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アップルは、これまで3つの地図制作会社-C3 Technologies・Poly9・Placebaseを買収しており、独自の地図アプリを開発中と見られている。特にC3 Technologiesの3Dマップは軍事技術ベースで、その精巧さには驚くべきものがある(下部に紹介記事へのリンク)。とはいえ、アップル独自の3Dマップの具体像はまだ不明。そんな中、ヒントになるかもしれない、素晴らしい3Dマップが「UpNext」からリリースされた。 3Dマップ制作会社「UpNext」は20日、iPad向けの3Dマップ「UpNext HD Maps」をリリースした(Android版もあり)。ビデオは下部に掲載するので、ご覧になれる方はぜひご参照を。地図の画像はGoogle Maps 5と同様のベクトル画像(※1)だが、Googleのものよりもより精細でリアルな描写となっている。
16日の日経ビジネスオンラインが、今年ヒットしそうなSNSとして、「Pinterest」をとりあげ、注目を集めている。画像に特化したスタイルのSNSだが、日本で人気のサービスとなるのだろうか。 Pinterestは、米国で人気のオンラインピンボードサービスのSNSで、ここ最近急速な成長を記録している。昨年末12月23日のTechCrunchの記事によれば、6カ月でトラフィックが40倍にもなっているという。具体的にはどのようなサービスなのか。 ごく簡単に言うと、気に入った画像をウェブ上のボードに貼り付けるかたちで投稿し、それを見た他のユーザーからさまざまなコメントが付けられて、その写真画像を通じたコミュニケーションが広がるというスタイルのものだ。 おしゃれで使いやすいインターフェイスや、iPhoneアプリ、スマートフォン用ウェブ、パソコンウェブのいずれからも利用できるという汎用性の高さが独自
矢野経済研究所は17日、2011年度の国内ソーシャルゲーム市場の調査結果を発表した。発表によれば、11年度の市場規模は前年度比1.8倍の2,570億円(※1)。08年度の市場規模は49億円で、急激な成長を見せており、同研究所は12年度には3,429億円に拡大すると予想している。 急成長の背景のひとつとして、同研究所は、09年に大手SNS事業者のミクシィ・DeNA・グリーがAPI(※2)をオープン化したことをあげている。これにより、外部企業や個人もアプリを提供することが可能になり、ソーシャルゲーム市場に参入する企業、個人が急増。さらに、2010年以降、セガ、コナミなどの大手ゲーム会社が、
能登半島地震をきっかけに取り組みを加速防災テックスタートアップの株式会社Spectee(以下、Spectee)は16日、パナソニック株式会社エレクトリックワークス社(以下、パナソニック)とともに、各住宅の電気設備などのデータをもとにした避難状況のリアルタイム把握に…
20日、英情報サイトMail Onlineが興味深い記事を掲載した。それは、Googleがメガネ型のウェアラブル・コンピュータ(※)「コンピュータ・メガネ」を開発しているというウワサだ。メガネのように“かけ”て使用、通常のメガネのレンズにあたる部分が透明なスクリーンになっており、メガネ越しに見える現実の景色にさまざまな情報を重ねて表示するという、まさにSF映画そのもののようなハイテクメガネだ。 これは、Googleのトップシークレットの研究部門「Google X」で開発が進められており、すでにプロトタイプの最終段階にあり、メガネのアーム部分にいくつかのボタンがついているのを見落とせば、外見的にはほとんど「縁の厚いメガネ」にしか見えないほどだという。また、記事では、Googleが最近、MIT(マサチューセッツ工科大学)のウェアラブル・コンピュータのスペシャリストRichard DuVal氏を
来年早々のリリースが期待されているiPad3、その具体的なリリース日をあげるメディアが現れた。台湾のニュースサイト「FOCUS TAIWAN」は23日、中国語系の新聞がiPad3のリリース日を2月24日としていることを報じた。この日はAppleの共同創始者・故スティーブ・ジョブズ氏の誕生日に当たるのだ。情報源は、iPad3のサプライチェーンの台湾メーカーに近いところだという。 FOCUS TAIWANはこのほか、 ・iPad3の初期出荷は400万台を越えるのではないか ・サプライチェーンのメーカーは納期に間に合わせるため旧正月休みも少ないか、または休み返上の可能性もある などのウワサを紹介している。バッテリーメーカー(Simplo Technology)やオプティカル・レンズメーカー(Genius Electronic Optical Co.)もまた、何人かの従業員に旧正月の祝祭期間も勤務
