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  価値の低い医療はどのくらい行われているのか？

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  ―急性期病院における多施設研究― 日本の急性期病院における「価値の低い医療」の頻度や推移を大規模に調査した研究結果が、9月7日付でBMJ Openに掲載されましたのでお知らせします。価値の低い医療とは、患者さんに益を与えない（効果がない、もしくは害が上回る）医療サービスのことを指します。この研究は、宮脇敦士先生（東京大学）、徳田安春先生（群星沖縄臨床研修センター）、後藤励先生（慶應義塾大学）、小林廉毅先生（東京大学）との共同研究で行いました。 先進国における医療費は急速に増加しています。例えば、2019年の日本の保健医療に係る支出（国際的に比較可能な数値で、厚生労働省が発表する国民医療費に介護費や一部の自由診療・市販薬等の額を加えたもの）は0.6兆ドルでGDPの11.0％を占めており、OECDの平均（8.8％）を大きく上回ります。医療費の急激な増加に直面し、先進各国では、価値の高い医療シス

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  • 2022/09/12 13:37

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  政府を信頼している人の方が、新型コロナ感染を予防する行動をより頻繁に行っている

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  米国総合内科学会の学会誌であるJournal of General Internal Medicine (JGIM)に2021年6月22日付で、シーダーズサイナイ病院一般内科の五反田紘志先生、東京大学大学院医学系研究科の宮脇敦士先生、および、大阪国際がんセンターがん対策センター疫学統計部の田淵貴大先生との共同研究の結果が掲載されました。この論文では、日本において、政府をより信頼している人の方が、政府をあまり信頼していない人よりも、新型コロナウイルス感染症（coronavirus disease 2019：COVID-19）への予防行動（手洗いやマスク着用など）をより頻繁に行っている、ということを明らかにしました。 COVID-19に対するワクチン接種は世界各国で本格化していますが、発展途上国での接種の遅れや、先進国においてもみられるワクチンへの不信感から、COVID-19への予防行動の重要

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  • 2021/07/09 22:55

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  中位投票者定理（Median voter theorem）

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  医療政策に関する政治学の4つの基本的なセオリーのうち、最後になるのがが中位投票者定理（Median voter theorem）です。まずは定義をはっきりさせることからはじめましょう。 中位投票者定理 ある一定の条件の下では中位投票者にとっての最適点、すなわち中位投票者に最も好まれる選択肢が多数決投票の結果均衡点となり、社会的に選択される。 これも英語の表現の方がシンプルで日本語にするととても難しい概念であるかのように聞こえるものの一つです。中位投票者（Median voter）とは、各投票者の選好（好み）に基づいた各人の最適な点を一直線に並べたときに中央値（Median）となるような投票者のことです。中央値とは、ちょうど50%がそれ以上、50％がそれ以下になるような値のことですので、中位投票者とはすなわち、右から数えても左から数えても同じ順番となる最適点を持つ投票者のことです。下の図では

  • 学び
  • 2021/06/20 10:57

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  新型コロナ流行下の日本人の不安・抑うつの危険因子が明らかに

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  健康状態 (飲酒、喫煙、持病)を同時に評価した値を表示。P<0.05（太字）：統計学的に有意。 この結果は、若年女性に関しては経済活動の停滞よりも、社会的繋がりの喪失や差別/偏見の経験の方が不安・抑うつに強く影響している可能性を示唆しています。 波及効果、今後の予定 本研究は、日本全国の大規模なデータを用いて、新型コロナ流行後の日本の一般人口と、実際に自殺が増加している若年女性の不安・抑うつの危険因子を明らかにしました。一般人口の解析では、世界中で報告されている若年と女性のみならず、経済活動停滞の影響を受けやすい低所得者/自営業、社会的繋がり喪失の影響の色濃い介護者の存在/ドメスティックバイオレンスの経験/新型コロナの恐怖が危険因子であった一方、若年女性では社会的孤立に関連する因子に加え、新型コロナに関連する差別/偏見を受けた経験が重要な危険因子でした。 このことは、新型コロナ流行による自

  • 世の中
  • 2021/03/03 18:23

  • COVID-19
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  外科医が誕生日に行った手術の死亡率は、他の日に行った手術よりも高いのか？

