「ピンピンコロリ」を実現する5つの習慣 日本の実態は「不健康長寿国」
長寿国・日本の現実は「寝たきり大国」だ。ほかの国に比べて「ピンピンコロリ」は少なく、「ネンネンコロリ」が際立って多い。なぜなのか。そして、「ピンピンコロリ」を実現するための5つの習慣とは――。 日本は世界でも指折りの長寿国として知られています。しかし、その実態は、最期まで元気に活動して天寿をまっとうするピンピンコロリ（PPK）は少なく、男性は平均9年、女性は同12年も介護された末に死んでいくという、ネンネンコロリ（NNK）が他国に比べて際立って多い「不健康長寿国」なのです。 病院は決して安全な場所ではない なぜでしょうか。最大の理由は、病院などの病床数の多さにあります。日本では人口当たりの病床数がアメリカの4倍以上あり、患者の入院期間も3倍近く長いのです。 病床数が多ければ、いざというときすぐに入院できるので安心だと日本人は考えがちですが、後期高齢者の場合、病院のベッドで点滴の針を刺したま
「人生100年時代」は政府の大ウソである 年1の健康診断義務付けは日本だけ
老後に困らないベストな選択肢はなにか。各分野のプロフェッショナルに「より賢い選択肢」を聞いた。第9回は「健康オタクvs.のんべえヘビースモーカー 寿命への影響は？」――。（全11回） ※本稿は、「プレジデント」（2018年11月12日号）の掲載記事を再編集したものです 年をとれば血圧が高くなるのは当たり前 サプリを飲んだりジム通いをしたり、健康によいとされることにはお金を惜しまない「健康オタク」がいる一方で、大酒を飲みタバコをふかし、「禁煙するぐらいなら早死にする」と豪語する人たちもいる。前者と後者の寿命の差は、さぞや大きく開くと思うでしょう。しかし「最終的にはそれほど変わらない」というのが私の実感です。 まず、マスコミは「人生100年時代」なんてことを言いますが、これは大ウソで、実際は男は81歳、女は87歳あたりで人生が終わります。100歳を超えた人は約6万8000人にすぎません。介護を
7割弱が「具合悪い」を訴える日本の異常 五感を忘れた生活が認知症を早める
65歳以上の認知症患者数は2012年には約462万人、25年には700万人となり、認知症予備軍の数と合わせれば1000万人を突破する見込みだ。今、私たちはどんな対策ができるのだろうか。長年の解剖学研究の結果から、脳を中心として、社会、文化の問題を考えてきた養老氏に聞いた。 人生100年時代、日本人が抱くあいまいな不安 実に日本人の7割弱が「自分は健康でない」と思っているんです。 というのも、経済協力開発機構（OECD）が2016年に35カ国を対象に「自分の健康状態は良好だと思いますか？」という調査をしました。 結果、日本は35カ国中34位。3人に1人しか「自分の健康状態は良好だ」と答えなかったんです。 ちなみに88％の人が「自分の健康状態は良好だ」と答えた国もありました。アメリカです。自己肯定感が強い。健康に関してもそうです。ほかにも、ニュージーランド、カナダ、この辺が高いです。やっぱり、
日本に「媚びる」中国、「反日自滅」の韓国… 老獪な習主席と暴走する文大統領の行く末は
中国の天安門広場で、民主化を求める学生らを人民解放軍が武力で弾圧した「天安門事件」から３０年が近づいている。「反日」の原点とされる天安門だが、ここにきて習近平政権は日本に媚びるかのような姿勢に転じている。これに対し、韓国の文在寅（ムン・ジェイン）政権は、反日をエスカレートさせて、収拾がつかなくなっている。国際投資アナリストの大原浩氏が寄稿で、「中韓離反」の行く末を読み解いた。 ◇ ２０１８年末、共産主義中国の「驚異の成長」の礎となった改革開放から４０周年を迎えた。 中国政府はこの成果を自画自賛しているが、当時の中国は「大躍進政策」や「文化大革命」の末に最大８０００万人（西側推計、人為的餓死者、乳児死亡者を含む）の中国人民が死に追いやられたとされ、現在の北朝鮮よりも悲惨な状況に陥っていた。改革開放は捨て身の起死回生策として始まったものだ。 しかも、その指導者は、毛沢東氏から何回も粛清されなが
上皇陛下と安倍首相：10年越しの「すれ違い」
新天皇の即位とともに「令和」の時代が始まった。 メディア報道は奉祝ムードでいっぱいだが、ここへ至る道は決して平坦ではなかった。上皇陛下が譲位の意向を周囲に語り始めたのは、かなり早い時期だった。その切なる願いの成就までに、長い年月を費やした。安倍晋三首相率いる現政権が、陛下のご意思をせき止めていたからだ。陛下と安倍首相の間には10年越しの「すれ違い」とも言える深くて暗い河があった。 その歴史的スクープがNHKによって放たれたのは、自民党が参院選圧勝に沸いた直後の2016年7月13日のことだった。当時天皇だった上皇陛下が「生前退位の意向」を示しているという衝撃的なニュースが流れた。宮内庁はすぐさま否定したが、翌日新聞各紙の一斉フォローによって既成事実化し、8月8日には陛下ご自身がビデオメッセージを発表する極めて異例の展開になったことは周知の通りだ。 これが、上皇陛下サイドが周到に用意した「作戦
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