銀河系を俯瞰し、マンハッタンに花を咲かせる：日経ビジネスオンライン
気付くと画面には米国全体が映っている。「カメラ」はさらに引く。そのうちに地球全体、さらには太陽系、ついには銀河系全体が映し出される。 一転、「カメラ」はズームアップモードに移り、再びカップルの映像が現れたかと思いきや、今度は男性の手を、皮膚を、細胞を、はては素粒子の動きと思われる光景まで、どんどん拡大しながら、見せ続ける。マクロからミクロまでをシームレスに映し出す。さながら、宇宙の果てにあるカメラで天文学的数字の超高倍率のズームレンズを使ってファインダーを覗いているかのようだ。 この映像作品には、さらに驚くべき2つの要素がある。1つは制作年代。1968年に第1作が、77年にこの展覧会で展示している第2作が作られた。衛星から地球を撮影した写真や実写モードのインターネット地図を見慣れた現代人にとっても新鮮だ。1960～70年代に、宇宙と細胞を行き来するような発想があったことに脱帽する。 もう一
パリのテロで、プーチンとアサドが漁夫の利も：日経ビジネスオンライン
森 永輔 日経ビジネス副編集長 早稲田大学を卒業し、日経BP社に入社。コンピュータ雑誌で記者を務める。2008年から米国に留学し安全保障を学ぶ。国際政策の修士。帰国後、日経ビジネス副編集長。外交と安全保障の分野をカバー。 この著者の記事を見る
「MRJ」がついに飛んだ：日経ビジネスオンライン
佐藤 浩実 日経ビジネス記者 日本経済新聞社で電機、機械、自動車を６年間取材。13年４月に日経ビジネスへ。引き続き製造業を担当。 この著者の記事を見る
傾斜マンション、録音撮影禁止・説明会の中身：日経ビジネスオンライン
住民：「不法行為の上に成り立った契約ではないですか。契約解除できますか」 三井不動産レジデンシャル（以下、三井不レジ）：「解除事由には当たりません」 住民：「事由について説明してください」 三井不レジ：「売買の目的を達することができるかという観点で見ています」 住民：「売買の目的はなんでしょう」 三井不レジ：「皆様が安心して住んでいただくということです」 住民：「安心して住めない状況なんですが…」 横浜市の大型マンションが傾いた問題で、販売元の三井不動産レジデンシャルが10月31日、11月1日に開催した区分所有者向け説明会。上記は、その一場面を再現したものだ。被害者である住民ですら撮影禁止、録音禁止を言い渡されるという密室で交わされた議論。本誌はその詳細についての情報を入手した。 今回のマンションの販売業者は三井不レジ、元請けは三井住友建設、1次下請けは日立ハイテクノロジーズ、2次下請けは
「カップヌードルのCM、私は笑えない」：日経ビジネスオンライン
大竹 剛 日経ビジネス記者 2008年9月から2014年3月までロンドン支局特派員。2014年4月から東京に戻り、流通・サービス業を中心に取材中 この著者の記事を見る
炒飯は豚のエサ？ 中国の印象を作るからくり：日経ビジネスオンライン
10月27日、「中国で炒飯（チャーハン）を豚のエサにして批判」という刺激的な見出しが日本のネットや新聞の紙面に踊った。日本のニュースや、そのネタ元となった中国メディアの報道をまとめると、出来事のあらましはこうだ。 中国でチャーハンの代名詞的存在とも言える「揚州チャーハン」発祥の地である中国江蘇省揚州市で10月22日、世界最大重量のチャーハンを作ってギネスに挑戦するイベントを開催、集まったコックや調理学校の生徒、外国人観光客など約300人が見事新記録となる4トンあまりのチャーハンを作り上げた。ところがその後、このチャーハンを盛った巨大な中華皿からスコップでゴミを回収するトラックの荷台に放り込んでいる様子を撮影した写真や動画がネットに出回ったことで、「何たる浪費」との批判が集中。批判を受けイベントを主催した揚州市観光局や中国調理師協会らが、「作ったチャーハンは企業や学校の食堂で振る舞う予定で既
南シナ海の軍事行動、米国は絶対に引かない：日経ビジネスオンライン