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  私達の研究グループは、アメリカの65歳以上の高齢者で17の外科手術のいずれかを受けた約98万人を対象とした大規模な医療データを用いて、外科医の誕生日に手術を受けた患者の死亡率が、誕生日以外の日に手術を受けた患者の死亡率よりも高いことを明らかにしました。同じ外科医に治療された患者を比較しても同様の結果で、誕生日に手術を受けた患者の死亡率は、誕生日以外の日に手術を受けた患者の死亡率よりも1.3%（リスク差）増加していました（リスク比で＋23％の増加率）。これは臨床的にも無視できない意味のある差だと考えられます。 慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科の加藤弘陸特任助教（研究実施時はカリフォルニア大学ロサンゼルス校［UCLA］訪問研究員）との共同研究です。 着信音や医療機器のトラブル、手術内容とは必ずしも関係ない会話など、手術中の外科医の注意をそらすような物事は多く存在しているといわれています

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  • 2020/12/11 18:36

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  Go Toトラベル利用者の方が、新型コロナウイルス感染症を示唆する症状をより多く経験していることが明らかに

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  Go Toトラベル利用者の方が、新型コロナウイルス感染症を示唆する症状をより多く経験していることが明らかに ※本論文はプレプリントであり、著者ら以外の専門家からの科学的検討（査読）はまだ受けておりません。しかし、政策上重要なテーマであるため、速報性を重視するために公開しております。 ※ （2021年4月16日追記）査読付きの国際医学誌であるBMJ Openに本論文が掲載されました。プレプリント版よりも多くの変数で補正していますが結果は変わりませんでした。 新型コロナウイルス感染症（新型コロナ）が世界中で猛威を振るっており、日本でも冬を迎えて感染者数の再増加を経験しています。 新型コロナに感染することに対する恐怖および、感染拡大を防ぐために多くの国で行われている外出自粛要請や移動制限などの対策は経済に悪影響を与えており、多くの国で新型コロナの感染拡大を防ぎながら経済活動を活性化する方法を模索

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  • 2020/12/06 20:45

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  レセプト＋健診データを用いた機械学習モデルによって、高額医療費が来年必要となる患者の予測が可能に

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  このたび、健康診断のデータとおよび医療機関受診データ（株式会社ミナケア提供）を用いた機械学習予測モデルを構築することで、将来医療費が高額になる集団を正確に予測することが可能かどうか検証した研究結果が、ネイチャー・グループの国際雑誌であるnpj Digital Medicine誌に掲載されました。大沢樹輝（東京大学医学部附属病院）、後藤匡啓（TXP Medical株式会社）、山本雄士（株式会社ミナケア）、津川友介（カリフォルニア大学ロサンゼルス校）による共同研究です。 令和元年度の日本の年間医療費は43.6兆円となり過去最高を更新しました。増大する医療費の抑制は喫緊の課題ですが、これは日本だけなく先進国共通の問題でもあります。医療費抑制に成功している先進国はほとんどなく、現在も多くの研究がなされています。 過去の研究では、全体の医療費のうち50%が年間医療費の上位5%の患者によって利用されて

  • テクノロジー
  • 2020/11/24 12:10

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  生活の時間帯を分けるなどの方法で人と人との接点を減らすことで、経済を回しながら新型コロナを収束できる可能性がある – 医療政策学×医療経済学

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  生活の時間帯を分けるなどの方法で人と人との接点を減らすことで、経済を回しながら新型コロナを収束できる可能性がある カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）の同僚である西 晃弘先生と一緒に行った研究によると、生活する時間帯を分けるなどの方法で人と人の接点を減らすことで、ロックダウンなど経済に悪影響をおよぼす政策を取らなくても、新型コロナウイルス感染症を収束させることができる可能性があることが明らかになりました。研究結果は、2020年11月11日、Proceedings of the National Academy of Sciences of the United States of America (PNAS＝米国科学アカデミー紀要) に掲載されました。 論文のポイント ソーシャルネットワーク（人と人が感染リスクのある状態でつながっている社会）を無作為に2つに分け（例えば世帯主のマイ

