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昨年は、参議院選挙への対応が忙しく、お休みをさせて頂いた『データで予測するAKB48選抜総選挙』が2年ぶりに帰ってきました! 今回も2012年の予測と同様、ブログやTwitter、2ちゃんねるなど、いわゆる「クチコミ」関連データについては、株式会社ホットリンク 様、テレビやCMへの出演情報のデータについては、株式会社エム・データ 様にご提供を頂きました。 その上で、これらのデータが、過去の総選挙における各メンバーの得票数とどのような関係があったのかを統計的に導き出し、そこから、今年の選抜総選挙の予測モデルを構築するという手順で分析作業を行いました。 データの予測では、指原莉乃の連覇ならず、渡辺麻友が悲願のセンター獲得 まずはデータによる今年の予測結果をご紹介したいと思います。 5/21に発表された速報によりますと、指原莉乃が昨年に続いて1位となっていますが、クチコミやTV・CMの出演デー
SESでは、以前からWEB解析に関するセッションが頻繁に開催されています。 ただ、これまでは、Google Analyticsの操作や設定方法など、テクニカルな話題が中心であったのに対し、今年のSESロンドンでは、WEB解析についても、様々な『顧客理解』の手段一つと位置付け、顧客の興味や関心、購買意向などを、Google Analyticsからどこまで読み解けるのか、というテーマを中心に話が進みました。 登壇したDara Fitzgerald氏は、英国でWEB解析などの分析サービスを専門に提供するMeasurelab社の分析担当ディレクターで、アトリビューション分析の可能性と限界について話をしました。 【Measurelab社のFitzgerald氏】 まずはGoogle Analyticsの「マルチチャネル分析ツール」や、「アトリビューションモデル比較ツール」などの機能について解説しつつ
先月AdWords公式ブログより、AdWordsでデバイスをまたいで発生した推定のコンバージョン数が計測できるようになったとの発表がありました。 既に多くのAdWordsアカウントで「クロスデバイスの推定コンバージョン」という指標が確認できるようになっていると思いますので、一度見てみることをお勧めします。 【クロスデバイスの推定コンバージョン】 ([表示項目の変更] > [コンバージョン]から[クロスデバイスの推定コンバージョン]を表示項目に追加) この指標により、広告がクリックされたデバイスと異なるデバイスやブラウザで達成されたコンバージョンを推定することが可能となります。 AdWordsが紹介しているデバイスをまたいだコンバージョン例として、下記の2例を紹介していますので引用させていただきます。 家族旅行を計画中のユーザーが、朝の通勤電車を待っている途中に携帯電話を使い、Google
今回は、Googleアナリティクスを活用したリマーケティング広告の設定や活用例について簡単にご紹介します。 昨年7月「Remarketing with Google Analytics」として米国にてベータ版が発表され話題になってから久しく、既に日本でも実際に運用されている方もいらっしゃると思います。 Googleアナリティクス(以下GAと表記)を利用されている方、AdWordsによるサイト集客を行われている方にとって有益なマーケティング施策の一つとして活用できる機能かと思いますので、ご活用をお薦めします。 【GAでリマーケティング広告を実施するメリット】 GAを活用する大きなメリットは次の2点です。 (1)GAの計測用タグでリマーケティングの計測機能をもつため、AdWords用リマーケティングタグの設置が不要。 (2)GAで計測できるデータを基にしたユニークなリマーケティング広告
日本時間の本日未明に、Googleが今後、Google.comでの検索をすべてSSL対応すると発表しました。 もう少し、正確に言うと、今後数週間以内に、AdWordsの管理画面や、Gmailなどを利用しているなど、ユーザーがGoogleアカウントにログインした状態で、Google.comで検索しようとした場合には、自動的にhttps://www.google.comにリダイレクトされるようになる、ということが行われます。Googleのアナウンス によると、検索結果の「パーソナライズ」が進む中、検索ユーザーのプライバシーを保護することが重要になることを踏まえてSSL化を決定した、というのが理由のようです。 このSSL化がもたらす最大の変化は、Google.comで検索したユーザーがウェブサイトに来訪した場合に、リファラー情報の一部が確認できなくなる、ということです。具体的には、今後、Goog
