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プロシェアリングコンサルティング > マガジン > 働き方改革・テレワーク > 【イベントレポート】エンジニア組織の作り方 ―LIFULLに学ぶ、内製型エンジニア組織を成長させる3つのポイント― 23,000名(※2023年10月末時点)のプロの経験・知見を複数の企業でシェアし、経営課題を解決するプロシェアリングサービスを運営する当社では、毎月10回程度のウェビナーを開催しております。 2021/11/4回では、エンジニアの採用や組織定着で苦戦している企業担当者の皆様に向けて LIFULLに新卒で入社し同社初のCTOとしてエンジニア組織の拡大に貢献してきた長沢氏に、エンジニアの採用から組織強化において日々心がけているポイントを自身の失敗経験からの学びも含めご紹介いただきました。 「DXの実行フェーズにいるが、エンジニア採用に苦戦している」 「せっかく採用したエンジニアの定着率が悪く、何をす
ビジネスパーソンなら、一度は「コーポレートアイデンティティ(CI)」という言葉を耳にしたことがあるでしょう。しかし本来の目的や意味について理解ができている人は、あまり多くないのではないでしょうか。コーポレートアイデンティティとは、企業理念やビジョンを構築し、その組織が「何者であるか」を明確にした表現であり、企業経営を投影したものです。今回はコーポレートアイデンティティの基本と、企業経営への活かし方について検証していきます。 ※企業ブランディングを確立していくステップを知りたい方はこちらの無料ホワイトペーパーを参考にして下さい。 「マーケットイン」時代におけるコーポレートアイデンティの重要性 コーポレートアイデンティティ(CI)とは コーポレート・アイデンティティとは「企業戦略」そのものを差し、「その方針のためにどのような商品やサービスを展開して向かうベクトルはどこか」という普遍的な企業姿勢
デジタル領域での新規事業を立ち上げているが、社内承認やPoCでつまづき先に進めずにいる方は多いのではないでしょうか。 今回は、なかなか事業が立ち上がらす次の一手に悩まれている新規事業責任者のお役に立てたらと思い、本ウェビナーを開催することといたしました。 講師である小栗氏は、NTTドコモにて12のAI活用事業を立ち上げ、現在は2社のベンチャー企業の支援もしている新規事業立ち上げのプロです。 当日は、小栗氏自身が立ち上げたAI事業を事例に、NTTドコモ式の新規事業立ち上げのロードマップと障壁の乗り越え方をお届けします。 こんな方へおすすめ ・AIを活用した新規事業を立ち上げたいが、何から着手すべきかわからない ・社内からデジタル系事業のアイディアは出てきているが、製品化やサービス化に至らない ・立ち上げた新規事業が市場になかなか受け入れられず成長しない ウェビナー内容 12:00 ~ 12:
ここ数年で急成長を遂げ、多くの人が利用している便利なインターネットサービスにTwitter、Facebook、Instagram、Dropboxなどがあります。これらは、サービスの内容そのものが便利で使いやすく優れているので利用者が増加していくのは当然のことですが、成長が驚くほど急激に伸びた理由の1つが、ウェブマーケティング手法として「グロースハック」が使われたからと言われています。サービスを急成長させる手法として、インターネット時代には必須の「グロースハック」とはどのような手法で、どのように実践すればいいのかについて基礎から実践方法までを分かりやすく解説します。 「グロースハック(growthhack)」とは、成長を意味する英語の「growth」と、コンピューターのプログラムを書くという意味のある英語の「hack」をつなぎ合わせた造語です。この造語は、ウェブサイトを改善してユーザーと企業
次世代型の組織モデルとして注目されている「ティール組織」。フレデリック・ラルー氏の著書『Reinventing Organizations』の邦訳版『ティール組織』が出版されたことで、日本でもトレンドワードになっています。しかし、ティール組織はまだまだ実例が少なく、言葉を耳にしたことはあっても、どのような組織形態を指すのか、理解していない人は少なくないのでしょうか。今回の記事では、ティール組織とは何かを、ティール組織へ至るまでの進化の5段階や、到達するまでの3つのブレークスルーをもとに読み解いていきます。 次世代型組織モデル「ティール組織」とは ティール組織とは、個々の社員に意思決定権があり、社員の意思によって目的の実現を図ることができる組織形態をいいます。ティール組織では、階層的な役職による組織マネジメントや予算・売上の目標設定、定期的なミーティングの開催等、従来の組織では当たり前のよう