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  • 2020/11/16 07:54

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  メタボ健診における保健指導は肥満を軽度改善させるものの、血圧・血糖・脂質を改善させる効果は認められず、医療費抑制効果もない

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  メタボ健診における保健指導は肥満を軽度改善させるものの、血圧・血糖・脂質を改善させる効果は認められず、医療費抑制効果もない このたび、日本の特定健診（メタボ健診）における「特定保健指導」が肥満および健康指標にどのような影響を与えるか検証した研究結果が、世界的に権威のある国際医学雑誌であるJAMA Internal Medicine 誌（米国医師会の公式学会誌）に掲載されました。福間真悟先生（京都大学大学院医学研究科 特定准教授）、飯塚敏晃先生（東京大学大学院経済学研究科 教授）との共同研究です。 メタボ健診は40歳以上の全成人を対象として日本全国で2008年に導入され、年間2,800万人以上の人が受診しています。メタボ健診で腹囲肥満による健康リスクがあると判断された場合、特定保健指導の対象となり、年間100万人以上の人が指導を受けています。メタボ健診・特定保健指導制度に関わる国家事業費は年

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  • 2020/10/08 07:13

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  世界一わかりやすい「医療政策」の教科書

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  この度、『世界一わかりやすい「医療政策」の教科書』という名前の本を出版させて頂くことになりました。 医療政策を理解するのに必要な知識を系統立てて網羅し、そしてできるだけ前知識ゼロであっても理解できるようにわかりやすく説明した入門書です。 ※こちらのリンクから予約して頂けます（6月1日発売予定）。 日本はかつてない少子高齢化社会を迎えており、それに加えて新型コロナウイルス感染による経済への悪影響というダブルパンチに対して、力を合わせて乗り越えようとがんばっています。 その中で、国民が安心して質の高い医療を受け、医療費増大による税や保険料の過度な負担を避けるためには、セオリー（理論）とエビデンス（科学的根拠）の両方を兼ね備えた「綿密に設計された医療政策」が必要不可欠になってきます。 欧米諸国では、大学、研究機関、シンクタンクなどで得られた知見が政策に生かされ、エビデンスに基づいた医療政策が立案

  • 世の中
  • 2020/05/30 07:40
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  オバマケアによって低所得者の医療費自己負担額は減ったのか？

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  国際的な医学雑誌であるBMJに、2020年2月5日付で、Cedars-Sinai Medical Centerの五反田紘志先生との共同研究の結果が掲載されました。この論文は、オバマケアにより、低所得者向けの公的医療保険であるメディケイド（アメリカの連邦政府と州政府が共に財源を提供している）の取得基準が緩和されたことで、低所得者層の医療費自己負担額がどのように変化したのか、について検証したものです。オバマケアによってメディケイド拡大の詳細については、以前のブログをご参照下さい。 過去の研究で、2014年のオバマケアによってメディケイド拡大によって、低所得者層におけるメディケイド保持者が増え、無保険者が減った、と報告されていました。一般に、無保険の状態で医療サービスを受けると、高額な医療費を全て自分で払わなければならないですが、メディケイドを保持していれば、自己負担なしで（あるいは少額の自己負

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  • 2020/02/07 08:26

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  病院でかかる医療費を知らされると、患者が希望する検査は減るのか？

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  （写真：Pictures of Money／クリエイティブ・コモンズ表示 2.0 一般） このたび、聖路加国際大学、慶應大学、カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）の共同研究チームは、日本の病院の一般内科外来を受診した外来患者に対して、診察前に検査費用をあらかじめ提示することで、その後の医療費（≒患者の医療サービスに対する需要）がどのように変わるのかを研究しました。その研究結果は2019年7月9日に米国の科学雑誌Social Science & Medicine誌（オンライン版）に掲載されました。 世界的にも医療費の増加は問題となっていますが、日本でも医療費は年間42兆円に達しており、大きな社会問題となっています。米国をはじめとした海外では、増加する医療費に対してそれを抑えるべく、様々な試みがなされています。 米国では、患者が受診する前にあらかじめ医療費を調べることができるサービスが