インターネット上の違法投稿コンテンツの検出を主な活動とする米Vobileの日本法人、Vobile Japanがスマートフォン市場において新事業に進出することが分かった。 Vobile Japanが手掛けることとなった新事業は、自動で映像や画像のコンテンツを認識し、関連する情報を自動検索するオート・コンテンツ・レコグニション(ACR)事業とよばれるものだ。 このソリューションにより、街角で見聞きした看板や広告、音楽などにVobileが開発した専用のアプリをインストールしたスマートフォンを向ければ、関連する情報を自動的に検索し、表示することが可能になるという。 たとえば魅力的な新製品の広告を見たとする。それにスマートフォンをかざすと、その商品のメーカーサイトや取り扱っている店舗、ネット通販業者などを画面上に表示するといったものだ。 画像だけでなく、音楽も自動で認識し、ダウンロードサイトへ直結、
食事の写真からカロリー計算をしてくれるアプリ「Plate Mate」は、先日、当ネットベンチャーニュースでも取り上げたが(下部にリンク)、それはまだアメリカで開発中のものだった。ところが、日本で一足先に同様のアプリが実現してしまった。しかも、こちらは健康管理とともに、社会貢献までできてしまうという付加価値付きの優れたアプリだ。 1日、NPO法人「TABLE FOR TWO International(※)」と東大発ベンチャー「foo.log」、電通、電通レイザーフィッシュが恊働でiPhoneアプリ「Table For Two」をリリースした。このアプリは食事の写真をiPhoneで撮影してアップするだけで、
電子書籍の市場が少しずつ広がってきているが、図書館に足を運ばなくとも、パソコンやiPadで、電子書籍を借りて読むことのできる「電子図書館」が3日、和歌山県の有田川町で開館した。 電子図書館は、日本では国会図書館をはじめとし、大学の図書館、NPO団体の図書館など、一部で広がりを見せてきてはいるが、地方自治体で取り組むのは稀だ。同町の発表によると、和歌山県内でも初の試みになるという。 有田川町の電子図書館では、小説や絵本、語学教材など電子書籍の約1000タイトルを開館にあたり準備したそうだ。音声やアニメーションを交えたコンテンツ、3Dコンテンツなども提供されている。 有田川町は、住民が幅広く本に親しめる環境をつくることに積極的で、これまでにも図書館とカフェを融合した施設をオープンさせるなど、現代型の図書館像をつくりだしてきていた。今回も遠隔地に住む人や、足を運びにくい事情のある人、図書館へ行く
不正アクセスなどによるネット犯罪や個人情報の流出等の被害が、多岐にわたって広がるなか、自分の情報は大丈夫か、流出被害にあっていないか、気になったことはないだろうか。そうしたユーザーに、自分自身で流出の有無がチェックできるサービスを提供するWebサイトが登場した。名称を「Pwnedlist」という。 Pwnedlistでは、自分がアカウントで使っている電子メールアドレスやユーザーネームを入力。「CHECK」ボタンを押すと、ネット上の流出情報のデータベースと照合して、その情報の流出がないかどうかを確認できるようにしている。 同サイトの説明によると、11月4日時点で4,945,786エントリーのデータベースを保有しているという。このうち約7割が電子メールアドレス、残り3割がユーザーネームだそうだ。情報は随時最新のものに更新し、その数がトップページに表示されるほか、結果に反映される。(よって画像キ
ヤフー株式会社が2日、EPUB採用の電子書籍サービス「Yahoo!ブックストア」をオープンした。国内における出版大手と提携し、今後本格的に電子書籍の販売を行っていくとみられる。まずスタートとしては、コミックをメインに3万冊以上が用意された。価格帯は単品販売が約300円~、月額セット販売が約500円~といった状況だ。 これにより、2003年より提供されてきた「Yahoo!コミック」は同サービス「Yahoo!ブックストア」へ移行する。これまでのYahoo!コミックでは、ストリーミング型配信をメインとしてきたが、Yahoo!ブックストアではダウンロード型をメインとして提供するため、閲覧期間の設定はなくなる。一度購入すれば、いつでも閲覧できるというわけだ。またパソコンで購入し、そのコンテンツをスマートフォンで楽しむといったことも可能になる。 現段階では、コミックが主を占めているが、さらに小説や実用
Googleは、世界30か国(地域を含む)、30,000 人を対象に、スマートフォンに関する大規模な行動・意識調査を実施、同調査結果を10月27日、日本でも公開した。調査実施時期は、2011年3月~7月。 調査は、スマートフォンの普及率、利用状況・シーン、使用用途、オンラインコマース(情報収集と購入行動)、広告への反応の5 つのカテゴリに分かれており、Our Mobile Planet サイトで、自由に閲覧できる。 Our Mobile Planet では、調査項目や対象の国を自由に設定し、調査結果をグラフ表示することができ、調査結果が表示された画面で、年齢層や性別等を変更することができる。また、調査結果はPNG 形式の画像、CSV、エクセルデータ(XLS)でダウンロードも可能。 *画像のグラフはPNGでダウンロードしたもの
