODIT TOKYO」で語る マスク着用をめぐるトラブル、店先で押し問答 ネットだけでなくテレビでも取り上げられて話題になった餃子騒動、『四一餃子』に“ホリエモン”一行3人がやってきたのは9月22日のことだった。店では張り紙でマスクの着用をお願いしており、3人の中にマスクを着
コロナ禍で夜営業のみを行っていた居酒屋などの飲食店が、新規顧客開拓に向け昼営業を始めたケースは少なくない。しかし、昼と夜では客側のニーズも異なるため、昼営業を軌道にのせることに苦心する飲食店オーナーも多いだろう。 そんな中、昼は定食屋とカフェ形態で営業、夜は居酒屋という三毛作スタイルで営業し、10坪16席という店舗規模で合計月商650~700万円を誇る繁盛店がある。三軒茶屋にこの春オープンした『食堂かど。』だ。
お酒を提供したり、深夜まで営業したりする飲食店は非常に多いですが、いったいどのような許可や申請が必要なのかについては、意外と知らない人が多いのではないでしょうか。「風営法」はスナックやキャバクラ、ホストクラブ等の風俗店だけでなく、飲食店にも適用される法律。しっかり理解しておかなければ、風営法で罰せられる可能性もあります。今回は「風営法」の基礎知識と、飲食店が気をつけたいポイントをご紹介します。 「風営法」っていったい何? 再確認してみよう 「風営法」という言葉はよく耳にするかもしれませんが、正式名称は「風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律」。「風営法」はその略称となります。 「風俗営業」には大きく分けて2種類があり、一つはキャバクラやホストクラブを含む「接待飲食等営業」、もう一つはいわゆる性風俗店の「性風俗関連特殊営業」です。ここでは前者の「接待飲食等営業」について詳しく見ていく
マスク着用が個人判断になるなど、時代はアフターコロナに向かいつつある。コロナ禍で便利に利用され、また新しい飲食店の形としても「テイクアウト」と「デリバリー」は生活に定着したといっていいだろう。 もちろん飲食店に実際の足を運ぶ機会が増えると考えられるが、今後も「テイクアウト」と「デリバリー」の需要は続くだろう。本記事では、飲食店のテイクアウト運営に役立つ「テイクアウトアプリ」を比較していく。 ※サービス概要は2023年3月時点の情報。当社調べ 【注目記事】新型コロナの影響により飲食店の8割が売上減。「テイクアウト」の販促術を徹底リサーチ 話題のテイクアウトアプリ(モバイルオーダーアプリ)を徹底比較 テイクアウトアプリは、モバイルオーダーアプリとも呼ばれており、これを利用すれば、客は来店せずにテイクアウト商品の注文予約や決済をおこなうことができる。客にとって便利なサービスなのは言うまでもないが
10月1日から、消費増税に伴う軽減税率制度がスタートした。基準や線引きが複雑であることから「何かトラブルが起こるのでは」と言われていたが、現在テイクアウトと偽って税率8%で商品を購入し、その商品を店内で消費する「イートイン脱税」が相次ぎ、話題となっている。 【この記事にも注目】10年後の飲食業界を大胆に予想!「FOODiT TOKYO」が考える未来の外食産業 増税後、横行している「イートイン脱税」とは? 消費税の引き上げに合わせ、軽減税率が導入された。店内飲食が10%、テイクアウトが8%に税率が変わったが、早速さまざまなトラブルが発生している。なかでも話題になっているのが「イートイン脱税」。テイクアウトとして税率8%で購入した商品を、税率10%が適用される店内で飲食するというもので、特にコンビニやファストフード店で多発しているという。 指摘・告発する「正義マン」の存在が店員の負担に パンや