本日、インターネットコムとgooリサーチによる「ネット広告に関する定期調査(第14回)」の結果が公表されていました。 その中で、「検索連動型広告をクリックしたことがありますか?」という問いに対し、「ある」と答えた人の割合が、 第14回 68.3%(今回) 第13回 70.2% 第12回 70.9% 第11回 69.5% 第10回 71.0%(1年前) という推移を示していることをうけて、『クリックする人の割合が頭打ちになっているので、クリック率を上げるには新たな施策の導入が必要ではないだろうか。』と結論づけています。 しかし、ここで気になるのは、この調査で言及しているのは「広告主」ではなく「検索エンジン」にとってのクリック率と考えられるのに対し、全体の文脈からすると「新たな施策の導入が必要だ」というメッセージは「広告主」に向けられていると思われる点です。 広告主の立場で検索連動型広
最近、検索について、随分とネガティブな論調の意見が増えているように感じています。 もう10年近く、検索に関わる仕事をしているので、余計にそう感じるのかもしれませんが、実際、「検索なんて古い。これからはソーシャルでしょ。」とか「検索エンジンの存在意義が失われつつある中、検索エンジン対策に力を入れる意味はあるのか?」などと、面と向かって言われることも増えています。 もちろん、ソーシャルメディアの普及により、モノやサービスを手に入れようとする時に、人々が情報を収集するための方法や、また、そうして入手した情報を取捨選択し、その上で、何を買うかを決定するまでの心理的・物理的なプロセスにも、大きな変化が起きているのは間違いありません。それゆえ、多くの方が指摘や論考されている通り、本来、人々にモノやサービスを買ってもらうことを促すという役目を負った広告についても、そのあり方を大きく変えていく必要があると
日本に検索連動型広告が持ち込まれてから丸8年が経ちますが、これは日本だけでなく、海外でもいまだに議論が続く「古くて新しいテーマ」といえるでしょう。 検索エンジンや広告代理店など、検索連動型広告を提供・販売する立場からすれば、様々なニーズをかかえる広告主に、できるだけ多く利用してもらいたいという事情もあり、おそらくは「検索連動型広告にはブランディング効果もある」という見方に共感を示す人は多いでしょう。 例えば、グーグルでは、2009年に、広告代理店大手の電通と共同で「検索連動型広告のブランドへの影響調査」を実施しています。これによると、 ・自動車など高価な耐久消費財と、飲料など安価な消費財とでは、消費者の検索の頻度や目的は異なる ・自然検索とあわせて検索連動型広告を活用することで、消費者の商品に対する理解度・好感度などブランド価値評価は向上する ・これにより消費者の商品購入意向も高まる
今から2ヶ月ほど前に、本ブログでご紹介したアドワーズ広告のサイトリンク機能ですが、その後、試してみるチャンスはありましたでしょうか? おさらいをしますと、このサイトリンク機能を使うことで、例えば、ブランド名や会社名などの検索に対して、サイトのトップページだけでなく、同じドメイン内にある「会社概要」「商品一覧」といったカテゴリページなどについても、広告文の中で、プラスアルファのリンク先として表示させることができます。 弊社でも、ブランド名などでの検索が多く、また、対象や目的が異なる商品やサービスのカテゴリーがいくつかあり、ブランド名などのキーワードだけでは、ユーザーが何を探して検索しているのか見当がつきにくい、といった条件にあてはまるいくつかのクライアント様に対して、サイトリンクを導入してみました。まだ、最長でも2ヶ月程度の限られたデータではありますが、下表の通り、これまでのところ、様々な業
検索連動型広告の運用経験がある程度ある方は、おそらく「A/Bテスト」という言葉を耳にしたことがあると思います。簡単に言うと、複数の広告文やリンク先を設定して、どちらの方が効果が高いのかを比較・検証してみる手法のことで、2つのパターンを比較する場合は「A/Bテスト」、3パターン以上を同時に比較する場合には「多変量解析」などと呼ばれることもあります。 ただ、「A/Bテスト」という言葉は知っていても、具体的には広告文やリンク先をどのように設定すればよいのかが分からず、戸惑っている方も多いのではないでしょうか?そこで、先日、Search Marketing Standardというサイトに、A/Bテストの「実施ガイド」ともいえる記事が掲載されていましたので、以下に簡単にご紹介したいと思います。 1. A/Bテストは最低1週間、できれば1ヶ月程度のスパンで実施すること 平日と休日で検索数やクリック率・