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  • 2019/08/05 02:11
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  妊娠中の女性にとっての「究極の食事」

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  （写真：Ⅿeagan／クリエイティブ・コモンズ表示 2.0 一般） 「世界一シンプルで科学的に証明された究極の食事」では、健康な人がどのような食事をすれば健康を維持できる確率が高まるか説明した。 しかし、人生の中で色々な状況が変われば、最適な食事が変わってくることもある。おそらく人生の中で最も食事のことが気になるのは女性が妊娠した時ではないだろうか。妊娠中の女性にとっての食事は、自分の健康だけでなく、生まれてくる赤ちゃんの健康に影響を与えてしまうからである。 女性が妊娠すると最適な食事は変わってくる。胎児の体の組織（器官）が作られる大事な時期であるため、そのために十分な栄養を摂取しておく必要があるからである。つまり、お母さんの健康と胎児の健康の両方を考えなくてはならなくなる。ここでは妊婦が食事に関して気を付けるべきことを説明するが、ここでは特に健康上の問題の無い妊婦を想定している。もし何か

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  • 2019/05/22 09:00

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  ニューズウィークが日本の「よい病院ランキング」を発表

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  （出典：ニューズウィーク） 2019年3月、米国のニュース情報誌であるニューズウィークが、世界の病院のランキングを発表した。どのランキングが完ぺきではないように、もちろんこのランキングもまだ完ぺきではないが、日本国内の雑誌で行われている病院ランキングよりはきちんとした調査を元に作成されているようである。日本で良い病院を探している人たちにも有用なランキングであると思われるため、ここに紹介する。 まずはランキングの結果を紹介しよう。第1位が東京大学病院（東京都）、第2位が聖路加国際病院（東京都）、第3位が倉敷中央病院（倉敷市）となっている。1～105位までの全ての病院はこちらで確認できる。 （出典：ニューズウィーク病院ランキング） ではこのランキングは「スコア」によって順序付けがされているが、そのスコアはどのように計算されているのだろうか？ニューズウィークが公開している資料によると、（1）同業

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  • 2019/04/13 20:31

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  日経新聞 経済教室「医療改革に新たな視点」（2018年12月7日朝刊）

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  医療費の2～3割は患者の健康増進に寄与していないという米国の研究結果があります。例えば、健康改善のエビデンスが無い薬や医療機器は医療保険の対象から外すことで、患者の健康を害することなく医療費を抑制することが期待できます。総合感冒薬、風邪に対する抗生物質、エンドトキシン吸着療法などがこれに該当すると考えられます。 予防医療が医療費抑制に有効だと言う意見も、無効だと言う意見も、正確には正しくありません（このように単純化して考えようとすることが混乱の元だと思います）。予防医療の中にも、医療費抑制に有効なものと無効なものが混在しているからです。税を財源にしている以上、エビデンスのあるものに「選択と集中」することで、現在ある財源で（追加の財源を必要とせずに）十分健康増進効果が望めます。具体的には、メタボ健診はその健康増進効果と医療費抑制効果をきちんと評価し、その評価結果次第で修正（再検討）が必要だと

  • 世の中
  • 2018/12/07 08:50
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  健康的な食事に関するエビデンスのまとめ

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  引用文献 Mozaffarian D, Rimm EB. Fish intake, contaminants, and human health: evaluating the risks and the benefits. JAMA. 2006;296(15):1885-1899. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/17047219 Zheng JS, Hu XJ, Zhao YM, Yang J, Li D. Intake of fish and marine n-3 polyunsaturated fatty acids and risk of breast cancer: meta-analysis of data from 21 independent prospective cohort studies. BMJ. 2013;346:f37

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  • 2018/06/28 08:26

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  「世界一シンプルで科学的に証明された究極の食事」の訂正・追加情報