森 永輔 日経ビジネス副編集長 早稲田大学を卒業し、日経BP社に入社。コンピュータ雑誌で記者を務める。2008年から米国に留学し安全保障を学ぶ。国際政策の修士。帰国後、日経ビジネス副編集長。外交と安全保障の分野をカバー。 この著者の記事を見る
カーシェア「乗り捨て」、撤退相次ぐワケ：日経ビジネスオンライン
カーシェアリング、乗り捨て解禁へ――。2014年3月、国土交通省が出した通達は、カーシェアリング事業にとって大きな転換点となるはずだった。それまでレンタカー事業では可能だった「乗り捨て」をカーシェアリング事業でも解禁にしようとする解釈を国交省が発表したのだ（参考：いわゆるワンウェイ方式のレンタカー型カーシェアリングの実施に係る取り扱いについて）。 レンタカー事業では、利用された車は車庫法で規定された「保管場所」に戻す必要があった。乗り捨てられた場合、事業者が保管場所に戻すことによって、乗り捨てが可能になっている。一方、無人での営業かつレンタカーの拠点よりはるかに多い数の駐車場で運営するカーシェアリングにおいては、必ず保管場所に戻すという法律により、乗り捨ては不可能だった。それを国交省が解禁し、各車をITで管理できることを条件に、必ずしも保管場所に戻す必要はないことを明示したのだ。「かなり踏
なぜ米ディズニーランドは1年に2度も値上げしたのか：日経ビジネスオンライン
地球上でもっとも幸せな場所――。 米ディズニーランドが長年使っている売り文句である。 しかし、この10月5日から、利用客の悲痛な声が聞こえてきている。というのも、同社が今年に入って2回目の入場料（チケット料金）値上げを発表したからだ。 ディズニー関連のツイッターにはさまざまな声が寄せられている。 「庶民の味方だったディズニーランドが金持ちの味方になってしまった」（カンワナさん） 「くそったれ！ どうかしている」（クレイグ・ベイカーさん） 「値上げ？ 逆に利益を還元して値下げしてほしいくらい。いつも混んでいるのに値上げはないだろう」（イボ・マックさん） 「高いと思うなら、行かなければいいわ」（クリス・パシィさん） 米国には通称「ディズニーランド」が2カ所ある。カリフォルニア州ロサンゼルス郊外にあるのが「ディズニーランド・リゾート（DLR）」。もう1つがフロリダ州オーランドの「ウォルト・ディズ
トヨタもVWの不正に抗議していた：日経ビジネスオンライン
トヨタ自動車が数年前から、独フォルクスワーゲン（VW）のディーゼル車の排ガス性能に疑問を持ち、欧州の規制当局に取り締まりを要請していたことが「日経エコロジー」の取材で明らかになった。 背景にはディーゼル車の開発において、VWと同じような燃費や走行性能を求めると、排ガス性能が発揮できなかったことがある。競合他社のデータと比べてもVWが不正ソフトを使っていなければ説明できないデータだったという。 しかし、規制当局は動かなかった。実際、2013年の欧州委員会共同研究センターの調査で、不正ソフトを見つけていたと欧米メディアが報じている。EUではこうしたソフトは以前から違法としていたが、「規制当局は問題を追及しなかった」（英紙フィナンシャル・タイムズ）という。 不正が明るみになったのは、欧州ではなく米国だった。環境NPO（非営利法人）のICCT（International Council on Cl
五輪に向け開発進む空飛ぶクルマ：日経ビジネスオンライン
飯山 辰之介 日経ビジネス記者 2008年に日経ＢＰ社に入社。日経ビジネス編集部で製造業や流通業などを担当。2013年、日本経済新聞社に出向。証券部でネット、ノンバンク関連企業を担当。2015年4月に日経ビジネスに復帰。 この著者の記事を見る
振り込め詐欺対策、窓口の知られざる奮戦：日経ビジネスオンライン
