はてなブックマーク

「Cookieの代替技術ではない。凌駕する技術だ」―IDソリューションのID5がglobaliveとの提携で日本展開を本格化[インタビュー] Cookieの代替技術として注目されるIDソリューション。ただその実態を把握している者は日本国内ではまだ少ない。業界構造を一変させる可能性を秘めたこの先進的技術について、欧州や米国を中心に先行事例を積み重ねてきたID5の共同創業者に市場課題から今後の展望までを幅広く語ってもらった。（Sponsored by globalive） ユーザー識別はデジタル広告市場の根幹 ―自己紹介をお願いします。 ID5共同創業者のマシュー・ロッシュです。複数のアドテク企業で計10年以上の経験を積んだ後、2017年にID5を創業。現在は7万サイトとの提携を通じて、月に35億ユーザーへとリーチするIDソリューションを提供しています。CookieやIDFAに依拠することなく

2020年に運用型テレビCM事業を開始し、その後急成長でその規模を拡大しているテレシー。 運用型テレビCMが高い注目を集め、競合環境が激しくなりつつあるなかで、同社はどのようなこだわりを持ち、広告主にサービスを提供しているのか？ 代表取締役 土井 健氏、取締役 吉濱 正太郎氏、取締役 川瀬 智博氏の三人へのインタビューを通して、テレシーならではのこだわりや考え方が明らかになった。 （聞き手：ExchangeWireJAPAN 野下智之） 運用型テレビCM市場は想定を上回る成長へ―2020年から2021年にかけての運用型テレビCM市場の動向をお聞かせ下さい。 土井氏：所感としては、想像以上に伸びています。市場規模も昨年当社が予測した今年の数字よりも大幅に伸びていると感じております。 多くの広告主の方が、テレビCMでも広告効果を見ながらPDCAを回していくという運用型テレビCMに注目をしていた

近年アフィリエイト広告による不当表示をきっかけとした消費者トラブルが相次いでいるという。この問題を受けて、消費者庁は実態把握のための調査の実施や、有識者によるアフィリエイト広告等に関する検討会を開催するなどの対策を進めている。 業界関係者は、今のアフィリエイト広告業界の現状をどのようにとらえているのか、また今後業界に関わる関係者がそれぞれどのような対応を取るべきなのか。 長年にわたりインターネット広告業界を見続けてきた、そして単品通販業界において日本でも指折のマーケティング専門家である、売れるネット広告社 代表取締役社長CEO 加藤公一レオ氏にお話を伺った。 （聞き手：ExchangeWireJAPAN 野下 智之） 不正アフィリエイト広告の裏側に潜むもの―近年不正アフィリエイト広告をきっかけとする消費者トラブルが数多く報告されています。実際にどのようなことが起こっているのでしょうか？ 私

2020年にMoPub Head of Japanとして「2020年はアプリ広告業界にとって変革の年になる」と当サイトで語り、注目を集めた鈴木哲郎氏。 Facebook、Mopubと渡り歩き、次の活躍の場をアプリ計測ツールベンダーのAppsFlyer社へと移した。その理由や背景となる、同氏が身を置くアプリ広告業界の変化について、お話を伺った。 （聞き手：ExchangeWireJAPAN 野下智之） － 改めて自己紹介をお願いいたします。 AppsFlyer Japanの鈴木哲郎です。この4月よりセールス部門のDirectorとして新たに参画致しました。過去15年余りに渡りデジタルマーケティングやプログラマティック広告の業務に携わり、過去にはYahoo JapanやFacebookでも広告セールスやビジネスの立ち上げに従事してきました。Facebookにおいては日本オフィス最初の広告セール

我々(ExchangeWire)は、例年なら今頃、「ATS London」に参加するため、会場のBFIサウスバンクを目指していた。MadTech（マーテク＋アドテク）コンテンツに丸一日浸るイベントだ。その翌日、参加者の大半は、飛行機に飛び乗ってケルンに向かい、今度は「DMEXCO（Digital Marketing Expo & Conference）」で、48時間に及ぶネットワーキングと交流を楽しむのが恒例だった。 残念ながら今年は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響で、アドテク界の2大祭典である「ATS London」と「DMEXCO（Digital Marketing Expo & Conference）」はどちらも中止された（後者はオンラインのみで開催）。 そこで今回は、親愛なる読者のみなさんがこのイベント欠乏期の苦痛を和らげることができるよう、9つの予測をお届けし