ビジネスの経営戦略の一つに「ブルーオーシャン戦略」と言われるものがある。簡単に言えば、「ライバルがいない市場に参入し、それを独占する」こと。競合がいないので価格競争に陥ることがなく、その分野ではナンバーワンの知名度を誇ることができるというものだ。 様々なレストランがひしめき、しのぎを削り合う、食のメガロポリス・東京で「絶品羊肉×自然派ワイン」という珍しい組み合わせによって、坪月商67万円という驚異的な数字を叩き出している店舗がある。御徒町にある『羊香味坊(やんしゃんあじぼう)』だ。今回は、その経営哲学に迫ってみた。
継続課金型のビジネスモデルのことを指す「サブスクリプションモデル」。音楽や動画配信業界では今や定番のスタイルだが、近年は出版や自動車、ファッションなどさまざまな業界で導入されている。 この流れはもちろん飲食業界にも。昨年11月には、『野郎ラーメン』がサブスクリプションモデルを使ったサービス「1日一杯野郎ラーメン生活」をリリース。月額8,600円(税抜)で1日一杯ラーメンが食べられると話題を集めた。 サブスクリプションモデルのシステムがうまくいけば、季節に左右されることなく毎月安定した収益を得ることが可能になる。とはいえ、うまく利用者を集めることができなかったらそのメリットを享受することは難しい。そのため導入に二の足を踏むオーナーもいるのではないだろうか。 一方で、同じサブスクリプションモデルでも、色んな店の味を楽しめるサービスも登場してきている。客側の視点で考えると、同じ定額制でも、1店舗
JR西荻窪駅から徒歩1分。約10坪のこぢんまりとしたホルモン焼肉店『炭火焼肉ホルモン 三四郎』は、明るく清潔感がある店内と、にこやかで優しいスタッフの接客が魅力である。2017年4月にオープンして以来、順調に売上を伸ばし続け、今では坪月商66.6万円を誇る繁盛店に。店主の下原三四郎さんは、2027年までに国内外合わせて1,000店舗をオープンするというビジョンを持っている。そんな彼に「繁盛店を作る秘訣」について伺った。
開業後、3年以内の廃業率が7割ともいわれる飲食業。事実、日本政策金融公庫が2016年に発表した「新規開業パネル調査」の業種別廃業状況のうち、最も廃業の割合が高い業種は「飲食・宿泊業」であった。他業種よりも参入障壁が低く開業しやすいメリットはあるものの、生き残っていくのはやはり難しい。経営的な悩みを抱えながら店舗運営をしている飲食店オーナーも多いのではないだろうか。 しかし、飲食業は生き残るが難しいとはいっても、売上が右肩上がりの繁盛店も数多くある。黒字店・赤字店の違いは一体どこにあるのだろうか。そこで、今回の「飲食店リサーチ」では、飲食店経営の実態に関するアンケート調査を実施。黒字店と赤字店、それぞれが抱える悩みについて、そして調査から得られた飲食店経営者の「年収」についても紹介していく。 ■調査データ概要 調査対象:飲食店.COM会員(飲食店経営者) 有効回答数:176名 調査期間: 2
今、飲食店の大きなライバルとなっているのが「コンビニ」だ。最近はコンビニ店頭でのコーヒー販売が定着し、大手各社が揃って「コンビニカフェ」を展開している。わずか100円台で提供されるコーヒーは、周囲のカフェや喫茶店の脅威となった。また、ここ最近は、中止になってしまったものの、セブンイレブンの「100円生ビール」が話題になったなど、コンビニの「居酒屋化」も注目を集めつつある。果たしてコンビニは、今後も飲食店の脅威になっていくのだろうか? 進むコンビニの「飲食店化」 コンビニカフェがヒットした後、「イートインスペース」併設のコンビニが急速に増加した。イートインスペースにはテーブルや椅子が設置されており、購入した弁当や飲み物、スイーツを食べることができる。飲食店に入って寛ぐ時間がない場合や、節約をしたい場合などはかなり重宝されるだろう。特に都心ではランチをイートインスペースで済ませるサラリーマンや
