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グリーンピース・ジャパンがパール・ロザンダー氏(Kemi & Miljo AB化学物質コンサルタント)をお招きした「予防原則ってなに?」の勉強会には、午後の議員対象のものには約70名、夜の一般向けには約100名が参加してくださいました。多くの方が予防原則に興味をもっていらっしゃるということを実感することができました。勉強会の資料希望の方は、一番下の申し込み欄から申し込んでください。 勉強会「予防原則ってなに?」の企画趣旨 予防原則の考え方がリオサミットでリオ宣言の一つとして採択されてから10年が経ちますが、日本では法律に取り入れたという実績はまだありません。グリーン ピース・ジャパンでは1998年から 乳幼児向けの塩化ビニルおもちゃの規制を予防原則の立場から訴え続けています。 昨年7月厚生省から規制のための案が出されましたが、規制内容が不十分です。化学物質のように、何十年という単位で影響が
2003年7月28日現在 <中間報告> ここに掲げたリストはグリーンピース・ジャパンが、東京電力管内のオフィスビルや大型店舗などについて7月におこなってきた調査や交渉、みなさまから調査のご報告を元にまとめた独自のデータです。 東京電力では、これあらのリストを公開していないため、グリーンピースで独自 の調査を行いました。これによって、以下のことが明らかになりました。 需要管理によるピークカットの可能性は実際に高い。 ピークカットは難しいといわれていた業種も契約を結んでいる。 東電は、安易に原発再開に走る前に、もっと需要管理のための営業努力をする 必要がある。 東京電力によると、これまでに約3000件の契約が成立し、調整電力(ピーク時からずらしたり、減らしたりする電力)は、東京電力5月当初の7月分目標80万kWを上回る140万kWに達しているそうです(2003年7月28日現在。同社への聞き取
CRIIRAD:Commission de Recherche et d'Information Independantes sur la Radioactivite(放射能に関する情報および独立調査のための委員会) 1 設立経緯 1986年、チェルノブイリ原子力発電所の事故から放出された放射性物質のヨウ素131とセシウム137による汚染が、フランスにまで達しているという事実をフランス政府が隠蔽していたことが発覚、フランス国民はこの突然のニュースに驚いた。そして同年、政府から独立した原子力調査機関としてCRIIRAD研究所が設立された。 2 CRIIRADの設備 CRIRAD研究所はガンマ・スペクトロメーターを3台、液体シンチレーション分析器、およびポータブル放射能測定装置を保有している。 3 これまでの調査 1988年から1997年にかけてCRIIRAD研究所は、チェルノブイリ原発事故に
鯨肉窃盗裁判で仰天事実 調査捕鯨、やはり横流し *本ページの掲載内容につきましては、東京新聞様より、掲載許可をいただいております。 2008年に環境保護団体「グリーンピース・ジャパン」の職員二人が、宅配中の鯨肉を盗んだとして窃盗罪などに問われた裁判の判決が9月6日、青森地裁で言い渡される。二人は当時、鯨肉横領疑惑の「証拠品」として鯨肉を持ち出したのだが、告発と逮捕時は「告発目的なら犯罪も許されるのか」という点ばかりが注目され、横領疑惑は置き去りにされた。判決を前に、あらためて事件を考えてみると――。(出田阿生) 「調査捕鯨船の船員が鯨肉を横流ししている」という不正行為の疑惑調査は、元船員の内部告発がきっかけだった。「一番良い魚を家族へ土産にするのは、漁師の常識。でも、クジラは税金を使って捕っているんだし、おかしいと思った」。元船員の50代の男性は、今回「こちら特報部」の取材に応じ、こう話し
※本ボランティア募集は終了しました。 辺野古の米軍基地建設を止め海を守るため、地元の人と共に座り込みに参加してくださる方を募集しています。 日本政府が進めている米軍基地建設は辺野古のサンゴの海と天然記念物ジュゴンを脅かしています。 地元の人たちは限られた人数の中で今日も基地建設を阻止しています。 今の辺野古には一人でも多くのパワーが必要です。あなたの力が辺野古の自然を救います。 工事中止のためにあなたの力を貸してください! ボランティア派遣のための 緊急ご寄付のお願い できるだけ多くのボランティアを辺野古へ派遣するため、ご支援をお願いします。いただいたご寄付は、派遣費用に活用させていただきます。「現地へ行って座り込みに参加したい」という方をぜひサポートしてください。 ご寄付・サポーターお申し込みは 場所:沖縄県名護市辺野古 活動内容:陸上/海上での座り込みなど 期間:1カ月 募集:2〜数名
