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文部科学省では、諸外国の義務教育を中心にプログラムに関する教育の実施状況や取組について取りまとめましたので公表いたします。 調査対象は、英国（イングランド）、エストニア、フランス、ドイツ、フィンランド、イタリア、スウェーデン、ハンガリー、ポルトガル、ロシア、米国（カルフォルニア州）、カナダ、アルゼンチン、韓国、シンガポール、上海、香港、台湾、インド、イスラエル、オーストラリア、ニュージーランド、南アフリカの２３の国と地域です。 諸外国におけるプログラミング教育に関する調査研究　報告書（PDF） お問い合わせ先 生涯学習政策局情報教育課

情報モラル実践事例集は、平成26年8月に開始した「子供のための情報モラル育成プロジェクト」の一環として、全国の都道府県・指定都市教育委員会を通じて、情報モラルに関する教育委員会や学校の取組を、実践事例集として取りまとめました。各教育委員会や学校、地域においてご活用下さい。

高度情報通信ネットワーク社会が進展していく中で、子どもたちが、コンピュータやインターネットを活用し、情報社会に主体的に対応できる「情報活用能力」を育成することは非常に重要です。 こうした情報活用能力の一層の充実を図るために、新しい教育課程では、 小・中・高と各学校段階を通じて、各教科等や「総合的な学習の時間」において コンピュータやインターネットの積極的な活用を図るとともに、中・高等学校において、情報に関する教科・内容を必修としています。 また、各教科等の授業の中で、先生がプレゼンテーションしたり、子どもたちがコンピュータやインターネットで調べたり、交流したりすることによって、「わかる授業」や「魅力ある授業」の実現に役立てていきます。 こうした、情報化に対応した教育を実現するため、IT戦略本部が策定した「e-Japan重点計画」等に基づき、「2005年度までに、すべての小中高等学校等が各学

文部科学省は、学校教育分野の情報化に関することについて、多くの取組を実施しています。取組の成果は、以下より参照することができます。 情報教育の充実 学習指導要領の改善内容 教育の情報化に関する手引（平成22年10月29日） 学習指導要領、学習指導要領解説（「教育の情報化に関する手引き」へリンク） 調査・実証研究等 ICTを活用した課題解決型教育の推進 情報活用能力調査 授業における情報通信技術の活用 学びのイノベーション事業概要 学びのイノベーション事業実証研究報告書 概要 学びのイノベーション事業実証研究報告書〔一括ダウンロード版〕 学びのイノベーション事業実証研究報告書 別冊資料編〔一括ダウンロード版〕 小学校外国語活動　提示型教材・テンプレート型教材作成ソフト（外部リンク） 「電子黒板の活用により得られる学習効果等に関する調査研究」報告書（平成22年3月）