米ウォルマート、2025年までにすべて「ケージフリー・エッグ」に アメリカの小売り大手ウォルマートが、取り扱う鶏卵を2025年までにすべて「ケージフリー・エッグ」に切り替えると今年4月に発表し、日本でも大きなニュースとなった。アメリカでは、2015年頃から大手スーパーマーケットのほか、マクドナルドやサブウェイ、デニーズなどの外食チェーンでも、使用する卵を10年以内にケージフリー・エッグへ移行すると宣言している。 今、アメリカの流通や食品、飲食業界で話題の「ケージフリー・エッグ」とは一体どのようなものなのだろうか。 ケージフリー・エッグとその背景 ケージフリー・エッグとは、ケージ(鳥かご)に入れずに飼育する鶏が産んだ卵のこと。ケージを使わない飼育方法には、鶏舎内の平たい地面の上で飼う「平飼い」と、屋外に放つ「放し飼い」がある。屋外での放し飼いで生まれた卵は、特に「フリーレンジ・エッグ」とラベ
従業員を雇っている飲食店を原則禁煙とする東京都の受動喫煙防止条例案が、6月27日に可決された。全面施行は東京五輪開会直前の2020年4月1日。国会で審議されている健康増進法改正案よりも厳しい内容であり、小規模店舗にとってはハードルが高いという声もある。急激とも言える今回の条例だが、飲食店の現場では戸惑いつつも「時代の流れ」、あるいは「みんな同じ条件なら、影響は少ない」といった声も聞かれる。果たして今回の条例は飲食店の将来にどのような影響を与えるのか、考えてみた。 【この記事にも注目】『串カツ田中』全面禁煙化で客層に変化。「家族連れ」ターゲットに進化する居酒屋業界 対象は従業員を雇用する店舗13万軒、分煙も許されず 今回成立した「東京都受動喫煙防止条例」は、従業員を雇用している店舗では原則屋内禁煙となり、飲食を認めない「喫煙専用室」でのみ喫煙可能としている。東京都によると都内の飲食店の約84
店舗を持たずに飲食業を営むゴーストレストランの手法は、近年日本でも少しずつ増えつつある経営業態だ。しかしながら、飲食店の要となる「店舗」なくして、どのように経営を行うのか気になっている方も多いことだろう。今回はUber Eats専門店としてゴーストレストランを経営している『6curry(シックスカレー)』に取材し、事業責任者の廣瀬彩さんに経営の実態やメリット・デメリットなどを伺った。 選んだ理由は「軽やかにはじめられるから」。ゴーストレストラン経営のきっかけ 『6curry』はUber Eats専門店として運営しているカレー店だ。ただし、一般的に想像されるカレーライスとは違い、国産の新鮮な野菜とカレーで層を重ね、カップで提供しているハンディ―スタイルを売りとしている。「カレー」と聞くと強い香りのため食べる場所を考えなければならないが、『6curry』はコンパクトで匂いも抑えられているため、
代々木上原にある『Gris(グリ)』のシェフ、鳥羽周作さんは、Jリーグの練習生から、27歳で小学校の教員になり、32歳未経験で料理業界に飛び込んだという異色の経歴の持ち主。名店として知られる、神楽坂の『DIRITTO(ディリット)』で3年、『Florilege(フロリレージュ)』で2年、恵比寿の『Aria di Tacubo(アーリア ディ タクボ)』でスーシェフとして2年の修業を積み、2016年3月より『グリ』のシェフに就任した。彼の料理哲学、そして「飲食業界で稼ぐのは難しい」という常識を打ち破る、新たな試みを伺った。 「その人の食材じゃないとできない料理」になっているかどうかが基準 鳥羽さんと言えば、生産者がこだわって作った食材を大切に扱い、アートのように美しく仕上げる料理が特徴だ。彼は料理を作る上で、生産者と直接会って話すことを重視している。 「店で生産者の名前を出している食材があり