2010年4月20日にアメリカ南部ルイジアナ州沖の原油掘削基地で大規模な爆発事故が発生し、深刻な海洋汚染が懸念されています。この爆発によって11名が亡くなり、基地は崩壊して海に沈みました。爆発と流失した原油による周辺住民や環境への計り知れない影響が現在も拡大しています。 BP社による海底のライブ映像 流出はいまも止まらず、米国史上最悪の原油流失事故に 原油採掘基地ディープウォーター・ホライズンで起きた大規模な爆発により、水深1500メートルにある原油を運ぶパイプが破損し、発生から一カ月以上たった現在も原油の流失は止まっていません。原油は潮の流れなどによってゆっくりと拡大を続けており、5月17日にはルイジアナ州のミシシッピ川東岸に広がる湿地帯に流れ着いたことがグリーンピースの科学者によって確認されました。今後も続々とルイジアナ州沿岸に原油が流れ着くことが予想されています。しかし5月28日現在
http%3A%2F%2Fwww.greenpeace.org%2Finternational%2Fcampaigns%2Fclimate-change%2Fkitkat キットカットで有名なネスレグループは、世界最大の食品・飲料会社。でもとっても残念なことに、ネスレグループはインドネシアで熱帯雨林を破壊しているシナール・マス社などの企業からパーム油を購入し、それを製品に使用しているというのです。 インドネシアでは、パーム油の原料となるアブラヤシの大規模プランテーションのために熱帯雨林がつぎつぎと切り開かれ、そこに暮らす人々やオランウータンなどの動物たちが危機にさらされています。また森林破壊によって、たくさんの二酸化炭素が放出され、インドネシアはアメリカと中国に次ぐ世界ワースト3位のCO2排出国になっています。
【3月11日 青森】 グリーンピース・ジャパンの佐藤潤一と鈴木徹に関するクジラ肉裁判(注1)の第5回公判が青森地方裁判所で開かれました。本日の審理内容はベルギー、ヘント大学(メディア法、国際人権法)のデレク・フォルホーフ教授に対する証人尋問でした。 フォルホーフ教授は、国際人権(自由権)規約や、同規約の解釈に重要な影響を示すヨーロッパ人権裁判所の判例を示した上で、青森地裁がクジラ肉裁判の判決を下す前に考慮すべき点として下記の7点を挙げ、佐藤と鈴木を有罪とするのは国際人権規約に違反するとの結論を述べました。 この事件は、公共の利益に寄与する情報(税金投入事業における不正)を明らかにしようとしたものであり、市民は公共の利益に関わる詳しい情報を知る権利がある。 佐藤と鈴木がとった証拠確保の行為に代わる、より有効な手段がなかった。 重要な複数の裏づけ材料を得たうえで、問題となっているクジラ肉の箱は
原子力発電も、二酸化炭素を排出します 燃料のウランの採掘、精錬、転換、濃縮、再転換、燃料加工、発電所、廃棄物の処理、貯蔵、処分、そしてそれらを結ぶ輸送という全体像を考えると、原子力の発電も、実際には二酸化炭素を排出していることになります。また、放射性廃棄物の管理は現在高レベル放射性廃棄物でも300年間とされていますが、安全に管理しようとすればその期間は何万年にも延びます。その期間の管理にエネルギーを消費しますから、二酸化炭素の排出も延びます。 原子力発電も二酸化炭素を排出 「環境破壊」 原子力発電は、放射能汚染を引き起こします 事故が起きなくても、原子力発電は、多くの原発労働者の放射線被ばくなしにはありえません。労働者の被ばく量は法律の範囲内とされていますが、実際は、その範囲を超えている実例はたくさんあります。また、空に海に排出されている放射能は環境中に蓄積し、種類によっては何万年も留まり
