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夏の料理
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ITエンジニアと一口にいっても、実際にはさまざまな職種がある。具体的にどんな職種があるかを紹介していく。 ②システムの土台を作るインフラエンジニア 作り上げるWebシステムを住宅にたとえると、“家”の部分を作るのがWebエンジニアです。一方、インフラエンジニアが担当するのは基礎や配線、配管など、土台にあたる部分です。住宅は人が過ごす部分だけでなく、そうした土台もしっかり作らないとならないことは皆さんもおわかりでしょう。インフラはあらゆるシステム開発にとって重要であり、システム全体を支えています。インフラエンジニアが担当する範囲は広く、細分化された領域ごとに担当する職種が存在します。個々の職種については後述するので、先にインフラの構築全体を通してエンジニアの役割がどうなっているのかについてご説明します。 インフラエンジニアの仕事は、設計、構築、運用の3段階に分けられます。 まず、インフラ設計
情報処理推進機構(IPA)が運営する情報処理技術者試験の1つ、ネットワークスペシャリスト(ネスペ)試験は、ネットワークに関する専門的な知識を有する証明として根強い人気を誇る。筆者は2022年から受験を始め2連敗中だ。「3度目の正直」と自分を奮い立たせて今年の試験に挑戦した。 ネスペ試験は選択式の「午前1」「午前2」、記述式の「午後1」「午後2」の4つの試験から成る。午前9時30分から絶え間なく続く試験、高難度の午後問題に直面し、午後1を受け終えた時点で結果も気力もボロボロだった。しかし、ここまできたからには、せめて最後まで受けてから散りたい――。祈るような気持ちで午後2の問題冊子を開いた。 問1はVXLANに関する問題。見た瞬間に諦めた。問2のページを開いたところ、目に飛び込んできたのはメールセキュリティーの問題だった。「ネスペ試験になぜ」と思ったが、送信ドメイン認証「SPF」や「DKIM
対話型AIサービス「ChatGPT」で使われている自然言語モデルの核になっている技術が「Transformer」だ。自然言語処理を例に、Transformerの仕組みを解説する。 ニューラルネットワークの基礎を理解したところで、ここからは自然言語処理(NLP)の基礎を解説することにしましょう。お待たせしました。いよいよChatGPTの仕組みに近づいてきました。 最初は、単語の意味をコンピュータに理解させる仕組みの説明をします。 自然言語処理は、文章の分割から ここに、ある文章があったとします。この文章の意味や、単語の意味をコンピュータに理解させるには、どのようにしたらよいでしょうか? そう、まずは前述の画像認識と同様ですね。文章を細かく分割して、どこが単語なのかをわかるようにするのです。 では、前処理として、入力された文章を単語に分割します(図7の(1))。次に、分割した単語を列挙します。
米Broadcom(ブロードコム)による米VMware(ヴイエムウェア)買収によってユーザー企業が被った悪影響は、製品の値上げだけではなかった。ライセンス更新に必要な見積もりが遅延したり、製品のアクティベーション(有効化)ができなくなったりするなど、ユーザー企業が様々な困難に直面している。 届かない見積もり、保守切れのまま運用へ 「見積もりが全く届かない。早くどうにかしてほしい」――。 悲痛な声を寄せるのは、自社のプライベートクラウドでVMware製品を使うあるユーザー企業A社の担当者だ。A社は自社のプライベートクラウド基盤にVMware製品を使い、複数の業務システムを動かしている。2024年5月末に使用するVMware製品の保守期限が終了する予定だったことから、2024年2月末に保守更新の見積もりをリセラーに依頼したが、2024年6月18日時点でも正式な見積もりの提示がないという。 「リ
