『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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2016年にアジア初として東京で開催される「Advertising Week Asia 2016」を記念して、広告業界のタブーに挑戦する特別コラムを実施。同イベントのアドバイザーにAdverTimes編集部からの質問に答えてもらいました。第2回は、D2C 代表取締役社長 宝珠山卓志氏に「広告の自動化で『ネット広告営業』は無くなる?今後も残り続ける価値とは?」と聞きました。 D2C 代表取締役社長 宝珠山卓志氏 1972年生まれ。東京出身。1995年4月、早稲田大学 社会科学部卒業後、電通に入社。マーケティング局に配属後営業局に異動。2000年6月、NTTドコモと電通、NTTアドの共同出資によるディーツー コミュニケーションズ(現D2C)設立と同時に出向し、営業部長、営業統括部長、取締役COOを歴任し、2010年から現職。インターネット広告推進協議会(JIAA)理事、ad:techボードメン
記事保存 日経BizGate会員の方のみご利用になれます。保存した記事はスマホやタブレットでもご覧いただけます。 ソーシャルメディアの代名詞ともいえるフェイスブックのデイリー・アクティブユーザー数(1日にサービスを利用する人数)は9億3600万人にも及ぶ(2015年3月期時点)。そのフェイスブックの収益源は何かといえば、もちろんインターネット広告である。 今回は、ソーシャルメディア企業の収益を支えるインターネット広告業界の変化について考えてみたい。ソーシャルメディア(インターネット広告関連企業)各社の株価や業績、決算時のマネジメントのコメントなどから、インターネット広告ビジネスの将来を探る。株価の推移などを見ると、売上高の9割をインターネット広告に依存するグーグルの成長力にも、陰りが見え隠れする。 株価を左右する「アクティブなコミュニティー」の有無 まずは、有力なソーシャルメディアのユーザ
「売れるネット通販」がやっていることに仮説なし! はっきり言おう。 今のネットマーケティングの常識は間違いだらけである。 多くのネット通販は、広告代理店や制作会社やシステム会社の言われるがままに、オシャレな広告原稿(バナー)を作り、キレイな本サイト(ECサイト)を作り、ショッピングカートのシステムを導入さえすれば、売り上げが上がると思っている。 しかし、統計的に日本の約9割のネット通販事業が実は赤字だと言われている。数年前に夢見てはやりのネット通販事業に手を出してみたものの、フタを開けてみると「貧乏ネット通販」になっていた会社ばかりだ。もっというと、王道のネットマーケティングの“常識”でやっている会社ほど失敗している。 その一方で、ネット通販で50億円、100億円と稼いで大儲けしている「売れるネット通販」も世の中にたくさんある。私のクライアントたちはまさにそうだ。 では、なぜ“売れるネット
ミック経済研究所は、9月18日、ネット広告市場の動向調査を行い、2011年度のネット広告代理総市場は、前年比2.6%増の5190億円だったとし、伸びが鈍化していると発表した。 ミック経済研究所によれば、鈍化した要因として、携帯電話市場におけるフィーチャーフォンからスマートフォンへのデバイス転換の端境期にあたっていたことが、最も大きな要因であったと指摘している。また、震災によるナショナルクライアントを中心とする大手広告主による過度のプロモーションの自粛が一時的にあったことも影響しているという。 2012年度については、スマートフォン向け広告が急速に伸び、フィーチャーフォン向け広告の減少分を上回ることに加え、震災の影響からも完全に脱却しているため、市場は堅調に推移するとの見方を示した。リスティング広告への出稿は依然として継続し、ブランディング系広告も回復する見通し。2012年度以降は、年平均成
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