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  「世界一シンプルで科学的に証明された究極の食事」の訂正・追加情報をこちらにまとめておきます。定期的にアップデートしていきますので、ご購入いただいた方は疑問があるときはこちらをチェックしていただけると幸いです。 （１）訂正情報 P54　第１章コラム図１中のラベル 茶色い炭水化物（玄米、蕎麦など）→茶色い炭水化物（玄米、全粒粉など） *原著論文ではWhole grains（全粒穀物）の例として、「ぬか、ふすま、玄米、シリアル、オートミール、全粒粉で作られたパン、小麦胚芽」が挙げられているものの、蕎麦が例として挙げられていなかったため。米国人のデータなので蕎麦（蕎麦粉）を食べている人は少なかったためだと思われる。ちなみにこちらのハーバード大学のホームページにあるように、一般的に全粒穀物には蕎麦（Buckwheat）は含まれており、蕎麦が他の「精製されていない炭水化物」に比べて健康上のメリットが劣

  • 暮らし
  • 2018/05/22 13:06

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  手術の執刀をした外科医の年齢と性別によって、患者の死亡率は変わるのか？｜医療政策学×医療経済学

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  （写真：Disney | ABC Television Group／クリエイティブ・コモンズ表示 2.0 一般） 私達の研究チームは、内科医のデータを解析し、①若い内科医の方が患者の死亡率が低い、②女性の内科医の方が男性の内科医よりも患者の死亡率が低い、という2つのエビデンスを報告してきました。脳梗塞や肺炎などの内科の病気で入院した場合にはこれらの知見を参考にすることができるのですが、外科医の腕に関しては研究がほとんどありませんでした。そこで今回、私たちのチームは手術の執刀をした外科医の年齢と性別によって患者の死亡率が変わるのか研究しました。この結果は、4月25日の英国医師会雑誌（BMJ）に掲載されました。 私達のチームは2011～2014年にアメリカの病院に入院した65～99歳の患者のうち、20個の症例数の多い手術を受けた患者のデータを解析しました。予定入院だと患者が外科医を「えり好み」

  • 世の中
  • 2018/04/27 10:43

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  いつからメディアは「健康情報を食い物にする」ようになったのだろうか？

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  私が子どもだった頃には、各家庭に「家庭の医学」という分厚い本が一冊あり、体調が悪くなったときにはそれを辞典のようにひいていた。医療や健康に関する情報の量は少なかったが、良質な情報があった。それから30年経ち色々なことが変わったが、そのうちの一つが健康情報の氾濫である。しかも質の低いデタラメな内容の健康情報が世の中に溢れかえっている。いつからデタラメな健康情報を売りさばくことが一大ビジネスになってしまったのだろうか？ 私がこの本の著者である朽木誠一郎さんにはじめて会ったのは2017年の夏である。 某大学で因果関係か相関関係かを見分ける方法（因果推論）に関する一般向けの講演をしていた帰りに、「原因と結果の経済学」の敏腕編集者であるK村さんから「取材の依頼が来ているのですが…」と切り出された。ごく限られた一時帰国中であることもあり、予定がかなり詰まっていたため、ちょっと難しいかなと思いながら彼の

  • 学び
  • 2018/04/13 07:17

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  「世界一シンプルで科学的に証明された究極の食事」 – 医療政策学×医療経済学　なぜ「野菜を食べると健康になる」という本は売れないが「野菜は食べるな」という本はベストセラーに

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  なぜ「野菜を食べると健康になる」という本は売れないが「野菜は食べるな」という本はベストセラーになりうるのか？ このたび初の単著を出版させて頂くことになりました。タイトルは「世界一シンプルで科学的に証明された究極の食事」（東洋経済新報社）、発売日は4月13日になります。 この本は「エビデンスに基づく本当に健康になれる食事の本」です。今までの研究結果をまとめて、がんや脳梗塞になるリスクを下げるために有効な食事について説明しています。食事とダイエットの関係に関して何が分かっているのかも説明しています。内容としては私がブログに掲載した食事に関する記事（科学的根拠に基づく本当に体に良い食事、白米と健康の関係に関して分かっていること）を元に、日々の食事に関して知っておくべきエビデンスをカバーしたものになります。 日本は「野菜を食べると健康になる」という本は全く売れないが、「野菜は食べるな」という本はベ

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  • 2018/03/23 07:29

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  医学部を目指す高校生とそのご両親へのメッセージ – 医療政策学×医療経済学