ツイッターでの発言が話題になっている堀江氏。写真は「FOODIT TOKYO 2017」での講演の様子(撮影/三原明日香) 実業家の堀江貴文氏(45)が自身のツイッターで絶対菜食主義者・ヴィーガンについて「ヴィーガンとかまじ健康に悪いと思うよ」とつぶやいたことが話題になっている。これに対し非難するコメントが次々と寄せられたが、「こんな奴らのために美味しい肉を食べられない世の中にしたくないので、徹底的に潰します」と反発。もっともこの問題について栄養学の専門家である文教大学健康栄養学部の岩井達(いわい さとる)准教授は堀江氏の発言を「栄養学的に根拠がない」とする。ホリエモンのヴィーガン批判について同准教授に話を聞いた。 <関連記事>堀江貴文氏「飲食店の究極の形はスナック」。外食産業発展のヒントを「FOODIT TOKYO」で語る ヴィーガン=絶対菜食主義者、マドンナやトム・クルーズも そもそも
近年、さまざまな業界で注目を集めている「サブスクリプションモデル」。いわゆる継続課金型のビジネスモデルのことを指すのだが、音楽や動画配信業界では今や定番のスタイルとなっており、それが今、飲食業界でも関心が高まりつつある。 11月1日にはガッツリ系ラーメンで知られる『野郎ラーメン』が、サブスクリプションモデルを使ったサービス「1日一杯野郎ラーメン生活」をリリース。月額8,600円(税抜)を支払えば、1日一杯、ラーメン(「豚骨野郎 780円」、「汁無し野郎 830円」、「味噌野郎 880円」から1種を選択)が食べられるというサービスだ。18~38歳の“野郎”世代限定という年齢制限はあるが、「豚骨野郎」であれば月12杯で元が取れる計算になる。 『野郎ラーメン』を運営する株式会社フードリヴァンプ広報課の黒木勝巳さんに、制度導入について話を伺った。
三軒茶屋のユニークな居酒屋『すこぶる』が人気を集めている。10坪22席の小さな店舗で平均月商は650万円。カウンターサービスを中心とした店員との密なコミュニケーション、そして客同士のつながりが生まれる不思議な空間で、常時10品を超えるおばんざいに、「注文率100%」の煮込みが次々とオーダーされていく。女性客が7割を占める華やかな店内も特徴だ。そんな繁盛店を率いる小林正貴氏に人気の秘密を聞いた。
9月21日、トレタ主催のイベント「FOODIT TOKYO」が開催された。同イベントは、“外食の未来が生まれる場所を作ろう”という趣旨でスタートし、今年で3回目を迎える。現在、外食産業は「ブラック化」や「人手不足」が最大の課題になりつつある。そこで「生産性」をキーワードに、飲食業界をリードする17人のゲストが登壇。それぞれの知見を発表するセッションを行った。特に堀江貴文氏による基調講演「外食産業発展のための提言」には、飲食店経営に関わる人にとって、多くの気づきが含まれていた。
今年5月、IT技術を積極的に取り入れたカフェ『Alpha Beta Coffee Club(アルファベータコーヒークラブ)』が誕生した。テクノロジーの力でコーヒーの美味しさを管理し、また米国で流行の「定額制サービス」も導入しているという。コーヒーショップの“未来のカタチ”を提案する話題店だが、オペレーションやシステムはどのようになっているのだろうか。同社CEO、大塚ケビンさんを取材した。 グーグルで「コーヒーが人と人をつなぐ面白さ」に目覚める 『アルファベータコーヒークラブ』は自由が丘駅から徒歩2分の場所にある。テラスから自然光が差し込む明るい店内には、アーティストの作品や、提携するロースターを紹介するカードが飾られ、とてもフォトジェニックだ。ここをプロデュースした大塚ケビンさんは、米グーグルでアジア太平洋地域のデジタルマーケティングを担当していた経験を持つ。一見結びつかない「グーグル」と