佐藤潤一の罪状認否スピーチ わたしは、市民が不正を告発する行為を保障できる社会こそが、市民が主役である民主的な社会につながると信じており、この裁判で十分な議論をしてほしいとの願いをこめて、無罪を主張します。 これからお時間をいただきまして無罪を主張する主な理由を3つ述べたいと思います。 まず、1つ目として、この捕鯨船団の不正に関する情報は、もともとが内部告発であるということです。内部告発者は、「私は捕鯨に賛成だが、実際に行われていることが『調査捕鯨』という名にふさわしくない」と語ってくれました。南極海で大量のクジラ肉を投棄していること、そして船員がクジラ肉を大量に持ち帰っていること、さらに癌などの病気がクジラに見つかったとしてもその肉を販売にまわしていることが耐えられなかったと言います。 わたしも捕鯨船から大量の箱がおろされてくるのをこの目で見るまで、内部告発者の証言の重大性に気がついてい
2009年12月11日 クジラ肉在庫が過去最大レベルに 昨年同月比1000トン増加 12月10日、農林水産省は10月の冷蔵水産物流通統計を発表しました。これは全国の主な冷凍倉庫を対象に、毎月の入庫量・出庫量・在庫量を品目別に把握するものですが、これによると以下のようなクジラ肉消費の低迷と、それにともなう在庫の増加傾向が見られます。 クジラ肉の在庫量は10月末現在で4918トン。これは南極海での捕獲数を倍増した2006年の10月末の在庫量4962トンに継いで2番目に高い数値であり、ミンククジラおよそ1230頭分にあたる(ミンククジラ1頭からのクジラ肉を4トンとして計算)。 今年10月末のクジラ肉在庫量は昨年同月より約1000トン増加。この増加幅は過去5年間で最高。 クジラ肉の出庫量は2005年以来最低の3529.4トン。 このような傾向があるなかで、今季の南極海での調査捕鯨において当初の計
12月2日(水)、国会議員会館で決定的に重要な緊急院内勉強会が開かれた。沖縄の人びとと環境派弁護士たちが米国で、国防長官を相手どって起こしたいわゆる「沖縄ジュゴン訴訟」(英語では提訴当時の国防長官名を残してDugong vs Rumsfeld caseと呼ばれる)の現状報告だ。 核心部分だけ要約すると、すでに米国内法(ジュゴンを天然記念物に含む米国文化財保護法)に照らして建設を違法とする第一審(連邦地裁)中間判決が言い渡されており、現在は最終判決待ち。米政府/米軍に関係者と協議を尽くすよう命令する強い判決文が出るのは必須らしい。ここは、国策調査捕鯨の闇を暴こうとすると検察から裁判所まで事実の隠蔽を図る日本とは違い、行政府と互角に渡り合う独立した米国司法の醍醐味である。 そして、その協議が続き、あるいは控訴審も争われるあいだ、キャンプ・シュワブの敷地にかかる基地は建設できないという。なぜなら
一面真っ白に広がる氷原、そしてちょこちょこと歩くペンギン。人間の開発が及ばない最後の秘境として知られ、多くの人が魅了される地球の最南端。その壮大な美しさは「想像を絶する」と言われます。 しかし、その南極も地球温暖化や海洋汚染の影響を受け、その生態系が危機にさらされています。 2.5度の気温上昇と生態系 南極では、地球温暖化のために過去50年間に約2.5度平均気温が上がったとされており、その影響で、クジラやペンギンなどの餌であり南極の食物連鎖の要となるオキアミも減少していると言われています。注 このような状況を受けて、南極の生態系を守ろうとする声は、以前にも増して高まっています。1994年にIWC(国際捕鯨委員会)により指定された南極クジラ保護区の強化を求める声もその一つです。 私たちの知らない捕鯨 〜クジラ保護区で絶滅危惧種まで捕殺〜 しかし、このような国際的な南極の生態系保護の流れに逆行
警察、検察、法務省の方々も楽しみにしてくださっていただろうに、2か月以上も間があいてしまった。これではブログの名折れ。 しかし、佐藤・鈴木の公判を待つ関係で、書きにくくなった事柄も少なくない。反面、石炭火力発電所を止めた英国グリーンピースのボランティア6人に無罪判決が出るなど、民主社会におけるNGOの役割について示唆に富む朗報も届いている。 http://www.greenpeace.or.jp/press/releases/pr20080910ce_html 久々の今回は「余談」の原点にもどって…… ●錦織圭のエアー・ケイを「意味がない」というスポーツ評論家もいるが、それは違う。あれはボレーとストロークを掛け合わせたような技で、コンマ数秒でも早くボールを弾き返し、しかもそれにジャンプの勢いが加わることによって、相手がとても追いつけない必殺ショットを決められる可能性があるの
