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買ってよかったもの
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過去10年以上にわたって世界の株式市場において素晴らしいパフォーマンスを続けてきたのが米国株でした。このため最近では“米国株にさえ投資すれば大丈夫”と言った見方も登場してきたわけです。ところが、ここにきて風向きが変わるのではないかという予想も登場しています。例えばピクテ・グループがこのほど発表した今後5年間の市場見通しでは、米国株の時代が終焉したと分析しています。変わって大きなリターンが期待できるのが新興国株と欧州株、そして日本株だそうです。 私はピクテ投信投資顧問の低コストアクティブファンド「iTrust世界株式」を保有しているのですが、「iTrust」シリーズの受益者には受益者専用サイト「iInfo」を通じて機関投資向けレポートがいくつか定期配信されます。その一つがピクテ・グループの運用戦略と商品開発戦略を立案する際に使用される5年先の市場見通しを記した「Circular Outloo
日経新聞を読んでいたら、まもなくリーマン・ショックからちょうど10年になることを踏まえて当時を検証する連載が始まっていました(「リーマン危機10年 当事者の証言(1) 責任不在、次の危機の芽」)。早いもので、あれからもう10年経つもですね。最近は若い投資家も増えていますから、わずか10年前のことでも実体験していない人もいることでしょう。せっかくなのでリーマン・ショックのような本物の経済危機が起こると、私のような零細企業サラリーマンにはどういった事態が起こるか改めて振り返っておこうと思います。というのも最近、「次にリーマン・ショックのような大暴落が起こったら、そこで全力買いだぜ」といった意見が若い投資家の間で散見されるからです。はっきり言いますが、本物の経済危機というのは、とても「全力買い」ができるほど甘いものではありません。 2008年といえば、私は今の勤務先に入って3年目でした。29歳ま
4日に四国・近畿地方を直撃した台風21号によって大きな被害が出ています。我が家もお昼を過ぎたころから猛烈な風と雨の襲われ、屋根瓦が一部飛ばされてしまいました。これは修理にえらく金がかかるなと同居している両親ともども悲嘆していたのですが、インターネットは素晴らしい。Twitterでフォロワーさんから「火災保険でカバーされますよ」と素晴らしい指摘が。さっそく保険証書を確認したところ、やはり台風などによる風災も補償対象でした。入っててよかった、火災保険。台風で住宅など建物に損壊が発生した人は、ぜひ加入している火災保険の契約を確認してください。 昨日は台風が四国に上陸したあたりから猛烈な風雨となり、自宅の雨戸も全部閉めてやり過ごしていました。ところが突然、大きな音とともに私の部屋の採光窓のガラスが割れる。あまりの強風で我が家の屋根瓦が飛ばされ、その一部が採光窓に激突したようです。幸いケガなどはなか
昨日トルコリラで泣いている人に会った。 父の遺産数百万円を保守的に長期運用できる投資を探してセミナーに参加し、結果、トルコリラを鬼レバで張りスワップを狙うポジションを取った。昨日強制ロスカット。 投資は自己責任。無知は罪。これを期に学を志して天国で父に会ったときに御礼言おうぜ。 — 和田 宏樹 (@wadaar) 2018年8月11日 日本人が、やたらとトルコリラをロングしているという状態は、はっきりいって異常です。なぜなら、トルコという国は恒常的に経常収支の赤字が続いている国ですから、何もなくてもトルコリラという通貨は下落傾向になる。これは国際資本循環構造から予測できる傾向ですから、本来であればショート(売り)ポジションを取る日本人投資家がいてもおかしくない。ところが実態はロング一辺倒。結局、目先のスワップ収入に眼がくらんで、不自然な一本足打法になっているわけです。 トルコリラ建て債券で
国際分散投資や資産運用の教科書を読むと、たいていの場合は「国内株式、外国株式、国内債券、外国債券に分散投資しましょう」と書かれています。一方でインデックス投資ブログなどを読むと「外国債券への投資は不要」という意見が少なくありません。さて、どちらが正しいのでしょうか。じつは両方とも正しいのです。正確に言うと、国際標準の考え方では外国債券への投資は必要だけれども、たまたま日本人は外国債券不要論が成り立つ幸運な国に住んでいるということです。 日本で「外国債券投資不要論」が唱えられる理由の1つが、金利とインフレ率は基本的にバランスしているので外国債券は金利が高くてもその分は通貨が下落し、長期的に見れば国内債券と期待リターンが大きく変わらないということがあります。そしてポートフォリオにおける債券の役割はリスク低減効果ですが、外国債券はかえって為替リスクを高めてしまうため、余計ではないかということにな
低コストなインデックスファンドを使って国際分散投資を行っていると、つくづく日本人は不利な立場にあると感じることがあります。それは日本人が海外投資する際に負う為替リスクが特殊だからです。日本円は不景気や国際的な経済危機が起こると円高になるパターンが多く、それが国際分散投資によるリスク分散効果を相殺してしまうからです。なぜ不景気や世界的な経済危機が起こると円高になるのか。そのあたりの仕組みを分かりやすく説明してくれているのが佐々木融氏の弱い日本の強い円 (日経プレミアシリーズ)です。将来的な為替動向は予測不可能ですが、為替変動のメカニズムを理解しておくことは国際分散投資を行う上で必須の知識だと考えています。 インデックス投資家の間では外国債券の人気がないのですが、ある意味でこれはまっとうな判断です。というのも債券価格は株式暴落や不景気、経済危機のときに上昇しますから、資産価値下落時のクッション
