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資産形成していくにあたり、預貯金のみで積み立てていくという考え方もありますが、一部を株式などの資産に投資すると、リスクはあるものの、資産形成のスピードアップが期待できます。 しかし、株式投資はやはり怖い、ギャンブルなのではないか、、、と考えられている方もいらっしゃるでしょう。そこで、今回は、投資と投機の違いについて改めて考えていきたいと思います。 まず、筆者の考える投資と投機についてご説明させて頂きます。 投資とは 何らかの付加価値を生み出す資産を購入し、長期的に保有し続けていくこと 投機とは 資産価格の動く方向を予測し、上がるか下がるかに賭けて売買を行うこと これだけでは漠然としていて分かりづらいかと思いますので、もう少し具体的にご説明していきます。 投資とは?まず投資ですが、対象資産は何か付加価値を生み出すものである必要があります。具体例としては、株式や不動産といった資産が挙げられます
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新NISAを機に高配当株ETFへの関心が高まっています。本稿では、高配当株の魅力やETFで高配当株に投資するメリットやデメリット、分配金実績についてご紹介します。 高配当株の魅力定期収入(不労所得)が期待できる高配当株とは、配当利回りの高い株式を指します。配当利回りは、一株あたりの年間配当金を、現在の株価で割って求めます。高配当株を保有していると、定期的に安定した配当金を受け取ることが期待できます。なお、通常なら分配金から20.315%引かれる税金が、NISA口座であれば非課税で分配金を受け取れます。 配当金は資産を積み上げるだけでなく、生活費に充てたり、趣味や旅行に使ったり、様々な活用方法が考えられます。また、買い時以上に売り時が難しいと言われる株式投資も、高配当株であれば、安定的な配当金を得ながら、値上がり益をねらうことが可能です。 パフォーマンスにも注目過去のシミュレーションによると
配当落ち日には、理論上配当金相当額分だけ株価が値下がりすることになりますが、実際には、様々な要因で株価は変動しますので、必ずしも理論通りになるわけではありません。 株価指数とETFの権利落ちでは、株価指数ではどうなるのでしょう。 結論から言えば、同様のことが起こります。 例えば、「日経平均株価(日経225)」は、東証一部に上場する225銘柄の平均株価指数(配当を含まない)です。したがって、各銘柄の権利落ち分だけ平均株価を押し下げることになります。多くの日本の企業は、3月決算、9月中間決算で月末が権利確定日のため、3・9月末近くの権利落ち日には日経平均株価が下落しやすい傾向にあります。 一方、日経平均株価を対象指標とする(1321)NF・日経225ETFの基準価額は、対象指標同様にファンドで保有する株式の権利落ち分は株価が理論上下がりますが、配当なしの指数と異なり、配当金分は未収金として計上
株式市場に関するニュースなどで、日銀によるETFの買い入れが話題になることがあります。今回は、日銀のETF買い入れについて、過去の経緯や近況をご説明します。 日銀がETFを買い入れるのはなぜ?狙いと経緯ETF買い入れの狙いについて、日銀は「量的・質的金融緩和は2%の物価安定目標の実現を目指すこと」であり、「長期国債やETF、J-REITの買い入れによってイールドカーブ全体の金利の低下を促し、リスク・プレミアムの縮小を促す(資産価格のプレミアムに働きかける効果)」としています。 つまり、金融機関や投資家に対して、リスクテイクを促すことも企図しているのです。こうしたリスク資産運用や貸出を増やすことを、日銀では「ポートフォリオ・リバランス効果」とも呼んでいます。 日銀による金融緩和の一環としてETFの買い入れが初めて実施されたのは、白川前総裁であった2010年12月です。当初は、残高上限4,50
TOPIX-17シリーズとは?TOPIX-17シリーズとは、TOPIX(東証株価指数)の構成銘柄を17業種に分けた時価総額加重型の株価指数です。指数の基準日は2002年12月30日で、この日の各業種の時価総額を100ポイントとして、現在の時価総額がどの程度であるかを示しています。 業種別ETFの特徴と使い方17業種のETFと構成銘柄NEXT FUNDSシリーズには、業種と対応するETFが17本あります。各ETFの詳細な構成銘柄や業種構成は、各銘柄頁(行き方は下部に記載しております)よりご覧いただけます。 (出所)野村アセットマネジメント作成 ※代表的な銘柄は2024年1月末時点 業種ごとのパフォーマンス業種ごとの年間騰落率(年率リターン)のランキングを見ると、業種毎に値動きの特性があるのがお分かりいただけます。市場全体のパフォーマンスが振るわなくても、業種別ETFを活用し、業種を適切に選択
ETFの分配金とはETFには一般的な投資信託と同様に分配金を出す仕組みがあります。但し、ETFは税法により、決算期間中に発生した利子や配当などの収益から信託報酬などの費用を控除した全額を分配することになっています。金価格ETFや原油先物ETFなど、対象指標が配当や利息を生まない資産の場合は分配金がゼロのものもあります。 一般的な投資信託の中でインデックスファンドでは、分配金の支払いを抑えてファンド内で再投資しているものもありますが、ETFでは上記の通り仕組みとして分配可能な収益は全額分配されることになり、ファンド内で再投資されることはありません。 ETFの分配金はいつもらえるかETFの分配金が支払われる頻度は、年1回、年2回、年4回などと銘柄によって異なります。 ETFの分配金を受け取るには、ETFの決算日(権利確定日)※にETFの受益者になっている必要があるため、決算日の2営業日前の権利
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