山本勲、黒田祥子両氏による大著『労働時間の経済分析―超高齢社会の働き方を展望する―』(日本経済新聞出版社)をお送りいただきました。計量経済学を駆使して今日の日本の労働時間問題に斬り込んだ意欲作です。 http://www.nikkeibook.com/book_detail/13451/ 現代日本人の働き方に関する事実や問題を、個票データを用いた緻密な分析によって幅広く検討した上で、今後の働き方はどうあるべきかを論じる労作。わが国労働市場分析の本格的決定版。 次の目次に見るように、大変包括的にこの問題に取り組んでいます。 序 章 本書の目的と概要 第I部 日本人の働き方 第1章 日本人の労働時間はどのように推移してきたか――長期時系列データを用いた労働時間の検証 第2章 労働時間規制と正社員の働き方――柔軟な働き方と労働時間の関係 第3章 長時間労働と非正規雇用問題――就業時間帯
要旨: ◎ビットコインは通貨としての機能には疑問符。むしろ投機対象 ◎ビットコイン利用者のニーズは多様で、互いに相矛盾する ◎通貨として定着させたいなら価値の安定が必要 ◎ビットコイン自体より、それが引き金となるイノベーションに注目すべき * * * ここのところ、ビットコインのニュースがさかんにマスメディアに流れてきている。 ビットコインが始まったのは2009年だったが、日本でメディアが取り上げ始めたのは2013年になってからのことだ。最初は「こんなものがある」といった紹介程度の扱いだった。それがその後、みるみるその存在感を増し、とうとう新聞やテレビのトップニュースを飾るまでになった。もちろん、ご存じの通り、悪いかたちでだ。世界最大のビットコイン取引業者になっていたマウント・ゴックス社の経営破綻のニュースは、その利用者が世界に広がっていたことや、そこで伝えられた損害のあまりの巨額さも
うちにも、ついに子供のイヤイヤ期がやってきました。 イヤイヤ期は大変とは聞いていたものの、こんなに大変なのかと痛感しています。 ただ、子供のイヤイヤ期がはじまって数ヶ月が経ち、いろんな本など勉強しているうちに、これはやってはいけないということがいくつか分かってきました。 今回は、そんな子供のイヤイヤ期にイクメンパパがやってはいけない3つのことを紹介します。 このことを知っているだけで、あまりストレスが溜まらず、イヤイヤ期の子供と上手く付き合えるようになりますよ。 子供がやりたかったことを先回りしてやってしまう… 急いでいる時なんか、これは良くやってしまうんですけど、よくないらしいです。 うちの子の場合は、お着替えの時に良かれと思って靴下をはかせようとすると、よく怒られました。 子供は自分で靴下をはきたいんですよね。 それを大人が代わりにやってしまうと、「自分でやりたかったのに、できなかった
射精について 高1の息子を持つ父親です 今日の朝、息子から射精できる?と言われました。 ちょっと驚いたんですけど、どうして?と返したら、上手く出せないからっと言われました。 射精について 高1の息子を持つ父親です 今日の朝、息子から射精できる?と言われました。 ちょっと驚いたんですけど、どうして?と返したら、上手く出せないからっと言われました。 そのうち出来るようになるよっと返したら、教えてほしい、父さんの射精が見てみたいと言われました。 とりあえず、仕事行く時間だからまた後でねと、一旦終えたんですが、教えてあげたほうがいいんでしょうか? もし自分が父親だとして、息子に教えてほしいって言われたら、どうしますか? くだらない質問ですいません。
という論文を読んだ(リンク)。著者はスウェーデンの科学哲学者で、科学哲学が科学者及びその卵である理系学生に貢献できる理由と方法について書いてある論文だ。 なぜ教えるのか 科学者やその卵である理系の学生にに科学哲学を教えるべき理由として、著者は方法論的な理由を強調する。科学者の養成過程で、学生はその科学の方法論についても学ぶ。しかし著者の見るところ、その方法論にはきちんとした正当化を欠いたまま教えられているものがあるという。著者の挙げるのは次のような例だ。 経済学では単純なモデルが尊ばれる。たとえばは著名なミクロ経済学の教科書の著者であるヴァリアンは「考えられうる限りで最も単純なモデルを書き付けて、それがなおなにかおもしろい振る舞いを見せているかチェックせよ。そしてもしそういう振る舞いを見せているなら、モデルをもっと単純にせよ」と述べる。しかし著者の見るところ、なぜ単純なモデルが優れているの
財務大臣の諮問機関、財政制度等審議会は28日の会合で、およそ50年後の2060年度までの長期の財政試算を初めて明らにしました。 この中では、日本の財政はこのままでは危機的な状況に陥りかねないという、極めて厳しい将来の姿が示されました。経済部・財政担当の山田裕規記者が解説します。 債務残高8000兆円超! 8157兆円。 財政制度等審議会が28日開いた会合で示したおよそ50年後、2060年度の国と地方を合わせた債務残高、いわゆる借金の総額です。 ちなみに今年度・2014年度の国債や政府短期証券などを含めた債務残高の見通しは、1196兆円になっていますが、これが実に6倍余りに膨らむという試算です。 高齢化が一段と進んで医療や介護といった社会保障費が増え続けることや、国債の利払いが増えることなどが大きな要因です。 試算では、まず、経済成長率は、実質で2%程度、名目で3%程度として、成長
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