施設(ファシリティ)の地震対策を行う場合、まず、建物の構造体の耐震性能を正しく把握することから始まります。 1981年に改正された現在の耐震基準では、大地震時に必要な「保有水平耐力」(建物が地震による水平方向の力に対して対応する強さ)を建物が保有しているかどうかを検討するように規定しています。「建物の耐震強度が50%」と言われる場合、建物の保有水平耐力が必要な耐力の50%であるという意味で使われている場合が多いようです。 一方、1981年以前の旧基準の建物は、設計法が現在と異なるため、現在と同様な「保有水平耐力」に基づく方法で耐震性の検討を行うことができません。このため、耐震診断では建物の強度や粘りに加え、その形状や経年状況を考慮した耐震指標:Is値を計算します。 耐震改修促進法等では耐震指標の判定基準を0.6以上としており、それ以下の建物については耐震補強の必要性があると判断されます。つ