ネットユーザーのプライバシー保護に対する法整備や大手プラットフォームによる規制が進んでおり、ネット広告配信のデータサプライヤーは、今後の事業のかじ取りの見直しが求められているが、トッププレイヤーは現状をどのように見て、今後どのような方向に向かおうとしているのか？ パブリックDMP最大手といわれており、昨年10月に上場を果たしたインティメート・マージャー 代表取締役社長 簗島亮次氏に、お話を伺った。 （聞き手：ExchangeWire Japan 野下 智之） サード・パーティー・クッキー脱却は数年前から―読者の方にとっては改めてではありますが、貴社の事業領域についてお聞かせください 当社は、DMPの中でもサード・パーティー・データを取り扱うパブリックDMPを提供しています。 もともとは、サード・パーティー・クッキーを使って潜在顧客や見込み顧客を提示し、ディスプレイ広告を中心にターゲティング

「2020年はアプリ広告業界にとって変革の年になる」－アプリ内入札機能「アドバンストビディング」を装備したMoPubの展望［インタビュー］ 「アプリ版ヘッダービディング」とも言えるアプリ内入札が日本市場でも導入され始めた。黎明期とも言える今だからこそ、その理想と現実が鮮明に映し出されている状況にある。Twitterの会社であり、アプリ内入札を始めとするアプリ媒体向けのマネタイズソリューションを提供するMoPubに現況についての見解を聞いた。 （聞き手：ExchangeWire Japan長野雅俊） Twitterに集うデマンドを獲得できる唯一のチャネル ―自己紹介をお願いします。 MoPub Head of Japanの鈴木哲郎です。過去15年余りにわたり、プログラマティック広告関連の業務に従事してきました。2019年11月より、MoPubにおける日本市場の責任者として事業拡大に努めていま

ビジネス環境が目まぐるしく変わるアプリマーケティング業界界隈では、夜な夜な様々な議論が交わされているが、実際にどのようなことが話題になっているのだろうか。 アプリマーケティング業界にあって、議論を先導するあの方々の話は、パブリッシャーの話題や、アドフラウドの話題へと向かった。 前編はこちら （聞き手:ExchangeWireJapan 野下智之） ■大手広告代理店：覆面アプリ担当マネージャー ■バイサイド・DSP：天野 耕太氏（Liftoff Country Manager, Japan and Korea) ■セルサイド・SSP：池田 寛氏（Supership株式会社 プラットフォーム事業部 副事業部長（Ad Generation責任者）） ※取材協力：十兵衛（東京 恵比寿 ） サプライサイドも議論！アプリパブリッシャーとプログラマティックとの関係性は！？ －パブリッシャー(大手広告プラ

ビューアブルでブランドセーフな広告配信プラットフォームを通じて、約460億円もの年間収益を上げるTeads。媒体社支援を打ち出す同社に改めて問いたい。デジタル広告市場が著しく成長しているにも関わらず、デジタル広告事業に苦戦する媒体社が数多く存在するのはなぜか。媒体社に打開策はあるのか。来日した幹部二人にその答えを尋ねた。 （聞き手:ExchangeWireJapan 長野雅俊） 世界中のプレミアム媒体とつながるプラットフォーム―自己紹介をお願いします。 シイ氏　グローバル本部のシニアバイスプレジデントとして事業開発を管掌するエリック・シイです。ニューヨークオフィスで媒体社ビジネス支援事業を統率しています。 ベニンカーサ氏　同じくシニアバイスプレジデントとして媒体社向けプロダクト開発の責任者を務めるフェデリコ・ベニンカーサと申します。 ―改めて貴社の事業をご紹介ください。 シイ氏　Teads

料理レシピの投稿・検索サービス「クックパッド」では、約314万種類のレシピが掲載され、月間5,500万ユーザーが利用している。法人向けには、同サービスサイトの検索・アクセスログデータが確認できるビッグデータツール「たべみる」も提供し、食品メーカー等と共にマーケティング課題の解決へタッグを組んで取り組んでいる。 クックパッドのマーケティング支援業務や今後の展望などについて、クックパッド マーケティングサポート事業部 部長齋藤貴生氏にお話を伺った。 クリック数が低くても広告効果は生まれている―支援業務の一つとして、マクロミルのセミナーでは、「デジタル広告のクリック率を上げることが、本当に購買率の上昇へ繋がるのか」という点で検証をされた話があがりましたが、クリック率と購買率の関係については、どのような傾向がみられるのでしょうか。 ExchangeWire・ＰＤＣＡの拡大で活用が広がるデジタル広告