2024年6月に始まった所得税・住民税の定額減税を巡り、複数の政令指定都市の事務処理で相次いで誤りが判明している。堺市は約2200人、川崎市は9927人、さいたま市は4343人に誤った税額などを記載した納税通知書を発送していた。 3市はいずれも税務情報システムに富士通Japanの「MICJET税務情報」を利用している。堺市では2024年6月6日に住民からの問い合わせで誤記載が発覚し、13日に公表した。堺市の誤記載の発覚を受けて、同じシステムを利用している川崎市やさいたま市でも誤りが発覚した格好だ。 富士通はMICJET税務情報を導入している具体的な自治体数について「回答を控える」として明らかにしていない。「導入している自治体へ個別に連絡をしている」(富士通)という。 3市とも公的年金からの特別徴収が発生する場合を対象に、納税通知書の税額などに記載の誤りがあった。ただし詳細な内容を見ると、堺
三菱電機が組み込みソフトウエア開発への生成AI(人工知能)活用を進めている。ソフトウエア開発に関連する過去数十年分のドキュメントの要約文を生成AIにより作成。これを検索用のインデックスとして使うことで、エンジニアの作業工数を最大40%削減できると見込む。 2024年6月20日に開催されたアマゾン ウェブ サービス ジャパン(AWSジャパン)の年次イベント「AWS Summit Japan」で、PoC(概念実証)の成果として明らかにした。今後は実用上必要最小の機能を備えたサービスであるMVP(Minimum Viable Product)として、従業員向けのアプリケーションを開発する予定だ。 三菱電機の組み込みソフトの開発部門では、製品開発部門から改修依頼を受けると、改修対象のソフトウエアの仕様書を検索して改修内容に関連する記述を確認。それを基にソフトウエアのソースコードを確認し、ソースコー
今回の「極言暴論」では、記事の後のほうで私の若い頃の話を書こうと思っている。もちろん、このコラムを私物化しようという意図でもなければ、武勇伝などの自慢話をしたいわけでもない。むしろ今でもあまり話したくない恥ずかしい話、つらい話の類いだ。では、なぜ書くのかというと、人月商売や多重下請けが幅を利かせるIT業界で、理不尽な境遇にある技術者たちが明るい未来に向かえるよう、思いっ切り背中を蹴飛ばしたいからだ。私の若き日の体験談はそのための「手段」として使うつもりだ。 ずっと読んでくれている読者ならご存じの通り、この極言暴論では日本のIT業界の現状を厳しく批判してきた。というか、私としてはそれこそボコボコにしてきたつもりだ。昔はパッケージソフトウエア、そして最近はクラウドサービスが世界の潮流になっているにもかかわらず、日本のITベンダーは客の要望を聞いて「人月(単価)いくら」の工数ベースで開発料金を設
対話型AIサービス「ChatGPT」で使われている自然言語モデルの核になっている技術が「Transformer」だ。自然言語処理を例に、Transformerの仕組みを解説する。 すっかり市民権を得た対話型AIサービス「ChatGPT」。ChatGPTで用いられている自然言語モデルが「GPT」(Generative Pre-trained Transformer)です。いわゆる「大規模言語モデル」(LLM:Large Language Model)の1つであり、本稿執筆時点(2023年12月)の最新バージョンは「GPT-4 Turbo」です。バージョンを追うごとに、精度向上などの進化を遂げてきました。 このGPTの核となるディープラーニング(深層学習)のモデルが「Transformer」です。前述のGPTの正式名称を見直すと、「T」はTransformerのTであることがわかります。このネ
