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今回は「スタートアップとして成功(※1)するために、どこでビジネスをすべきか？」というテーマでお届けします。 最近は起業に関する記事も多く特にシリコンバレーが注目されていますが、はたしてシリコンバレーだけに注目していていいのでしょうか？2011年の大型のテクノロジー系スタートアップのIPOの例を見てみますとLinkedIn、Pandora、Yandex、Tudou、Renren、Groupon、Zyngaなどがありました。GrouponやZyngaなどのテク系巨人と言われる企業は、確かに実際株式公開により合計17億ドルの多額の資金調達に成功しています。 最近、アメリカのメディアにはアジア市場への期待と同時に危機感を表出する記事がたくさんあるのですが同時に忘れてはならないのは、1980年代に「Japan as No.1」として日本脅威論の論陣をはったのもアメリカの学者、メディアでもありました

2011年11月12日に芝浦工業大学において、公益財団法人　大学セミナーハウス主催「グローバル人材育成のために大学教育に望むこと」というセミナーが開催され、国立教育政策研究所　徳永所長、株式会社東芝の産業政策渉外部長　奥住氏とともに、弊社人材戦略部長の高見が講演をしてまいりました。 講演資料を作成するにあたってはFacebook、twitterを通じて本当に多くの学生の方々にアンケートのご協力をいただきました。この場をお借りしまして御礼申し上げます。 さて、Facebookでは簡単にご報告をしておりましたが、今回はブログでも講演の内容を少しご紹介したいと思います。長くなるので、次回のブログと合わせて2回に分けます。 今回の講演にあたりましては、「イトクロ就活総研」と銘打って学生の方々にアンケートを行っていただきました。スライドシェアに集計結果の簡易版を載せていますのでよろしければご覧くださ

今回は「スタートアップにおいて起業家が困ること」というテーマでお届けします。起業するということはとてもわくわくすることではありますが、そのわくわくが現実にプロフィットを生み出すまでには長い困難な道のりが待っています。 では、日本においてはどのくらいの会社が生まれて、どのくらいの会社が生き残ることができているのでしょうか。この質問にそのまま答えるデータは発見できませんでした（もしご存じの方はぜひ教えてください！）。ただ、2006年の中小企業白書において製造業の生存確率とインターネット付随サービス業の開業率に関するデータがあります。これによると、起業して10年後の生存確率は個人事業所ベースで10%程度になっています。しかしこれは従業員4人以上の製造業という前提が置かれているので、参入障壁の低いインターネット付随サービス業に比較すると生存確率はかなり高めに出ているのではないでしょうか。 たとえば

今回は、Inc.に「偉大な起業家はどう思考するのか？」というテーマで行われたバージニア大学の調査が載っていたのでご紹介します。この調査の面白いところは、成功した事業家と大企業のマネジャーを比較して、何が違うのか？を研究しているところです。（Inc. : How Great Entrepreneurs Think-Think inside the (restless, curious, eager) minds of highly accomplished company builders.) 通常、心理学的に起業家を研究する場合にはクリエイティビティ、リスク許容度、達成への欲求の高さ等へ焦点を当てられることが多いのですが、これはあまり役に立たない、としています。 この研究では、少なくとも15年以上の事業家としての経験を持ち、かつ事業において成功と失敗の両方を経験した上で、一つ以上の企業を上