サイバーエージェントの関連会社であるAbemaTVは広告代理店向け事業戦略発表会「AbemaTV Ads CONFERENCE 2019」を開催した。藤田晋社長が登壇し、AbemaTVの事業方針について語ったほか、AbemaTVにおける広告活用事例や成長戦略が紹介された。 国内最大級のインターネット動画サービスに成長「AbemaTV」は無料で楽しめるインターネットテレビ局として、2016年4月にテレビ朝日との共同出資で設立・開局した。オリジナルの生放送コンテンツやニュース、音楽、スポーツ、ドラマなど、約20チャンネルを全て無料で提供している。 現在の月間放送番組数はリニア（テレビのようにチャンネルを合わせて現在放送している番組を見る視聴形態）で約5,500エピソード、オンデマンド（ビデオのように好きな番組を好きな時に見る視聴形態）で約18,000エピソード。AbemaTVではオリジナル番組

サイバーエージェントグループでメディア向けソリューションを提供する株式会社AJAは、2018年9月に、月間ユーザー数100万人以上のメディアで広告ビジネスに関わる関係者を対象に、メディアのブランドセーフティに関する調査を実施した。 ここでいうメディアのブランドセーフティとは、メディアが、アドネットワークやSSPなどを通して、第三者から自社メディアにとり不適切な広告配信を受けることによる、メディアとしてのブランド毀損を防ぐことを意味する。 この調査結果を受けて、日本経済新聞社　デジタル事業 メディアビジネスユニット 部長 國友康弘氏と、AJA取締役 小越崇広氏に、お話を伺った。 （聞き手：ExchangeWire JAPAN 野下 智之） メディア側も感じているブランドリスク―AJAさんがこの調査を実施した背景についてお聞かせください 小越氏　きっかけは２つあります。１つは常々思っていた課題

ネットリサーチ企業のマクロミル本社で、2月20日､「インハウスのメリットとデメリットを考える」と題されたセミナーが開催された。 マーケティング及び広告関連業務を広告会社へと外注するのではなく、自社内で実施する「インハウス」をテーマとした本セミナーは、ExchangeWire Japanとマクロミルとが共同で開催。広告主の立場にある事業会社のマーケティング担当者約100名が参加した。 冒頭、ExchangeWireJAPAN野下智之が、先行する米国でのインハウス事情を紹介。2018年時点で完全なインハウス化に踏み切っている企業は全体の2割弱であり、必ずしも広告会社への委託費の削減に留まらず、ROI測定やターゲティングの精緻化など多様な目的の下で推進されていると述べた。 富士フイルム株式会社e戦略推進室マネージャーの一色昭典氏は、同社の子会社となるハウスエージェンシーと連動したインハウス化への

NTTドコモ（以下、ドコモ）と電通は、両社の経営資源を活用し、デジタルOOH広告（DOOH）の配信プラットフォームの運営および広告媒体の開拓、広告枠の販売事業を行う新会社「株式会社LIVEBOARD（ライブボード）」を設立した。 同社代表取締役に就任した神内一郎氏に、これまでのプログラマティックOOHの日本における実現に向けた研究活動と、同社における取り組みについて、お話を伺った。 （聞き手：ExchangeWire JAPAN 野下 智之） 配信・枠・指標の3ステップで構築―これまでの電通におけるプログラマティックOOHサービス提供に向けた取り組みについてお聞かせください。 2015年に電通OOH（Out Of Home）局の所属になり、これまでプログラマティックOOHを作るための活動をしてきました。標準指標を用いたプランニングから枠のバイイング、広告の配信に至るまで一元的に実施するもの

電通デジタルは、デジタル広告の新しい広告効果指標として「True Lift Model™」を公表。 このモデルは、現在のデジタル広告の成果には、そもそも広告を出稿せずとも得られたコンバージョンが含まれるケースが散見される現状があり、出稿による成果との差分が本来の広告効果であるという考え方に基づくものである。 この指標の開発背景や、その意味、そしてビジネスへの落とし込みについて、同社ストラテジー部門ソリューション戦略部部長　三谷壮平氏にお話を伺った。 （聞き手：ExchangeWire JAPAN 野下智之） クリックやコンバージョンでは測りきれないデジタル広告の効果―自己紹介をお願いいたします。 三谷氏　2010年に電通に入社後、デジタル広告関連の部署に配属となりました。そこでの担当は通販、生命保険、エステなど、CPAを第一の指標とするデジタル広告をダイレクトレスポンス目的で活用されるお客