ゴールデンウィーク最終日ですが、日経新聞の1面記事がなかなか強烈で、SNSなどを見ていると金融クラスターをザワつかせています。 投信不信 迷うマネー 金融庁批判で「毎月分配」自粛 14年ぶり資金流出(「日本経済新聞」電子版) 金融庁が毎月分配型投資信託を激しく批判したことで金融機関が販売を自粛したところ、投信の販売自体が細ってしまったという笑えない話です。やや論理構成に疑問もある記事ですが、全体としての趣旨はわかります。そして結論が「毎月分配型の販売自粛があぶり出したのは根深い投信不信だった」とのことですが、別にそれを嘆く必要はないと思う。なぜなら毎月分配型投信の衰退は「投信不信」の顕在化ではなく「正常化」への第一歩だと思うからです。 毎月分配型の問題点はいろいろとあるのですが、最大の問題は投資信託という金融商品のそもそもの設計コンセプトと矛盾をきたす場合が多いことです。投資信託は売買に機
世の中には様々な投資手法が存在します。市場の懐は非常に深いですから、それぞれの投資手法は何らかの前提条件の下で素晴らしい整合性を発揮するものです。だから、それを最適解として“発見”をした投資家は、つい他の投資手法を批判したくなるのも人間の性でしょう。しかし、投資の最適解を求めるというのは、それほど簡単はことではありません。例えばインデックス投資に対する批判のひとつとして「リターンの悪い指数にまで分散して投資するのは情弱のすることだ」というものがあります。たしかに過去20年や30年のデータを見れば、例えばS&P500のリターンはTOPIXをはるかに凌駕していますから、TOPIXには投資せずにS&P500に連動するインデックスファンドやETFにだけに投資するのが最適解のように見えます。では、それでも様々な指数に分散投資しているインデックス投資家は情弱なのでしょうか。私は、ある意味で情弱だと思い
英国がEUからの離脱を国民投票で決めたことで、世界的に株価は大暴落となりました。ただ、短期的には大きな心配はないと指摘しているのが、ポール・クルーグマン教授です。ニューヨーク・タイムスに、なかなか核心を突いた論考が載っていました。 Brexit: The Morning After(The New York Times) しかし、短期的には影響は少なくとも、BrexitによってEUやユーロ・システムにとっては本質的な危機が表面化したわけで、世界の政治経済への長期的な影響は避けられそうもありません。そしてもう一人、早くから英国のEU離脱を“予言”していたのがエマニュエル・トッドでした。トッドのインタビュー集、「ドイツ帝国」が世界を破滅させるを読み返すと、EU離脱派の心性というものがよく分かります。 現在のEUとユーロ・システムが事実上、ドイツの“カール大帝路線”の表れになっていると解釈されて
内藤忍氏といえば、私がインデックス投資について勉強し始めたころに大いに影響を受けた一人でした。ところがここ数年は、ワイン投資や海外不動産投資推奨派に転向し、インデックス投資家の多くを戸惑わせてきました。その内藤氏が推奨するワインファンドが、金融商品取引法違反で登録取り消しという重い行政処分を受けてしまいました。 株式会社ヴァンネットに対する行政処分について(財務省関東財務局) 業務停止命令や業務改善命令ではなく、いきなり登録取り消しというのは、極めて重い処分です。関東財務局の発表を見ると、典型的なポンジ・スキームのようですから、刑事事件に発展してもおかしくありません。結果的に、こういった詐欺的ファンドを内藤氏が推奨していたことになり、非常に残念です。同時に、今回の事件でいろいろと考えさせられました。こうした問題にひっかかるのは、第一義的に投資に対する知識不足と心構えの間違いが原因なのですが
あいかわらず世界的に方向感のない相場が続いています。日経平均も昨年末から2000円以上下落しているわけですから、かなり含み損が増えた人も多いのではないでしょうか。私も保有する投資信託と個別株ともに着実に含み損となった銘柄・商品が増えてきました。なんとなく市場環境が悪くなると、一時的に投資から撤退しようと考える人もいるでしょう。たしかに「休むも相場」ですから、むりに売買する必要なないのですが、一時的とはいえ保有資産を売却して、一時撤退することはあまりお薦めできません。なぜなら、投資から一時的とはいえ撤退してしまうと、結局は市場に居続けた人に資産を移転させるだけになるケースが多いからです。投資では、最後まで市場に居続けた人が、退場した人の分も含めてリターンを得ることになるのです。そこで今回、ちょっとしたモデルを使ってシミュレーションしてみましょう。 例えば南の島に完全に閉じられた経済圏があると
サテライトポートフォリオで積立投資している「ひふみ投信」の2024年6月次運用報告書が出ていたので定例ウオッチです。6月の騰落率は+1.72%、参考指数であるTOPIX(配当込み)の騰落率は+1.45%でした。純資産残高は6月28日段階で1808億円(前月は1778億円)、ひふみマザーファンドの純資産残高は8832億円(前月は8677億円)となりました。久しぶりに参考指数をアウトパフォームしました。ここにきて日本の金利状況に変化が見えることから、成長株ではなく割安株を強化するタイミングだと指摘しています。
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