6月11日、日本の調査捕鯨船の乗組員が、南極海で捕獲した鯨の肉を自宅に送っていたとして、グリーンピース・ジャパンが業務上横領の疑いで告発した問題で、東京地方検察庁が不起訴処分にする方針と発表したという報道がありました。
国際環境保護NGOグリーンピース・ジャパンは2008年5月15日、「調査捕鯨」母船・日新丸の乗組員による鯨肉の大規模かつ組織的な横領行為をつきとめ、これを東京地方検察庁に告発しました。検察は本日5月20日、この告発を正式に受理し、捜査を開始するとしています。 「調査捕鯨」は、これまで日本国民の税金から100億円以上が補助金として投入されてきた、水産庁が管轄する最大規模のプロジェクトです。納税者および日本国民への透明性が確保されるべき実質国営事業で、今回のように鯨肉が一部の関係者により個人宅へ持ち出されるようなことがあってはなりません。またこの「調査捕鯨」は、国際的に認められた「クジラ保護区」で年間1,000頭規模もの鯨類を捕殺しており、日本の国際的な信頼とその科学性が疑われてしまっています。 この横領行為を公表し、税金の無駄遣いを正し、調査捕鯨の正当性と継続の価値を問うために、私どもはこの
毎年5億円の税金を費やし20年間に渡って南極海クジラ保護区で捕鯨を続けて行きた調査捕鯨に、関係者による大規模な横領行為が明らかとなりました。 詳しくは「告発レポート」 (PDFファイル2.3MB) ※印刷する場合は白黒をお勧めします。 鯨肉の横領行為の全貌究明を求めて、麻生首相にメッセージを送りましょう! グリーンピースがあらかじめ用意した要請文のまま送ることも出来ますし、またはご自分のオリジナルメッセージを、下のボックス内に書き加えて、併せて送ることもできます。 その際は、どうか、礼儀正しく、誤字脱字などにもお気を付けくだいますようお願いします。あなたの意見をぜひ、書き加えてください。あなたのメッセージが未来を変える原動力です(これまでに送られたメッセージを参照する)。 内閣総理大臣 麻生 太郎 様 内閣官房長官 河村 建夫 様 私たちの税金を投入して行なっている調査捕鯨において、
2008/05/15 調査捕鯨鯨肉、調査団による横領発覚――グリーンピース、証拠の鯨肉を持って東京地検に告発 【東京】国際環境NGOグリーンピース・ジャパンは本日、日本の調査捕鯨母船・日新丸の調査団が今年、南極海で捕獲した鯨肉を組織的に横領しているとして、東京地方検察庁にこれを告発し、調査過程において証拠として確保した鯨肉1箱を提出すると発表した。 グリーンピースが提出する証拠品は、共同船舶株式会社(以下、共同船舶)の社員である日新丸の乗組員たちが、今年4月15日、南極海より帰港した東京港大井水産ふ頭から個人宅に送った宅配物で、箱の中には作業服の下に塩漬けの「畝須(うねす)」と呼ばれる部位の鯨肉、23.5キロが入っている。鯨肉の部位の中でも高級品とされる「畝須」の切り身は全部で10本あり、この1箱で市場価値は11万から35万円とみられる。配送の品名は「ダンボール」と書かれている。 グリーン
2008/02/19 70.8%の人が「公海での捕鯨はやめるべき」--2006年に続き、捕鯨に関する意識調査をグリーンピースが発表 【東京】南極海などの公海における捕鯨はやめるべきであると70.8%の人が考えていることが、本日発表の「捕鯨に関する生活者意識調査」で明らかになった。 この調査は、2006年に引き続き国際環境保護団体グリーンピース・ジャパンが(株)日本リサーチセンターに委託して行ったもので、日本全国から15〜59歳の男女合わせて1,051人を対象に、インターネットを通して行われた。調査期間は今年1月18日から1月23日の6日間(注1)。 「今後、日本の捕鯨をどうしていくべきだと思いますか?」の問いにたいし、公海での捕鯨をやめるべきとの返答が70.8%、それにたいし公海での捕鯨を支持したのは24%、どちらともえないとの回答が5.2%だった。また、この意識調査で顕著だったのは、若い