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  2017年1月に発売された「AERA Premium 医者・医学部がわかる」（朝日新聞出版）に、「これから求められる医師像とは」というテーマで、医学部を目指す高校生とそのご両親おへのメッセージを寄稿しました。許可を得てこちらに転載させて頂きます。 ◎医事争論　これから求められる「医師像」とは̶̶―― 最適な医療サービスを提供する健全なコスト意識が必要に 私は医療政策学者であるが、原点は「臨床医」にある。現在、医療政策・医療経済学の研究をしているのは、あくまで現場で働く医師、看護師、その他の医療関係者がスムーズに働くことができ、ひいては患者さんに最良の医療行為が施されることを望んでいるからである。医師や看護師が十分に機能していなければ患者さんに最良の医療を届けられないが、そのためには綿密にデザインされた「医療政策」が必要になってくる。 私の考える「これから求められる医師像」は、以下の三つを兼

  • 政治と経済
  • 2017/12/11 17:28

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  『「原因と結果」の経済学』の無料公開！

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  今年の初めに教育経済学者の中室牧子氏と共著で『「原因と結果」の経済学』という本をダイヤモンド社から出版させて頂き、多くの反響がありました。 大学の経済学部の学生からは、この本を読むことで経済学の入門書が言っていることの内容が理解できるようになったという嬉しいコメントを複数頂きました。また多くの経済学部で学部向けの授業やゼミで使って頂いているとのご連絡も頂いております（ありがとうございます！）。メディア関係者やビジネスマンからの反響も大きくて驚いております。 そもそもは日本のテレビや新聞で「スマホを見ていると学力が下がる」などの相関関係があたかも因果関係のように解釈、説明されていることに危惧して執筆した本です。一人でも多くの人に読んで頂きたい内容だと私たちは考えているため、このたび本書の前半部分を無料公開することにいたしました。これがきっかけになり、一人でも多くの日本人が「因果関係と相関関係

  • 政治と経済
  • 2017/12/03 06:03

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  なぜ日本の予防接種は欧米と比べると遅れているのか？

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  （写真：Pan American Health Organization PAHO／クリエイティブ・コモンズ表示 2.0 一般） 日本の予防医療は欧米と比べると遅れているのですが、ワクチンは特に遅れていると思います。アメリカでは多くの場合、インフルエンザワクチンは全ての人が無料で受けられますし、大人が（子どもの頃に受け忘れた）風疹や麻疹のワクチンを受けても無料です。保険会社からすると、きちんとワクチンを接種してもらうことで防げる病気を防ぐというのは合理的な判断です。それに対して、日本ではワクチンのような予防医療は医療保険でカバーされていないこともあり、住んでいる自治体によっては自費ということもあります。 2014年に、世界銀行から国民皆保険制度に関するレポートが出版されました。このプロジェクトでは、皆保険制度中心に日本の医療制度に関して総合的な評価が行われました。その一部において、私は日本

  • 世の中
  • 2017/11/11 20:03

  • 医療
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  英国の医学雑誌に、 日本の受動喫煙対策の遅れに警鐘を鳴らす論文が掲載 – 医療政策学×医療経済学

  4 users

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  世界的に権威のある医学雑誌である英国医師会雑誌（BMJ）のオピニオン欄に、日本の受動喫煙対策の遅れに警鐘を鳴らす論説が掲載されました。渋谷健司先生（東京大学）、橋本謙氏（国際協力機構・ハイチ保健専門家）、田渕貴大先生（大阪国際がんセンターがん対策センター）と共に書いた文章です。できるだけ多くの方に読んで頂きたいので、日本語訳をこちらに掲載させて頂きます。 ＊＊＊＊＊ 世界保健機関WHOによると、公共の場における禁煙の法制化により、55カ国15億人の健康が守られているとされている。現在168カ国がWHOの「たばこの規制に関する世界保健機関枠組条約」に参加する中、残念ながら日本の喫煙規制のレベルは最低ランクに位置付けられている。 日本は、国民の８割以上が非喫煙者にも関わらず、飲食店、酒場、職場などを含む多くの公共の場での喫煙が許されている国である。最近、公共の場での禁煙が最近話題となった背景の

