サクサク読めて、アプリ限定の機能も多数!
トップへ戻る
都知事選
www.zisin.jp
原発の基準地震動と超過確率 浜田信生 1.はじめに 2013年の地球惑星科学連合学会では,「地球科学者の社会的責任」というセッションで原子力発電所に関する問題が取り上げられた.その中で筆者は原発の基準地震動に関する質問をしたが,時間も限られた中で議論は不可能であったので,改めて基準地震動に関する疑問について触れてみたい.なお原子力関係の用語の定義については,理解不足もあり,正確さを欠く表現があるかもしれないことは,初めにお断りしておく. 2.基準地震動と超過確率 基準地震動は,原子力発電所を建設する際の耐震設計の基準になる強震動のことで,設置場所で予想される揺れ(加速度)のことであり水平,上下動成分の応答スペクトルで表され,数値は特定の周期の加速度を示しているようである.2011年東北地方太平洋沖地震までの基準は,2006年に改訂された発電用原子炉施設に関する耐震設計審査指針(原子力
年周地殻変動と積雪荷重 国立天文台地球回転研究系 日置 幸介 国土地理院による汎地球測位システム(GPS)の連続観測網GEONETは,わが国の地殻変動の様々な姿を明らかにしてきました.これらGPS観測点の座標には,静かに進行する地震間地殻変動に加え,振幅数mmの明瞭な季節変化成分がしばしば見られます.これらの季節変動成分の位相が全国的に揃っており,かつ振幅が系統的に分布することがMurakami and Miyazaki(2001)によって見出されました.彼らは石川県の小松(図1)を固定し,季節変動成分の向きが島弧の走向に直交し(つまり海溝でのプレート収束方向に一致),かつその振幅が地震間変動の大きさに比例していることを示しました.これは海溝で沈み込むプレートの速度,あるいは境界でのプレートの結合が季節変化しているという驚くべき可能性を示唆します.これはわが国における地震発生の季節性との関
皆さんは、「なゐふる」の表紙に連載中の「最近2カ月のおもな地震活動」のコーナーに、ときどき「異常震域」という言葉が現れることにお気づきでしょうか(例えば9、14、15、18号)。 図1 内陸で起きた浅い地震では、震央を中心に同心円状の震度分布が見られます(a)。しかし深い地震や日本海溝付近の浅い地震など、太平洋プレートの沈み込みに伴って発生した地震では北海道−東北−関東の太平洋側に異常震域が現れます(b−d)。この図は気象庁発行の地震・火山月報(防災編)の資料をもとに作成しました。 一般に、震度は震央距離とともに小さくなるので、震度分布は震央を中心とした同心円状に広がります(例えば図1a;1998年9月3日の岩手県内陸北部、深さ10km、M=6.1の地震)。しかし、図1b、c、dのように震源の深い地震や、震源が浅くても日本海溝の近くで発生した地震では、震央から
上記の説明が無いことを是認すれば,pp.106〜112 「3 VHF電波の地震エコー生成のメカニズム」に示されているように,回折点に正孔が集まり正に帯電するため(図10),前方散乱は起きることになるが,pp. 113〜114(図24)の後方散乱(襟裳岬南東沖M 7.1の際,襟裳岬からの電波の地震エコーを札幌で受信)は説明できないことになる. しかし,上記の2点のうちの(1)は,導体による散乱・飛行機や流星による散乱に近いメカニズムと考えることができる.即ち,導体が電波により励起され,それからの再輻射波が散乱波となる.電波伝播で無給電中継(受信アンテナで受けた電波をケーブルで送信アンテナに導き送信)と言われているのと似た原理である. 震源域の地表が正に帯電するのは,本書が提案している正孔の移動の他,正に帯電したAerosolでも説明できる.地震前にはラドン(Rn)の発生が観測されている.R
独立行政法人宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所 藤村彰夫・田中 智・白石浩章 東京大学地震研究所 竹内 希 月内部構造探査ワーキンググループ 2007年2月日本の月内部構造探査計画であった第17号科学衛星(LUNAR-A)計画の中止が決まった.計画それ自体の中止にも関わらず,同計画で開発を進めていたペネトレータはその高い有用性が認められ,その後も開発が進められてきた.開発が継続できたのも日本地震学会においてペネトレータの持つ科学的な価値と開発の必要性を認めていただき声明文という形で御提出いただいたおかげである.プロジェクトの中止という前代未聞の逆境の中,暖かく御支援いただいた日本地震学会の皆様には誠に感謝の念に耐えない.この場を借りて厚く御礼申し上げたい.本報告ではその感謝の意を込めLUNAR-A計画の中止後の経緯をお伝えし,耐衝撃技術を確立するに至る迄の開発チームの活動と今後のミ
2024/2/9 代議員選挙結果について 2024/2/7 公募情報(公益財団法人山田科学振興財団研究援助の募集)の締め切りを2024年2月20日に延長しました 2024/2/1 なゐふる136号を公開しました 2024/1/30 【日本学術会議】1月25日幹事会及び記者会見のご報告 2024/1/26 オンライン談話会 -2024年能登半島地震- のご案内 2024/1/16 【日本学術会議】会長談話「令和6年能登半島地震について」の発出について 2024/1/15 日本地震学会の能登半島地震への対応について(2024年1月12日)(会長声明) 2024/1/11 地震学会の出版物のなかから、能登半島での地震に関係する論文や解説記事を一覧にしました 2024/1/10 ニュースレター(第76巻第NL5号pdf版)を公開しました 2024年度(前期)海外渡航旅費助成金の公募について 202
このページを最初にブックマークしてみませんか?
『公益社団法人 日本地震学会』の新着エントリーを見る
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く