2月4日、グリーンピース・インターナショナルのヤン・ベラネクとスベン・テ スケは青森県庁を訪れ、グリーンピースが作成したふたつの報告書(『六ヶ所 再処理工場:放射性核種の推定放出量と集団線量』と、持続可能なエネルギーの 世界シナリオ『エネルギー[r]eボリューション』日本語版)を提出し、六ヶ所再処理工場計画、並びに経済・エネルギー政策の見直しを求めました。 集団線量とは、個々人が被ばくする線量の総和です。グリーンピースは、英国の放射線の専門家に、六ヶ所再処理工場が本格稼動すると、集団線量がどのくらいにのぼるか、その計算を委託しました。 再処理工場は他の核施設に比べ、桁違いの量の放射能を放出します。そのなかには超長寿命のもの(たとえばヨウ素129の半減期は1600万年)が含まれています。また、六ヶ所再処理工場の推定放出放射能量は、英・仏の再処理工場を上回ると予想され、同工場の本格稼動によって
グリーンピース・インターナショナル&グリーンピース・ジャパン委託 六ヶ所再処理工場: 放射性核種の推定放出量と集団線量 Dr Ian Fairlie Consultant on Radiation in the Environment February 2008 1 目次 要約・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・3 序・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・3 再処理にともなう放出核種・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・4 六ヶ所再処理工場の推定放出放射能量・・・・・・・・・・・・・・・・・・・5 高燃焼度燃料と MOX*(すなわち再処理で抽出されたプルトニウム)燃料・・・6 高燃焼度化による燃料インベントリへの影響・・・・・・・・・・・・・・・・7 再処理による集団線量・・・・・・・・・・・・・・・・
食べていませんか? 遺伝子組み換え食品 この『トゥルーフード・ガイド』を使って あなたもトゥルーフード・ライフをはじめませんか? 『トゥルーフード・ガイド』のお申し込み 114,674部 を超しました。 「遺伝子組み換えではありません」という表示を見て、「これは安心!」と買い物をしていませんか? 実は、その表示があっても遺伝子組み換え原料を使用した商品があるのです。 この『トゥルーフード・ガイド』は日本の大手食品会社を中心に遺伝子組み換え原料を使用しているかどうかのアンケートを行った結果をまとめたものです。 手軽に持ち運べる手のひらサイズの冊子(28ページ)として配布しています。また、このサイトから最新データを検索することもできます(主な携帯電話にも対応)。 トゥルーフードとは? 買い物前に検索する 『トゥルーフード・ガイド』を注文する(無料) 「いいガイドブックができました」
北米先住民族の伝説「虹の戦士」 「いまに、地球は病み、海は黒ずみ、川の水は毒となり、動物たち植物も姿を消しはじめるとき、まさにそのとき、みんなを救うために世界中から虹の戦士が現れる---」 この北米先住民族の伝説にちなんで名付けられたグリーンピースの船、"虹の戦士号"は、環境保護を願う世界中の人々に支えられ、海洋汚染や森林伐採、温暖化など環境破壊の現場へ赴き、その現状を世界へ発信するという、グリーンピースの活動の中で重要な役割を果たしている船です。 中でも、その名が最も注目を浴びることになったのは、1980年代から90年代にかけてのフランスの核実験への反対行動でした。 暴力で核実験反対を封じようとしたフランス政府 〜爆破事件〜 当時フランスは、南太平洋の自国領内で核実験を繰り返していました。 今から20年前の1985年、虹の戦士号は、直接核実験の現地に行って実験を中止させるため、他の抗議船
「御渡り/MIWATARI」が国際映画祭大賞を受賞グリーンピース製作の気候変動に関する映像作品「御渡り/MIWATARI」が、タイで開催された国際映画祭の最優秀賞となるドキュメンタリー部門審査員大賞を受賞しました。
三菱商事が発表した「クロマグロに関する声明」は、持続可能な漁業構築への貴重な一歩であるとして歓迎するとともに、グリーンピースは、クロマグロを取り扱う世界最大の貿易会社である三菱商事に、持続可能な漁業を考慮するだけでなく資源量回復への緊急な行動基準を定める必要があると訴えました。 プレスリリース(2008年9月17日) 石炭火力発電に手痛い判決
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