知らない間に住んでいる自治体の住民ではなくなっていた――。そんな珍事が起きた。静岡県磐田市の市民2人が知らない間に住民登録を抹消されるなどの異動処理をされていた。県知事選挙の投票受付時に、投票管理システムで選挙権を確認できないというエラーメッセージが表示されて判明した。デジタル庁が支援する「書かないワンストップ窓口」の導入テストの際、誤って実在する住民の異動処理をしたのが原因だった。 磐田市はガバメントクラウド上に構築された「書かないワンストップ窓口」と呼ばれる窓口業務支援向けSaaS(ソフトウエア・アズ・ア・サービス)の導入において、北見コンピューター・ビジネス(北海道北見市)の窓口支援SaaSを採用した。同社はデジタル庁が募集した事業者の1社である。 市民や職員の負担が軽減できるとして窓口支援SaaSを導入する自治体が増えている。申請書の作成支援やマイナンバーカードの券面情報の読み取り
ITエンジニアと一口にいっても、実際にはさまざまな職種がある。具体的にどんな職種があるかを紹介していく。 ITエンジニアにはさまざまな職種があります。どの職種を選ぶかによって実際のキャリアは変わってきます。自動車というくくりの中でもさまざまな車種があり、目的によって選ぶ車種は変わります。必要な免許が変わってくることもあるし、そのため求められる訓練も違ったりすることもあります。同様にITエンジニアでも、職種によって積み上げられるスキルは変わってくるし、経験の中身も違ってきます。 ITエンジニアには細分化すると本当に多くの職種が存在します。IT関連の資格が細かく分類されているのと同じです。ただ、未経験の人にとっての“狙い目”はある程度限られてきます。そこで、現実的な選択肢となる6種類についてお話しようと思います。 これは、①Webエンジニア、②インフラエンジニア、③セキュリティエンジニア、④シ
図1 対象の文書を表示した状態で「ホーム」タブのCopilotボタンをクリック。Copilotの画面には「このドキュメントを要約する」という表示があり、ここをクリックするだけもよい。要約後の文字数などを指定する場合は、その指示を入力する あるいは、「300字で要約して」などと入力してもよい。文字数を指定したことで、回答は300字前後の文章になった。ほかに、「要点を箇条書きで」といった指示も可能だ。 Copilotは英語、スペイン語、日本語、フランス語、ドイツ語、ポルトガル語、イタリア語、中国語(簡体字)に対応している。チャットでの指示はそれらの言語でもよく、「納品書を英語で作成して」といった指示もできる。他言語の文書で何が書いてあるか知りたければ、「要約してください」とCopilotに指示する。これで、日本語での要約が表示される(図2)。
超電導送電は、電気抵抗がゼロになる超電導ケーブルで電力のロスをなくす送電方法である。金属ケーブルは電気抵抗がゼロではないため、送電の途中で電力の一部が熱となって失われる送電ロスが発生する。送電網での送電ロスは先進国で数%であり、日本でも5%程度とされるが、新興国では10%を超える例がしばしばあるといわれる。
建設業界でよく耳にする横文字や略語、カタカナなどの最新用語。日経クロステックが土木分野の読者を対象に実施した調査では、スマートシティーについて「意味を知っている」と答えた人が61%を占めた。この割合を「認知度」と呼ぶ。 スマートシティーとは、防犯や防災、交通、インフラ管理などにICT(情報通信技術)や人工知能(AI)などの新技術を活用して、生活の利便性や快適性の向上を図る都市・地域を指す。内閣府や総務省、経済産業省、国土交通省が連携して、自治体や民間事業者などの取り組みを支援。「まちづくりのデジタル・トランスフォーメーション」やSDGs(持続可能な開発目標)の関連事業として推進している。内閣府はスマートシティーを次のように定義している。 「グローバルな諸課題や都市や地域の抱えるローカルな諸課題の解決、また新たな価値の創出を目指して、ICT 等の新技術や官民各種のデータを有効に活用した各種分
これまで超電導方式が主流だった量子コンピューター業界の勢力図が大きく変わろうとしている。中性原子(冷却)や光パルスを使う量子コンピューターの台頭で、新しい量子誤り(エラー)訂正技術の開発が加速する。量子コンピューターの早期実用化を見越し、次世代のアルゴリズム開発などに乗り出すプレーヤーも出てきた。 量子コンピューター業界では、従来の開発ロードマップを見直し、量子エラーを訂正しながら誤りのない量子計算を実行できる誤り耐性型量子コンピューター(FTQC)の実現が早まるとの期待が高まっている。日本でも、新たなエラー訂正技術やFTQC向けアルゴリズムの開発が進む。