株式会社電通は10月28日、郵便事業株式会社(日本郵便)と連携し、ソーシャル・ネットワーキング・サービスを活用した郵便の新しいサービス事業「Postman(ポストマン)」を、2011年11月15日(火)より開始することを発表した。 実際の販売業務は、電通、日本郵便の共同出資子会社である 株式会社JP メディアダイレクトに全面業務委託する。 *画像はニュースリリースより(「シンボルキャラクター」) 「Postman」は、FacebookなどのSNSを通じて、グリーティングカードや、日本郵便発行のお年玉付年賀はがきを用いた年賀状を作成し、送り手は、受け取り手が承認すれば、住所が分からない友人・知人にも、国内・海外を問わず郵送できるサービス。受け手は相手に住所を知られることなくカードや年賀状を受けとることができる。 第一弾として、電通はオリジナルのデザインカードも多数揃え、Facebook上で利
20日、日本経済新聞社が報じたところによると、Amazonの電子書籍ストアである「Kindle Store」が今年中にも、日本国内でサービスを開始する見通しとなったという。現在、小学館や集英社をはじめとする出版大手と、価格の設定といった面で詰めの交渉へ入っているといい、近く本格提供がはじまりそうだ。 講談社や新潮社などとも交渉を行っているとみられ、この1~2カ月内に複数社との契約を目指していると思われる。すでにPHP研究所とは、合意に達しており、約1000店の書籍が電子化され、提供されるともいう。 米電子書籍市場では、Amazonに価格の決定権があり、紙の一般書籍に比べて大幅な値引きでの値がつけられることがしばしばあることから、国内では極端な安売りを警戒する出版社が難色を示し、交渉が進んでいなかった。 今回、交渉が進んだ背景には、Amazonが価格設定や値下げのタイミングなどを両者が事前に
KDDIは13日、米RetailigenceとO2Oプラットフォームの構築で業務提携することを発表した。O2OとはOnline to Officeのことで、ネットの情報とリアル店舗での購買行動を連携させるもののことだ。KDDIは将来の事業化を目指し、まず無印良品やファミリーマートなどが参加する実証実験を行うという。 何か商品を買う時、インターネットの口コミなどを確認してから、実際の店舗で購入するといった経験を持つ人は少なくないだろう。こうしたオンライン上の情報が、オフラインのリアル環境における店舗での購買活動に影響を及ぼすというのがO2Oの概念だ。 今回、KDDIが業務提携したRetailigenceは、一般小売店や百貨店、ブランドなどの企業が持つリアル店舗における商品、およびその在庫や価格等の商品情報を集約し、APIを通じてアプリやウェブサイト、オンライン広告ソリューションなどから活用で
高い失業率や格差の拡大、一部の富裕層の富の集中、オバマ政権の対応などへの抗議をかかげて米ウォール街周辺で繰り広げられるデモ活動。「ウォール街を占拠せよ」を合言葉に始まった運動は、ウォール街のみならず全米各地へ拡大しているが、さらに国外へも影響が及び始めている。 世界各地でデモの呼びかけが開始されており、オーストラリア5都市、カナダ8都市、ヨーロッパ13都市、メキシコ1都市が対象となっている。さらに、アジアでは唯一となるが、日本でも東京を対象に、ネット上で呼びかけが行われている。 東京での呼びかけは、やはり“占拠せよ”を合言葉にしているらしく「Occupy Tokyo」という公式サイトが立ちあげられている。FacebookのページやTwitterのアカウントもつくられており、英語での支援メッセージも見られる。 だが、東京の開催日時や場所、方向性などは、まだ確定的にはなっておらず、東京電力を標
マカフィーは9月5日、ウイルス情報として「カレログ」を掲載した。ウイルス名「Android/Logkare.A」をスパイウェアとして定義し、「ターゲットのデバイスの通話記録、インストールされているアプリケーションのリスト、GPS位置情報、バッテリー残量を監視する」としている。 ウイルスの特徴として、「Android/Logkare.A」は「BackendService」サービスをバックグラウンドで起動し、デバイスのGPS位置情報とバッテリー残量を監視し、Webサイトにポストすること、また、通話記録とインストールされているアプリケーションのリストも監視すること、登録完了後、「Android/Logkare.A」がユーザの電子メールアドレスを求めることはなく、起動するとGPS位置情報画面のみが表示されるとしている。 マカフィーは