IT、AI、IoTなど日進月歩のデジタル革命に加え、労働人口の減少が加速している日本社会。規模の大小を問わず、企業は働き方や組織の在り方に変革が求められています。 政府の旗振りのもと、働き方改革も徐々に進んできており、テレワークやフリーアドレス、サテライトオフィスなど働く場所の多様化や最先端ツールを駆使した生産性向上の施策は多岐にわたりますが、 企業・組織の構造をどう改革するのか? という点においては、新たな取り組みがまだまだ不足しています。 そんななか、海外企業が中心に導入している「ティール組織」や「ホラクラシー」という組織体型が注目を集めています。 「ティール組織」と「ホラクラシー」は、社長や役職者などの管理者が存在する従来の階層構造を撤廃し、従業員それぞれが裁量権を持ちながら、企業の目的のために自主的に動くフラットな組織です。しかし、両組織には明確な違いがあります。「ティール組織」が
どんな課題でも、 プロがいれば解決できる。 「プロシェアリング」とは、外部のプロの経験・知見を複数の企業でシェアし、経営課題を解決する新しい人材活用モデルです。 プロシェアリング業界のリーディングサービスがサーキュレーションの「ProSharing Consulting」です。外部プロ人材活用に精通した「プロシェアリングコンサルタント」が貴社に最適な課題解決を提案、プロ人材と共に課題解決まで伴走支援します。 私たちとサービスについて 少子高齢化による労働人口の減少、グローバル化など、VUCAと呼ばれる時代。さらに新型コロナウィルス(COVID-19)の影響により世界のビジネス環境が劇的に変化し、すべての企業に変革が求められています。 どうすれば変わっていくことができるのか、どうすれば時代に合わせて競争優位を維持し続けることができるのか。その解決策として、外部プロの経験・知見を複数の企業でシ
「知」がひとところに留まることなく、めぐっていく仕組み。 世界の隅々にまで「知」がいき渡れば、今起こっている個人や組織、社会の課題も解決することができる。 検索ではたどり着けない「知」にもすぐにアクセスすることができる。 人とテクノロジーの力で「知」のめぐりをよくする。 それがわたしたちサーキュレーションです。
資本政策コラムの第5回は、企業価値の評価についてです。会社の価値とはどのように決まるのでしょうか? 「この業界はPER25倍くらいだよね」などという言葉を耳にすることもあると思いますが、どういう意味でしょうか。奥の深い企業価値算定の世界、専門的なことを掘り下げるときりがないですが、まずは初歩的な事を解説いただきました。 あらゆる資本政策を検討するにあたって必要となるのが「会社の価値」 普通株で増資をするにも種類株で増資をするにも、ストック・オプションを発行するにも、M&Aをするにも、あらゆる資本政策を検討するにあたって必要となるのが「自分の会社が今いくらなのか?」ということです。 資本政策上、株価をどう設定するかの重要性はこれまでのコラムでも説明してきましたし、実務上の経験として理解されている方も多いかと思いますが、改めて、第1回目のコラムで掲載した、資本政策のよくある失敗例の一部を再掲さ
プロ人材のための プロジェクト案件紹介サービス サーキュレーションのプロシェアリングサービスは、プロ人材の皆様の「ご経験」「強み」「志向性」を、企業の経営課題とマッチングし、半年以上のプロジェクトにして企業の経営・事業に参画いただくサービスです。 無料登録はこちら 少子高齢化による労働人口の減少、グローバル化などVUCAと呼ばれる時代。変化の激しい時代に対応するため柔軟性が高く、高度な専門性のある人材は、副業や複業、独立し、経験・知見をベースに複数企業で同時に活躍するプロとして生きていくという選択をするケースが増加しています。 しかし、独立直後の立ち上がりや、工数感や金額のあった案件の継続的な獲得に不安を抱く方や、実際にそういった問題に直面するケースも多い現状があります。また、安定して立ち上がった後にさらなるキャリアアップや、より刺激的な案件の獲得を希望されているプロ人材の方も多くいらっし
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