長野の県立高校2校で相次ぎ、パソコンを遠隔操作されるサポート詐欺に遭った。生徒の成績など計1万4231人分の個人情報が流出した恐れがある。パソコンにはインストール制御機能があったが、有効になっていなかった。個人情報保護委員会への報告も遅れ、2024年2月に行政指導を受けた。技術面だけでなく、組織的な安全管理体制にも不備があった。 長野県教育委員会は2024年2月、個人情報保護委員会から行政指導を受けた。長野県では2023年8月から9月にかけて北信地区と東信地区の県立高校2校で相次ぎ「サポート詐欺」に遭い、計1万4231人分の個人情報が漏洩した恐れがある。この中には生徒の成績や進路指導に関する資料も含まれる。 サポート詐欺とはWebブラウザーに偽の警告画面と連絡先を表示して、偽のサポートセンターに電話をかけさせるネット詐欺のことだ。偽のサポート担当者(詐欺師)が電話してきた人のパソコンを言葉
プログラムコードを書いてくれる生成AI(人工知能)の登場で、ソフトウエア開発の生産性は大きく向上した。数々の企業の技術顧問を務める著名エンジニアの和田卓人氏は、生成AIを「これまでのキャリアの中で一番大きいゲームチェンジャー」と表現する。ソフトウエア開発分野ではこれまで数々の新技術が生まれてきたが、そうした技術よりもはるかに大きいインパクトを持つという。 その象徴となるサービスが、米GitHub(ギットハブ)の「GitHub Copilot」だ。コードを途中まで書くと、GitHub Copilotが続きを書いてくれる。「自分がこれから30秒くらいかけて書こうとしていたコードを2秒くらいで書いてくれる」(和田氏)という感覚のようだ。 日本の保守的な大企業では、GitHub Copilotの学習データに知的財産問題が隠れている可能性を恐れて採用をためらうケースもある。ただ、生産性向上を重んじる
米Amazon Web Services(AWS)のハイミ・バレスAPJバイスプレジデント&マネージングディレクター兼日本マネージングディレクターは基調講演の冒頭で、「AWSサミットはベストプラクティスを共有し、学びを得られる場」だと力を込めた。 基調講演では、AWSジャパンの恒松幹彦執行役員が日本国内における3つのアップデートを発表した。1つ目として、2024年7月から東京リージョンでも同社の生成AIサービス「Amazon Bedrock」で、米Anthropic(アンソロピック)の大規模言語モデル(LLM)である「Claude 3」が使えるようになると発表した。
滋賀銀行が富士通のメインフレーム上で動作する現行の勘定系システムを更改することが2024年6月20日に分かった。従来は現行システムを更改せず、日立製作所の新システムに切り替える想定だったが、これを延期する。新システムの先行きは不透明で、滋賀銀行や日立にとっては痛手となる。 滋賀銀行が2024年3月期の有価証券報告書に、勘定系システムの更改を盛り込んだ。投資予定金額は61億3900万円。プロジェクトの着手は2024年6月で、完了は2027年1月を見込む。 日立と開発を進める新システムの稼働時期は、2027年以降にずれ込むことになる。新システムを巡って、滋賀銀行は稼働延期を繰り返しており、現時点で投資予定額と完了予定時期はともに「未定」としている。同行は新システム関連で、既に277億2500万円を支払い済みだ。 滋賀銀行が現行システムの更改にかじを切ったのは、富士通製メインフレームの保守期限が