飲食店経営をしていると、思わぬトラブルに巻き込まれることがある。大きな事故や病気などの場合、経営を断念しなければならない状態に陥ることも少なくないだろう。ライナ株式会社(本社:東京都新宿区)の小川雅弘社長(36)は以前大阪で2店舗を経営していたが、安易に人を信用した結果、2007年に財産のほとんどを持ち逃げされ、店舗の売却を余儀なくされた。再起をかけ東京で事業を再開、10年後の2017年には16店舗を経営するまでになった。自己破産寸前から奇跡的な復活を果たした、その軌跡を追った。 被害総額1300万円、相手は犯罪のプロ? 大学を卒業し会社員を1年経験した後に大阪市内でカフェバー、鉄板焼きの店を始めた小川社長は、2店舗目をオープンし3店舗目の準備を進めている時に、ほぼ全財産を持ち逃げされるという被害に遭う。イベントで出会った20代半ばの男性Aは仕事ができる雰囲気を持ち、交流を持つうちに「彼を
駒場東大前の住宅街に、作家や本好きが通うカフェ『BUNDAN COFFEE & BEER(ブンダン コーヒー アンド ビア)』はある。店内にはマニア垂涎の稀少本や日本文学史を彩る名作が、天井に届きそうなほど高い本棚にずらりと陳列されている。メニューを開くとこんな文章が飛び込む。 「レバーパテトーストサンドイッチ」……1928年(昭和3年)の11月から大阪毎日新聞と東京日日新聞に連載された谷崎潤一郎の小説『蓼食う虫』。その中に登場する主人公の一人である美佐子が、夫と子どもを置いて家を出ることを決めた場面で作っていたのがトーストサンドイッチです。縦に二つに切った酢漬けの胡瓜を細かに刻み、ソーセージと一緒にパンにはさんで作ったというトーストサンドイッチをBUNDAN風にアレンジ。トーストはブーランジェリー『シニフィアン・シニフィエ』の「パン・ド・ミ」を使用しました。クラムのしっとりとした味わいを
株式会社カカクコム(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:畑彰之介)が運営するサイト「食べログ」で、カリスマレビュアーの「うどんが主食」氏が、自ら高評価した飲食店から過剰接待を受けたと報じられた問題で、いったん非公開とされた同氏のレビューが6月15日に再公開された。 【注目記事】「食べログアワード2017」授賞式、日本の頂点28店舗に渡部建も緊張「よく一堂に……」 著書やプロデュース商品もあるカリスマレビュアー うどんが主食氏は食べログでカリスマ視される常連レビュアー。テレビで冠番組を持ち、単行本『私が通うウマい店100+80』(扶桑社)も出版している。また6月5日には自身がプロデュースしたカップ麺「マルちゃん うどんが主食讃岐風うどん」も発売されるほど、食の世界ではその名が知られている。 そのカリスマレビュアーの問題が6月8日発売の週刊文春に掲載された。都内のステーキ店ほか焼肉店、焼き鳥店
「人件費は売上の30%を目安にすると良い」。飲食店を経営する方なら、このフレーズを一度は聞いたことがあるのではないでしょうか。 ただし、正しい意味をよく理解しないまま鵜呑みにしてしまうのは少々危険と言えます。そこで今回は、人件費の正しい考え方について改めて紹介していきます。 そもそも「人件費=売上の30%」という考えはどこからきたのでしょう。 飲食店経営の重要な指標のひとつに「FLコスト」というものがあります。「F」とは「Food」、つまり食材費のこと。そして「L」は「Labor」のことで、人件費を指します。飲食店経営において利益を出すためには、この「食材費」と「人件費」を売上の60%以内に抑えなければいけないと言われており、その目安として「食材費率=30%」「人件費率=30%」という数字が生まれたのです。 もちろん業態や店のコンセプトによって、その比率はさまざま。例えば『立喰い焼肉 次郎
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