  • 政治と経済
  • 2017/11/06 20:42

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  AIは医療の未来をどのように変えるのか？

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  （写真：A Health Blog／クリエイティブ・コモンズ表示 2.0 一般） 日本でもアメリカでもAIはブームであり、いたるところで見聞きします。AIを使っていると主張するたけで会社を1つや2つ起こすことができると言われるほどブームであると言われる一方で、AIは「誇大広告（Hype）」であるという意見もアメリカではしばしば目にするようになってきました。 例えばこの記事では、登壇者の一人がAIによって医師の代わりに放射線診断ができるようになるのではないかとコメントしたところ、IBMワトソンの医療部門（ワトソンヘルス）の責任者であるDiSanzo氏がそうではないと反論しました。彼女曰く、AIはCTスキャンの画像が64枚あったとして、そのうちの重要な4枚を選び出して、カルテ情報と共に医師に提供することはできるが、そこに映っているものががんなのか良性腫瘍なのかは人が判断しないといけないとコメン

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  • 2017/10/20 11:09

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  • AI
  • 医療
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  疫学の「因果関係ダイアグラム（Causal diagram）」

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  Judea Pearl 前回までのブログで「統計学におけるルービンの因果モデル」と「心理学におけるキャンベルの因果推論」のお話をしたので、今回は疫学（Epidemiology）における因果推論の話をしたいと思います。ここでご説明する「因果関係ダイアグラム（Causal diagram）」とは、元々はコンピューター・サイエンティストであるジューデア・パール（Judea Pearl）が1995年に発表したコンセプトですが、その後、疫学の世界で広く受け入れられ、用いられるようになったため、ここでは「疫学における因果推論」とさせて頂きます。因果関係ダイアグラムはDAG（Directed Acyclic Graph＝非巡回有向グラフ）とも呼ばれるので、ここではDAGという略称を使います。ハーバード公衆衛生大学院のジェームス・ロビンス（James Robins）とその弟子であるミゲル・ハーナン（Mig

  • テクノロジー
  • 2017/08/04 22:25

  • 統計
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  「将来必要になる医師数」の推定はあてにならないので、医師数は増やしすぎないことが重要

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  日本ではここ数年で医学部が新設されおり、医師数を増やす方向に向かっているようです。将来、日本の医師数が過剰になるのか不足になるのかという議論は両サイドのデータがあり、何が正しくて何が正しくないのかはっきりしません。実際のところどうなのでしょうか？ 私は個人的には、医師数を増やしたい場合には医学部新設ではなく、医学部の定員増で対応するべきだと考えます。その理由は以下の通りです。 将来の適正な医師数の予測モデルは「あてにならない」 医学部新設よりも医学部定員増の方がコストを抑えられる いったん増えてしまった医師数は政策で減らすことができない 医師は需要を誘発するので医療費が増えてしまう（日本では医療費の総額が決められているので医療従事者の給与が下がる？） 医師を養成するよりも看護師などの職種を養成する方がコストを抑えられる １．将来の適正な医師数の予測モデルは「あてにならない」 おそらくこれが

  • 政治と経済
  • 2017/06/26 14:49

  • 経済
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  受動喫煙に関するエビデンスのまとめ – 医療政策学×医療経済学

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  （写真：Ida Myrvold／クリエイティブ・コモンズ表示 2.0 一般） 受動喫煙に関して、何が分かっているのかという議論にしばしばなります。論点を整理するため、英国ケンブリッジ大学 MRC（Medical Research Council） 疫学ユニットの疫学者である今村文昭氏に受動喫煙に関するエビデンスをまとめて頂きました。 ***** 元々、合法的な嗜好品であるたばこ。しかしこの中毒性の高い嗜好品による健康被害が叫ばれる様になって久しく、近年では禁煙に関する取り組みが世界各国で行われています。日本の現状としては喫煙者・非喫煙者共に漠然と政策を見守っている状況でしょうか。屋内・屋外と禁煙が進む中で非常に肩身の狭い思いをしている喫煙者も多いことでしょう。ともすると両者白熱した議論になりやすい事項ですが、喫煙者に対して居丈高でなく屋内・屋外煙共にその有害性を地道に理解して頂く必要がある

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  • 2017/06/09 08:32

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