大手プラットフォーマーが2024年5月から6月にかけて発表した生成AI(人工知能)に関する施策を比較しながら紹介する本特集。第3回は米Microsoft(マイクロソフト)と米Google(グーグル)が発表した、クラウドで稼働する生成AIに関する取り組みを紹介しよう。 本特集の第1回、第2回で取り上げたように、大手プラットフォーマーは生成AIの新しい選択肢として「オンデバイス」に力を入れ始めている。クラウドで推論を行うクラウドLLM(大規模言語モデル)ではなく、スマートフォンやパソコンなどのデバイス上で稼働するオンデバイスSLM(小規模言語モデル)を使う。 もっともオンデバイスSLMは、クラウドLLMを単純に置き換える存在にはならない。オンデバイスSLMはプロンプトを入力してから結果が表示されるまでのレイテンシー(遅延)が低い一方、モデルのパラメーター数が少ないため、性能ではクラウドLLMに
料理宅配大手の出前館は2024年6月20日、システム障害でサービスが利用できない状態だと発表した。6月20日午後0時50分時点で復旧していない。 出前館は日経クロステックの取材に対して、「(トラブルの)原因はシステム更新作業に起因するデータベースの障害だ」と回答した。現段階では「復旧のめどは未定だ」(出前館)。個人情報漏洩などの事象は発生していないという。 出前館のスマートフォンアプリやX(旧Twitter)の公式アカウントによれば、システム障害は6月19日の午後10時40分ごろから起きているという。出前館は「復旧次第ご連絡いたします。お客様にご迷惑おかけしておりますことを深くお詫び申し上げます」としている。
ユーザーインターフェース(UI)テストなどの自動化ツールを提供するAutifyは2024年6月20日、テストケースの自動生成ツール「Autify Genesis」のベータ版の提供を同日付で始めたと発表した。テストの自動化ツールに生成AI(人工知能)技術を取り込むことで、自動化の潮流をこれまで対象としていたテストの実施工程にとどまらず、上流工程にも「遡上」させたい考えだ。 仕様書や設計書からAIがテストケースを生成 「何をテストすればよいか、自動化すればよいか分かっていれば、Autify(の既存ツール)ですぐに自動化できる。だが、実際には何をテストしたらよいか、それをどう自動化すればよいか分からないなど、上流工程に根本の問題があるケースも多い。生成AIによる仕様書の解析でそこを解決しようというのが当社のアプローチだ」――。 Autifyの近澤良代表取締役CEO(最高経営責任者)はこう語る。A
政府は2024年6月18日、犯罪対策閣僚会議を開催し「国民を詐欺から守るための総合対策」を取りまとめた。著名人になりすました偽広告による投資詐欺などの急増や、正規のWebサイトに見せかけた偽サイト(フィッシングサイト)によるフィッシング被害の拡大といった情勢を受けたものだ。 投資詐欺サイトに誘導するSNS上での投稿や偽広告対策としては、SNS事業者に対して広告の事前審査の強化などを要請するとした。具体的には、事前審査基準の策定や公表、日本語や日本の法令などを理解する人を十分に配置した審査体制の整備、広告出稿者の本人確認の強化などだ。インターネット上の情報コンテンツや発信者の信頼性を受信者が判別できるよう、発信者に関する情報を情報コンテンツに付与する技術実証なども行うとする。 フィッシング対策ではフィッシングサイトへのアクセスを防ぐ策として、次の3点を挙げた。(1)DMARC(Domain-
森ビル(東京・港)が都内で開発した大型複合施設の「麻布台ヒルズ」と「虎ノ門ヒルズ ステーションタワー」。2つの巨大開発で集客装置として重要な役割を果たしているアート文化施設の仕掛け人が、2024年6月19日付で森ビルを退職して独立する。日経クロステックの取材で明らかになった。 23年10月に開業した虎ノ門ヒルズ ステーションタワーの高層部にできた文化施設「TOKYO NODE」と、麻布台ヒルズで24年2月にオープンしたデジタル美術館「森ビル デジタルアート ミュージアム:エプソン チームラボボーダレス」(以下チームラボボーダレス)をチームラボ(東京・千代田)と共に立ち上げた現場責任者は、森ビルの杉山央(おう)氏である。 杉山氏はチームラボボーダレスとTOKYO NODEのオープンという、2つの大仕事をほぼ同時期に終えた。どちらも多くの来場者が訪れる施設になったことを見届け、「このタイミング