警察庁によれば、2015年7月の「振り込め詐欺」の認知件数は1068件。被害総額は約34億2360万円（詳しくはこちら）。直近でも、毎日1億円以上のお金が騙し取られているわけだ。昨年の認知件数は1万1256件（前年比22％増）、被害額は約379億7828万円（同、47％増）。件数では1日あたり30件以上になる。 この異常な状況下で、最前線に立たされているのが、金融機関の窓口だ。ATMの限度額がどんどん引き下げられた結果、詐欺の被害者たちが直接窓口に行って、現金を下ろすよう手続きをするためだ。 窓口のテラー、そして後方業務を担当する金融機関の職員たちは、振り込み詐欺の被害者たちに最初に接触する“善意の第三者”であり、そして、振り込め詐欺に対する最後の防壁でもある。しかし、ここに光が当たることはほとんどない。 彼ら、彼女らは振り込め詐欺が猛威をふるう中でどんな戦いを強いられているのか。あるベテ
日本ではVWディーゼル車は“無罪”？：日経ビジネスオンライン
熊野 信一郎 日経ビジネス記者 1998年日経BP社入社。日経ビジネス編集部に配属され製造業や流通業などを担当。2007年より日経ビジネス香港支局に異動、アジアや中国に関連する企画を手がける。2011年11月に東京の編集部に戻る。 この著者の記事を見る
VWのディーゼル排ガス事件がこじ開けた巨大な闇：日経ビジネスオンライン
どう考えても腑に落ちない。独フォルクスワーゲン（VW）が、米国内で販売していたディーゼル乗用車で、排ガスに関する試験をクリアするために、違法なソフトウエアを使っていたとされる事件のことだ。 違法なソフトウエアを搭載していたとされているのはVWが米国で販売した2009～2015年型の「ゴルフ」「ジェッタ」「ビートル」と2014～2015年型の「パサート」、そして傘下の独アウディが販売した2009～2015年型の「A3」のディーゼル仕様車の合計約48万2000台だ。米環境保護局（EPA）の発表によれば、これらの車種に搭載されているエンジンECU（電子制御ユニット）のソフトウエアには“スイッチ”（EPAの呼び方）が組み込まれており、このスイッチが「ステアリングの位置」「車速」「吸気圧」などからEPAの排ガス試験中であることを検知すると、ECUが「試験用」の制御ソフトウエアを走らせて、排ガスに含ま
戦後初の新必修「情報」参上：日経ビジネスオンライン
成毛 眞 成毛探偵社代表 1955年生まれ。書評サイトHONZ代表、インスパイア取締役ファウンダー、スルガ銀行社外取締役、早稲田大学ビジネススクール客員教授、元マイクロソフト社長。2014年、成毛探偵社代表に就任。 この著者の記事を見る
東日本豪雨で露呈、茨城・栃木の災害広報格差：日経ビジネスオンライン
鶴野 充茂 ビーンスター株式会社 代表取締役 コミュニケーションの専門家として幅広く活躍。リーダーに効果的な伝え方をアドバイスするほか、全国規模のPRプロジェクトに携わる。著書は30万部超のベストセラー「頭のいい説明すぐできるコツ」など二十数冊。 この著者の記事を見る
三田線に轢かれかけた「スタンド・バイ・ミー」：日経ビジネスオンライン
いつも小田嶋隆さんの「ア・ピース・オブ・警句」をご愛読頂きありがとうございます。担当編集のYです。この連載から、このほど5冊目の単行本『超・反知性主義入門』を刊行させて頂きました。今回は初めて本の編集も担当しましたが、いやもう、大変興味深いというか、二度とやりたくないかもというか…あとがきをご覧いただくと、事情がお分かり頂けるかもしれません。 さて、タイトルでお分かりの通り、この小田嶋さんの本は、昨年あたりからバズワード化した「反知性主義」の出版ブームに乗っかろうというあざとい計算で私が企画致しました。そのきっかけをくださったのが、以下の森本あんり先生（国際基督教大学・学務副学長）の『反知性主義』と、「あとがき」の一節です。 （前略）たとえば、小田嶋隆というコラムニストがいる。コンピューターだのサッカーだのひきこもりだのと、何かと話の引き出しが多い男で、いつもどこか別のところにある座標軸か
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富士山の噴火を怖がり過ぎずに済む理由：日経ビジネスオンライン
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［番外編］中国では今も戦争画が描かれ続けている：日経ビジネスオンライン
