はてなブックマーク

公益財団法人日本生産性本部が発行している「レジャー白書２０１１」によると、平成22年度の釣り人口は940万人となった。平成21年度は１０５０万人だったため、110万人の減少となる。平成13年には１６９０万人だったのが徐々に減少を続け、ついに１０００万人を割り込んだ形だ。実際の釣り人口というのは計測が非常に難しく、このレジャー白書の数字が業界の実態とどこまで一致しているかは疑問だが、日本の小売市場も似たカーブを描いて減少を続けているのも事実だ。ただし、釣りは同資料の「性・年代別余暇活動参加率」を見ても明らかだが、他のレジャーと比べて参加している年齢幅が幅広く、「男性の余暇活動の潜在需要」でも５位に入るなど依然注目されているレジャーであるのは間違いない。日本が人口の減少を迎えることもあり「いかに釣り人口を減らさず、増加に転じさせるか」という取り組みがますます必要だ。 「レジャー白書２０１１」に