LINEとフィードフォースが語る、LINE Dynamic Adsの使いどころ－FeedTech2018－ 2018年12月18日に都内で開催されたデータフィード専門イベント「FeedTech2018」に、LINE株式会社が登壇。ダイナミックリターゲティング広告「LINE Dynamic Ads」について講演を行った。 LINE株式会社は、運用型広告プラットフォーム「LINE Ads Platform」の新メニューとして2018年11月29日に「LINE Dynamic Ads」をリリース。B2Bビジネスプロダクト企画室　北出庫介氏がその概要、特徴を説明した。 「LINE Dynamic Ads」はLINEのタイムライン上にカルーセル形式の広告を掲載し、広告主のWebサイト上におけるユーザーの閲覧履歴などから最適化された商品を訴求することができる。圧倒的なユーザー数を誇るLINEのMAU7

成長を続けるTwitter広告に占める動画比率は既に50％を超えたという。2017年にローンチしたインストリーム動画の現状や今後の注力ポイントについて、Twitter Japan株式会社　上級執行役員 広告事業本部長 兼 日本・東アジア事業開発本部長の味澤将宏氏にお話を伺った。 （聞き手：ExchangeWire JAPAN 野下 智之） テレビCMを使う広告主が牽引―動画広告市場をどのように見ておられますか？ まだまだ伸びると思います。Twitterも2017年から2018年にかけて非常に売り上げを伸ばしていますが、その大きなソースは日本の大手広告主です。特にテレビをよく使っている広告主の伸びが大きいと感じます。テレビからのシフトということではないとは思いますが、生活者のタイムシェアが変わってきて、広告のアロケーションも追いついてこようとしているのではないかと思います。 その時使われるフ

動画広告、動画ライブ配信等､メディアの動画コンテンツ化が進んでいる。情報キュレーションアプリ「グノシー」でお馴染みの株式会社Gunosyは、独自の動画ライブ配信に加え、2018年7月にサイバーエージェントとの合弁会社「株式会社VIDPOOL」を立ち上げ、インストリーム型動画アドネットワークの取り組みも開始した。 同社が目指す動画コンテンツビジネスについて、取締役COO 広告事業本部長の長島徹弥氏、執行役員広告事業本部プレミアム広告推進部部長の近藤洋司氏、メディア事業本部メディア運営推進部動画チームマネージャーの岩館大地氏、株式会社VIDPOOL 取締役の岡田和久氏にお話を伺った。 （聞き手 ExchangeWire JAPAN 野下 智之）（編集 同 川口 幸映） 動画コンテンツの狙いは「サービスの差別化」―貴社で動画コンテンツの取り組みを開始した背景をお聞かせください。 長島氏　情報キュ

ウェブとアプリ、そして流入元と購買履歴といった各種の異なるデータを統合するのは困難な上に、具体的な施策に生かすとなるとなおさら難しい。第一線で働くマーケッターは、どのような取り組みを行っているのだろうか。インターネット広告代理店のオプトと、ゴルフ総合サイトのゴルフダイジェスト･オンライン (GDO) の担当者に話を聞いた。 （聞き手：ExchangeWire Japan 長野 雅敏) （写真撮影: 同　柏 海) 複数のウェブ及びアプリを通じた多角的マーケティング―自己紹介をお願いします。 岡部氏（GDO）　ゴルフダイジェスト・オンラインの岡部泰子と申します。マーケティング部門に所属し、新しいテクノロジーや広告プラットフォーム、AI、DMPを生かしたユーザーとのコミュニケーション設計、またパートナー企業との新しいマーケティング手法開発を担当しています。最近では主にアプリを通じた新規ユーザーの