検索連動型広告の管理・運用を外部に委託した場合、そこには当然費用が発生します。日本では、発生した「媒体費(=クリック料金)」の20%程度を管理・運用費として支払う「マークアップ方式」が一般的ですが、欧米では、検索連動型広告経由で獲得したコンバージョン数や売上高に応じて費用を支払う「成果報酬型課金」モデルも広く採用されています。弊社でも、一定の条件が整えば、「成果報酬型課金」を適用させて頂くケースはありますが、一部の広告主には、広告主にとって、成果報酬型課金モデルは、常に、「マークアップ方式」よりも優れて有利な課金方式であるという「誤解」もあるようです。 そこで、今回は、米国のSEM専業代理店のブログにアップされたエントリーも参照しながら、成果報酬型課金を考える際の注意点について考えてみたいと思います。 1. 「成果」の認定や定義に関する合意形成が必要 「成果報酬型課金」モデルの場合、「成果
米国のSEMPO(Search Engine Marketing Professional Organization)から、事業会社で働くSEO/SEM担当者の給与に関する興味深い調査結果が公開されましたので、ご紹介したいと思います。 ・100年に一度ともいわれる世界的な不況の中、企業のSEO/SEM担当者の給与は前年調査時と比べて上昇している。 ・職位別の年収レンジは以下の通り: - 経験1〜3年の担当者レベル:4〜8万ドル(約400〜800万円) - シニアマネージャーレベル(課長〜部長級):7万〜12万ドル(約700〜1,200万円) - 部門を統括するヴァイスプレジデントレベル(部長〜本部長級):16万〜25万ドル(約1,600〜2,500万円) 調査対象者の相当数がカリフォルニア州に集中しているという事情を割り引いて考える必要はあるとしても、日本の一般的な企業で、ネットマー
About Le Grand (English)All our services are available in English as well. find out more コンサルティング ルグランは業界のパイオニアであるオーバーチュアの経営陣により設立されたSEM専門の代理店です。 ルグランのコンサルティング手法について 広告主向けサービス オーバーチュアやグーグルの管理運用を行う検索連動型広告専門のサービスです。売り上げを伸ばしたい方、ご相談下さい。 サービスの詳細はこちら コンサルティング実績はこちら Web制作会社/広告代理店向けサービス (SEMアンバサダープログラム) 貴社に代わって検索連動型広告の管理運用とレポート作成を行います。 アンバサダープログラムの詳細はこちら 支援ツール 広告効果測定のためのツールや、検索連動型広告に関する教材や書籍をご紹介 セ
米国のネットショップ業界団体Shop.orgが先月発表した調査によると、検索連動型広告の平均CPA(Cost per Acquisition:顧客獲得コスト)は3,076円ということでした。 チャネル別の獲得コスト比較(1ドル115円で換算) バナー広告:8,267円 検索連動型広告:3,076円 アフィリエイト:2,009円 メール広告:805円 先月のエントリーでもご紹介しましたが、米国ではネット広告の内、検索連動型広告が41%と最大のシェアを持っている一方、メール広告は、獲得コストではかなりの優位性があるにもかかわらず、そのシェアは決して高くありません。 獲得した顧客一人から得られる儲けは、商品やサイトによってまちまちのはずです。従って、獲得コストを利益を出すための適正な水準に最適化するための努力が必要であると同時に、アフィリエイトやメールなど、検索以外のチャネルについても、集
広告効果測定ツールSEMマーメイド SEMマーメイドのページへようこそ! わたしSEMマーメイドがあなたのサイトの獲得コストと広告効果について診断します。 使い方はとっても簡単。 オーバーチュアやGoogleのキーワードレポート(csv形式)をアップロードするだけです。 あなたの広告は上手くいっているのかしら?さあ、診断してみましょう!
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