ECzine Day（イーシージン・デイ）とは、ECzineが主催するカンファレンス型のイベントです。変化の激しいEC業界、この日にリアルな場にお越しいただくことで、トレンドやトピックスを効率的に短時間で網羅する機会としていただければ幸いです。
調理家電ランキング、1位は「ヌードルメーカー」、2位は「お茶プレッソ」［Yahoo!ショッピング、2014年6月～8月］
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特異な日本のスマホビジネスこそ真犯人 日の丸電機復活を阻む敵は国内にあり！――長内厚・早稲田大学ビジネススクール准教授
京都大学経済学部卒業。1997年ソニー株式会社入社後、映像関連機器部門で商品企画、技術企画、事業本部長付商品戦略担当、ソニーユニバーシティ研究生などを歴任。筑波大学大学院（修士（経営学））、京都大学大学院（博士（経済学））で経営学を学び、神戸大学経済経営研究所准教授を経て2011年より早稲田大学ビジネススクール准教授。2016年より早稲田大学大学院経営管理研究科教授。早稲田大学IT戦略研究所研究員・早稲田大学台湾研究所研究員を兼務。ハーバード大学客員研究員、東海大学（台湾）訪問教授、京都大学経営管理大学院研究員、組織学会評議員、国際戦略経営研究学会理事などを歴任したほか、ソニー株式会社外部アドバイザー、台湾奇美実業グループ新視代科技顧問、ハウス食品グループ本社株式会社中央研究所顧問、(財)日本台湾交流協会貿易経済部日台ビジネスアライアンス委員なども務めた。現在、ビジネス・ブレークスルー大学
「スマート」は救世主にならない：日経ビジネスオンライン
「パナソニックはスマート家電へ！」 8月下旬、パナソニックが「スマート家電」なる新製品を発表した。スマート家電とは、スマートフォン（高機能携帯電話）と連動する白物家電（エアコンやドラム式洗濯乾燥機、冷蔵庫など9製品）のこと。全ての製品には独自のチップが埋め込まれており、専用アプリをダウンロードすれば、スマホ連動して白物家電を動かせるというものだ。不振が続くデジタル製品に変わる新たな成長機軸として、スマート家電を打ち出すというのだ。 シャープも今夏、ユーザーと会話ができることを売りにしたロボット掃除機「COCOROBO（ココロボ）」や、洗米機能を搭載したIH炊飯ジャー「ヘルシオ炊飯器」など、高性能白物家電を立て続けに発表している。これら高性能白物家電の発売を耳にしたとき、私は強い危機感を覚えた。白物家電でも「ガラパゴス化」が深刻化するのではないかと不安を感じてしまったのだ。 はじめに申し上げ
自分へのご褒美に、1万円前後で買えるオーバーヘッド型ヘッドフォンを一気レビュー
自分へのご褒美に、1万円前後で買えるオーバーヘッド型ヘッドフォンを一気レビュー：プレゼントにも（1/8 ページ） この冬は、自分へのご褒美としてちょっと豪華なヘッドフォンを手に入れ、さらに楽しい音楽ライフを送ってみよう。今回は新製品を中心に、実際にサウンドをチェックしたお勧めモデルを紹介したい。 世の中の景気動向はまだまだ予断を許さないが、この冬はちょっとだけ一息つけそうな雰囲気になってきた。冬のボーナスは希望通りとはいかないまでも、それなりに手に入れ、いまは何に使おうか、それとも貯蓄にまわそうか悩んでいる時期だと思う。 そこで、1年間頑張った自分へのご褒美として、いつもより上質なヘッドフォンを買ってみてはいかがだろう。普段は「音が出ていれば何でもイイ」という人も、良い音のする、またはスタイルの気に入った本格ヘッドフォンを手にすることで、今まで以上に音楽を楽しめると同時に、「ああ2010年
本格普及なるか、デジモノ家電の共通語「DLNA」
デジモノ家電が増えるにつれ膨らむ悩みが、機器間におけるコンテンツの共有。それをキレイに解決すべく制定された規格が「DLNA」だ。今回は、DLNAの概要と今後の方向性について解説してみよう。 DLNA（Digital Living Network Alliance）は、デジモノ家電やコンピューターなど異機種間の相互接続を目的に、2003年に設立された業界団体。そこで策定された相互接続のためのガイドラインもDLNAと呼ばれ、機器に対する認証プログラムが用意されている。かんたんに言えば、DLNAとは「ネットワークで接続してコンテンツを共有できるデジタル機器の標準規格」だ。 これまでDLNAロゴが付与された製品は、テレビやレコーダー、パソコンやプリンターなど多岐にわたる。そしてDLNAには「デバイスクラス」という概念があり、そのデバイスクラスごとに与えられた役割にもとづき、ネットワーク全体で機能を
【家電】製品価格の下落が続く：日経ビジネスオンライン
特にここ数年、ソニーやシャープ、パナソニックなど国内家電各社のテーマはサムスン電子やLG電子といった韓国勢との争いだっただけに円高の影響は深刻だ。主力の薄型テレビ事業で世界規模の競争が続く中、これ以上の円高が続けば販売シェア奪回と収益性の実現を両立することは難しくなっている。 薄型テレビは台数ベースで世界的な市場拡大が続きそうだ。調査会社の米ディスプレイサーチは2011年の薄型テレビの世界需要を前年比12.5％増の2億3141万台と予測している。旺盛な新興国需要が伸びを牽引する。 だが、金額ベースで見ると、この風景が一変する。薄型テレビ全体の金額市場規模は2010年から2011年にかけてほぼ横ばいか微減となる。価格下落が続くのに加えて、新興国需要の多くは低価格品が占めることが影響する。 国内の薄型テレビ市場に目を転じると、台数ベースで30.7％減の1350万台と予想されている。最大の要因は
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白物家電、10年ぶりデジタル逆転へ 12年出荷額 - 日本経済新聞
薄型テレビ、五輪特需は空振り 8月は23.6%減 - 日本経済新聞