佐賀県武雄市が8月1日正午をもって、市の公式ページをFacebookページに完全移行を完了させた。地方自治体としては異例の試みだ。現在2日時点で、旧の公式ページURLにアクセスしてみたが、直接武雄市のFacebookページが表示された。市長の部屋など、旧ページ内のコンテンツでは、トップに「武雄市役所ホームページはFacebookに移転しました」のメッセージが表示される。 武雄市の樋渡市長は日本ツイッタ―学会会長兼日本フェイスブック学会会長でもあり、以前からFacebookやTwitterを愛用。これまでも市職員や市民とのコミュニケーション促進のため、積極的にこれらを利用してきた。当初、Facebookではアカウントを持っていないとページが閲覧できなかったため、“市民全員が見られないのは、市のホームページとしてよくない”ということから、完全移行には反対もあり、検討されてきたが、そのなかでFa
iPhoneやiPadに接続して放射線が計測できる「Smart Radiation Detector(スマート線量計、以下、SRD)」の開発を進めている「Radiation-Watch.org」は、11日、SRD専用のアプリをリリース(※)、また12日には、「Kickstarter(キックスターター)」を利用した資金調達を開始したことを発表した。 SRDは、「FRISK」のケースサイズという「超」小型の放射線計測キット。専用アプリのインストールされたiPhoneのマイク端子に接続すれば、iPhoneがたちまち「ガイガーカウンター」になるという優れものだ。放射線のベータ線、ガンマー線の計測が可能。 現在、開発が進んでおり、テスト映像もYouTubeで公開されている(下部に映像。実際に「FRISK」のケースが利用されている!)。高価なGiger-Muller Tube(放射能測定管)の代わりに
NTTドコモは、27日、ついに期待の“全部付き”(赤外線+おサイフケータイ+ワンセグ)スマホ、Sony Ericsson「Xperia acro SO-02C」の発売日を発表した。その日は、7月9日。予約受け付けは6月28日からだ。 「Xperia acro SO-02C」については、もうあれこれと紹介するまでもないかも知れない。なによりも、まず上記の「全部付き」がウリ。その他には、明るいところでも見やすい、4.2インチの大画面クリアブラックパネル、暗いところでも美しい映像が撮れる810万画素のオートフォーカスカメラなど、多くの魅力を備えている。OSはAndroid2.3。ただし、ワンセグ録画には対応しておらず、ネット上にはそのことを残念がる声もあるようだ。 NTTドコモのサイトには、担当者のインタビューが載せられているが、それによれば、「Xperia acro SO-02C」には、mic
13歳以下の子ども向けSNSを運営している Everloop社は、2011年6月、310万ドルの資金調達を行ったと発表した。 Everloop社は、13歳以下向けのFacebookと銘打っているように、呼び物としているコンテンツはFacebookとほとんど同じである。Facebookと異なる点は、全ての子どものアカウントは、親のダッシュボードアカウントと結びつけていて、親は、自分の子どもたちがソーシャルネットワークで利用できる機能をコントロールできる点だ。 SNSのビジネスモデルが広告収入によるものだとすると、提供される広告について注意する必要がある。子ども向けSNSに広告を提供したい会社はおもちゃ会社などたくさんあるが、悪影響を恐れる親たちに安心してもらうために、子どもにふさわしい広告を提供しなければならない。 ライバル会社となるTogetherville社の場合は、2月にディズニー社が
この度の WWDC で、Apple社のCEOスティーブ・ジョブズ氏はiOS5がTwitterと連携することを発表した。この発表に対して、なぜ世界で最もユーザーを集めている Facebook ではなく、SNSプラットホームとしてApple社はTwitterを選んだのだろうか。記事、Why did Apple choose Twitter over Facebook?ではAppleのTwitter選択について考察している。 AppleとFacebookでは、サービスを提供しているプラットフォームは異なっている。Appleはハードウェアを売ることによって収入の大部分を得ているので、開発者にはiOSやMacOSXが動く端末用のアプリケーションを開発してもらいたいのに対し、広告収入が総収入のほとんどを占めるFacebookでは、ブラウザ上で動作するアプリケーションを開発してもらいたい。このプラットフ
株式会社オールアバウト(本社:東京都渋谷区)を主幹事会社とする「ナビ運営委員会」は6月6日、日本におけるFacebookの理解の浸透および、Facebookを活用した企業のマーケティング活動の促進を目的として、Facebook初心者ユーザーを対象としたFacebook公認の世界初となるナビゲーションサイト「Facebook navi」を同日より公開することを発表した。
