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「がんとの共存」、「患者はがんサバイバー」といった用語は耳にしたことはある。しかし、その本質的な意味にまで思いが至っていないのが、日本社会におけるがん医療の問題なのかもしれない。外来投与がスタンダードになり、発症後も、治療中も普通に仕事を続けている「がんサバイバー」たちが普通に暮らす欧米と、いまだそうなっていない日本。社会通念の違いは、つまりは医療の質の違い。そんな、かなり強いテーゼが込められたがん医療の昨今を、柔らかな語り口で教えてくれるのが日本医科大学武蔵小杉病院腫瘍内科教授の勝俣範之氏なのである。 腫瘍内科学は日本の医学界が世界に後れをとっている、いくつかの分野のうちのひとつ。 勝俣氏による後れの見積もりは―― 「米国でも、日本でも腫瘍内科学の活性化を後押ししたのは法律。米国の米国がん法(National Cancer Act)制定が1971年で、日本のがん対策基本法制定が2006年