フルスタック・プラットフォームを自社開発する理由－CCIと業務提携のAdformによる世界有数のアドフラウド検知システム [インタビュー] 電通グループの株式会社サイバー・コミュニケーションズ（CCI）が、デンマークのアドテク企業Adformとの業務提携を発表した。 大手プラットフォームによるベンチャー企業買収が相次ぐ中、同社は自前でフルスタック・ソリューションを構築。その競争優位性、日本市場特有の課題、EU一般データ保護規則（GDPR）やアドフラウドの最新動向などについて、同社CTOに話を聞いた。 （聞き手：ExchangeWire Japan 長野雅俊） 「自社プロダクトを自社開発する」ことの意味 ―自己紹介をお願いします。 Adformの共同創立者であり、最高技術責任者（CTO）を務めるバク・ジェーコブです。2002年に設立した当社は、広告主向け及び代理店向けの第三者配信アドサーバー

動画広告需要の拡大などを背景に、デジタル広告のブランディング活用に関する提案が進められている中においても、単品リピート通販業界のダイレクトマーケッターの考え方は、異なるようだ。 デジタル広告業界と通販業界を跨いで大きな存在感を放ち、多くのノウハウを業界に伝授してきた、売れるネット広告社 代表取締役社長CEO 加藤公一レオ氏に、単品リピート通販業界の動向やダイレクトマーケッターの考え方、同社の直近の取り組みについてお話を伺った。 （聞き手：ExchangeWire Japan 野下 智之） 200社のダイレクトマーケッターをサポート―事業の進捗についてお聞かせください。 2ヶ月ほど前の2018年7月末、売れるネット広告社は第9期を終えたのですが、第9期は前年比170％成長の売上15億円くらいで、絶好調でした！ ―実は以前加藤さんにお話をお聞きしたのが5年ほど前でしたね！ 当時の売上は1億円強

「パブリッシャーに寄り添い続け、どこにも負けない会社に」－UZOUとドワンゴが語るレコメンドのあるべき姿 [インタビュー] 「広告主向けのアドテク技術と比して、パブリッシャー向けの技術革新は乏しい」。オンライン・メディアの収益化に取り組む人々からは、そんな嘆きが聞こえてくる。パブリッシャーは今どんなアドテクを必要としているのか。レコメンドウィジェットのUZOUを提供するSpeee社と国内有数のWEBサービス企業であるドワンゴ社のニュース・メディア担当者に語ってもらった。 （Sponsored by Speee） レコメンド導入のきっかけはサイトのリニューアル―自己紹介をお願いします。 永山氏（ドワンゴ）　株式会社ドワンゴの永山隆浩です。主要ブランドである「niconico」の広告事業部門において、プログラマティック広告、広告商品企画、イベントを含むタイアップ広告企画などの立案を行うチームの

「VOD市場動向から見えた勝ちパターン　“学生”と“コミック/ゲームアプリ”に見えた可能性」－電通デジタルが分析するVODアプリ動向 [インタビュー] 電通デジタルとアプリ分析支援企業のフラーが、VOD（ビデオ・オン・デマンド）アプリ市場についての共同レポートを発表した。なぜ今、VODアプリに着目したのか。そしてVODは、ゲーム、マンガに続く人気アプリ分野となり得るのか。調査結果の詳細について､電通デジタルの中村智彦氏に話を聞いた。 （聞き手：ExchangeWire Japan 長野 雅俊） VODアプリの成長を数値と感覚値で裏付け―自己紹介をお願いします。 電通デジタル広告事業アカウントプランニング部門スマートデバイス事業部データグループグループマネージャーの中村です。経歴を簡単に述べると、アプリマーケティングには2013年から携わりまして、データを活用した施策を中心にアプリマーケティ

通信キャリアによるデジタル広告事業への進出は国の内外を問わず進展している。通信キャリアがデジタル広告事業に注力をする背景や、通信キャリアならではの特徴について、ソフトバンク株式会社 法人事業戦略本部 デジタルマーケティング事業統括部 事業戦略部長の町田紘一氏にその背景からまとめて解説いただいた。 （聞き手：ExchangeWire JAPAN 野下 智之） アドテクを進めるうえで重要なのはデータ―貴社のデジタル広告ビジネスはどのように事業規模を拡大されてきたのでしょうか？　事業の変遷などについてお聞かせください。 通信キャリアならではのインフラサービスや、クラウド、企業間のデータ通信などの事業を進めてきましたが、日本の人口が頭打ちになるなど取り巻く市場環境は厳しく、従来のインフラサービスのみで持続的な成長ストーリーは描きづらい状況です。そこで新規領域での成長ビジネスの立ち上げがここ数年の当