株式会社グラップス(東京都渋谷)は、「nStylerPhoto」という新しいアプリケーションを開発した。このアプリは、画像合成技術の応用により、画像編集ソフトで加工した2D画像を利用して、それを視覚的に実空間へ配置するとどうなるか確認したり、画像合成したような状態で簡単にカメラ撮影をすることができるデザインレビュー・アプリだ。 リフォームやインテリア、住宅の完成イメージを事前に実際の場と合わせて確認してみたり、髪型やメイク、ファッションなどを身につけるとどうなるか、画面上で試してみたりすることができる。実際に合わせてみないと分からないことも多いけれど、足を運ぶのが面倒、いちいち運び込むのは無理といった場面では、とくに有効に働きそうだ。 こうした実用的な面ばかりでなく、芸術品や好きな背景、好きな人物との疑似ツーショット写真など、非現実的な組み合わせの合成写真も素早く簡単に撮影するといった使用
mixiにしろTwitterにしろ、サイトにアクセスする際に、いちいちログインするのは面倒である。その点、Android端末は、一度ログインするとパスワードが2週間保存されるようになっており、ログインの手間が省ける。 ところが、ここに落とし穴があった。本来、パスワードの管理や、サイトとの情報交換は暗号化されるはずなのに、それが暗号化されていなかったというのだ。18日、家電チャンネルが報じた。 多くのAndroid端末では、wifiスポットがあると、自動的にアクセスする設定になっている。ということは、もしハッカーがニセのwifiスポットを作ったとしたらどうなるだろうか。クモの巣ではないが、ハッカーは座って待っているだけで、Android端末から次々と情報があがって来て、「個人情報」というハッカーにとって美味しいエサが楽々と手に入ることになるのだ。 この恐ろしい危険がある端末は、Android
全世界で、今日1日、Google検索がどれほど利用されたか。米Googleは、5月5日、それを一発で、しかも3Dビジュアルで表示する「Search Globe」を公開した。 立体的な地球儀の上に、1日のGoogle検索総数が、カラフルな棒で立つように表示される(色の違いは言語の違い)。その様子は、美しいグラフィックとなっている(ただし、アフリカなどは真っ暗だ)。また、マウスで地球儀を回転させたり、ズームすることが可能。 「Search Globe」は、Webブラウザ上に3D画像を表示させるための新しい視覚化ツール「WebGL Globe」を利用している。現在、対応しているブラウザは、Google Chrome 9以降、Firefox 4、WebKit Nightly(Mac)。検索数以外でも、人口分布が表示される「World Population」も公開された。 「WebGL Globe」
「カスペルスキー・ラボ」は、全世界でユーザーが3億人を越えるPC・ネットワーク関連のセキュリティソフトの開発企業。その「カスペルスキー・ラボ」が、14日、Android向けのセキュリティソフト「カスペルスキーモバイルセキュリティ9」をリリースしたが、その背景には、携帯端末用OS「Android」(Google提供)をターゲットとした有害アプリが、急速に増加している現状がある。 「カスペルスキー・ラボ」のニコライ・グレベンニコフ最高技術責任者(CTO)は、同社が発見したAndroidをターゲットとしたマルウエア(有害ソフト)が「昨年9月には2種類だったが、今年3月には70種類に急増」したと述べる。Googleも、先月、Android Marketから有害アプリを削除したが、同氏は有害アプリが「今後さらに増えることは確実」と指摘する。
北京正望諮詢有限公司(CICC)が、この4月に発表した「中国ネットショッピング消費者調査報告2011」によれば、中国における2010年度のネットショッピングの市場規模は4980億元(約6兆1000億円)にのぼった。前年比では、86.5%の増加。 利用者でいえば、2010年の1年間で、約1億8500万人が「少なくとも1回はネットショッピングを経験」しており、これはネットユーザーの40.6%にあたる。 また、調査は、2011年の市場規模が8900億元に達すると見込んでいる。 地域別の市場規模は、上海が409億元(約5000億円)、北京が368億元(約4600億円)で、他の地域から突出しており、以下は、杭州、広州、蘇州などが、いずれも100億元/年以上。 ネットショッピングをする理由を見ると、値段の「安さ」ではなく、「便利さ」を挙げる人が多く、全体の56.3%を占め、「多少割高でも」ネットを利用
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