福島県は施工ミスで生じた橋台の高さの誤りに、是正工事を実施せず、橋脚と反対側の橋台の設計を変更して整合させる異例の対策を選択した。ミスを犯した施工者には設計変更の費用を負担させるとともに、入札参加資格を停止する措置を講じた。措置の期間は2024年5月27日~7月10日。
図1 キーピッチでキーの間隔が、キーストロークでキーを押し込んだときの深さがわかる。入力言語やキー配列、キー数も確認しておこう。キートップの装飾にも注目したい キーピッチは、キー本体の幅と隣のキーとの隙間を合わせた間隔。デスクトップパソコンでは19mmが標準で、ノートパソコンも19mmが多い。一部のノートパソコンではそれ以下もある(図2)。キーストロークはキーを押し込める深さ。深いほうが、一般的に押し心地は良い(図3)。
米Google(グーグル)、米Microsoft(マイクロソフト)、米Apple(アップル)の大手プラットフォーマー3社は現在、各社のデバイスやOSを生成AI(人工知能)アプリケーションの「プラットフォーム」に変えようとしている。生成AIを利用するアプリがクラウドを使わずにデバイス上だけで稼働できる仕組みの整備を進めているのだ。 「WindowsをAIアプリ構築にとって最高のプラットフォームにする」。マイクロソフトのSatya Nadella(サティア・ナデラ)最高経営責任者(CEO)は、2024年5月21日(米国時間)に開催した開発者向けイベント「Microsoft Build 2024」の基調講演でそう主張した。 マイクロソフトだけではない。モバイルOSとして「Android」を推進するグーグル、「iOS」や「macOS」などを持つアップルも、これらを生成AIアプリのプラットフォームに
Q.新卒入社3年目の20代ITエンジニアです。入社以降、自由にテレワークできましたが、部長の指示で週2日は出社するルールに変わりました。弊社は現在フリーアドレス制なので、好きな席に座れます。先日出社したところ、人口密度が明らかに上がっており、壁側の隅っこの席は空いていませんでした。上司の近くだけが空いていたのでそこに座らざるを得ず、憂鬱な1日でした。入社時にテレワーク可と聞いていたのに、週2日の出社ルールは約束違反だと思います。 部長の観点だと、開発フェーズによっては作業効率が落ちていたり、仕事についていけないエンジニアが出てきたりしているのでしょう。マネジャーや上級・中級エンジニアに対し、定期的に部下や後輩と顔を合わせて観察・指導しなさいと部長が指示をしたようです。 当たり前のアドバイスになりますが、役職の高い人の近くに座るのが嫌であれば、早めに出社して目立たない隅っこの席取りをしてはい
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今回は360度カメラの最新モデルである「Insta360 X4」(本体7万9800円、税込み)をレビューする。僕は360度カメラがとても好きで、だいぶ前からさまざまな機種を愛用している。実は360度というのも少し違っていて、正確には全天球カメラだ。周囲の360度はもちろん、上も下も写せる。つまり、周辺のあらゆる情報が全部記録できるわけだ。 今回登場したInsta360 X4は、最大8Kという高解像度が特徴だ。いわゆるデジタルカメラやスマートフォンは、もう十分な画素数に到達しており、多少拡大しても映像の荒れは少ない。 ところが360度カメラは撮影している範囲が広く、4K程度では画像はやや粗いのだ。つまり、画素数向上の恩恵がまだまだ感じられるデバイスというわけだ。カメラとして楽しく撮影できるのはいうまでもないが、僕としては仕事の情報収集に役立つと思っている。今回は、そんな視点を中心にお届けして
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