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最近、出版社の知人から「雑誌がまったく売れない。返品5割がザラになった」という声をよく聞くようになった。『週刊東洋経済』が6万部を割り、『週刊ポスト』『週刊現代』などの男性週刊誌が「なんとか30万部台」というのだから、週刊誌の黄金時代を体験してきた私としては、さみしい限りだ。 雑誌は1990年代に比べると、販売部数、金額ともに半減し、とくに週刊誌の販売部数は3分の1になっている。しかも、この1月の部数を見ると、週刊誌は前年同月比でなんと11.6%減である。「書店数が減っているなか、コンビニに頼ってきましたが、最近はコンビニの雑誌販売コーナーも縮小されているので、どんどん厳しくなっています」と、販売関係者。 ■「20代向けの女性誌もじきに終わるでしょう」 そこで、あらためて1月の返品率を見ると、雑誌全体で44.1%である。週刊誌にしても月刊誌にしても、本当に半分が返品されているという惨憺たる
津田信は、1974年5月から7月の3ヶ月間、28年ぶりに帰還した元日本兵小野田寛郎と共同生活をし、その手記「戦った、生きた」を『週刊現代』に連載しました。これは、のちに『わがルパング島の三十年戦争』と改題されて、講談社から出版されました。 しかし、この手記は、真実を歪めて書いたもので、その罪の意識から、津田信は、3年後の1977年6月に、手記代筆の真相を暴露した書下ろしノンフィクション『幻想の英雄-小野田少尉との三ヵ月』を図書出版社から刊行しました。 *全文公開は、2014年8月いっぱいで停止しました。 *なお、本書は電子書籍化(有料)しましたので、そちらで 読んでいただけるとありがたいです。 小野田少佐との三ヵ月「幻想の英雄」 津田信 (2014/8/4) - Kindle本
7月25日の朝日新聞は、「電子書籍、安売り合戦 ライバルは無料サイト」という2面の半分以上を使った特集記事を掲載した。 これは、楽天が先日始めた「全ての電子書籍30%オフ」キャンペーンや、これに追随したアマゾンの「30%ポイント還元」セールなどを特集したもの。これに、イーブックジャパンの『へうげもの』など人気漫画の1巻目の無料公開、集英社の『キングダム』1~10巻無料公開キャンペーンなどの「フリーミアム戦略」を加え、最近の電子書籍市場は値引き合戦が当たり前になったことを書いている。 私は前々から電子書籍はネットコンテンツだから、「値段が安くなければ売れっこない」と言ってきたので、こうしたことが日常化しても驚きはない。そもそも、電子書籍には「再販制度」が適用されないのだから、いったん値引きが起これば、それは止められなくなる。しかも、ディスカウントをやればダウンロード数はうなぎ上りになり、売
今年も7月3日(水)から東京ビッグサイトで「東京国際ブックフェア」と「国際電子出版EXPO」が開催された。例年なら私は、出店ブースを見学したり、業界関係者と会ったりするために出かけるのだが、今年は違った。専門セミナーでの講師に呼ばれたからだ。 7月5日(金)、午前10時〜12時、「電子出版の未来」と題されたセミナーで、先に「マガジン航」編集人の仲俣暁生氏が「日本の電子書籍ビジネスに欠けているもの」というタイトルで講演、その後、私が「電子書籍、プラットフォームはそろった!ところで読者の本音は?」というタイトルで講演した。 (左)会場入り口の受付ブース (右)私が講演したセミナーの模様 この講演タイトルとその内容は、主催者側との相談で決めたものだが、初めから「読者サイドにたったものにしてほしい」という要望が強かった。これは、電子出版に関しては、推進者側のシステムの解説、電子出版とはこういうもの
自民党の教育再生実行本部が、大学入試に「TOEFL」を導入する方針を決めたことが報道されてから、教育界が騒がしい。教育界ばかりか、今後、受験年齢になる子を持つ親世代も、子供たちも騒然としている。 この方針は、夏の参院選の政権公約に盛り込まれるというから、いずれ実行されるだろう。 これまで、何十回、何百回、「英語は必要か不要か」論争が繰り返されてきた。その結果、2年前、やっと小学校5年生からの英語教育が始まった。そして、今度は大学入試にTOEFLである。この経緯を見ると、もう「英語は必要か不要か」などという次元を超えて、日本は追い詰められてしまったということだろう。 これまで、いくたびか「英語必要論」が唱えられた。国際化、グローバル化している世界を見れば、これは当然だ。しかし、そのたびに反対が強く、「話せる英語教育」導入は見送られるか、骨抜きにされてきた。 英文和訳、穴埋め問題ができるだけで
これまで、電子書籍と紙書籍の未来について様々なことが言われてきた。5年前、アメリカで「Kindle」が発売されて以来、電子書籍は毎年成長を遂げてきたから、「やがて紙の時代は終わる」「2015年までに従来の書籍はなくなる」と予測する専門家は多かった。 アメリカより普及が進まない日本でも、「電子書籍市場は今後さらに拡大し、2015年には市場規模が2000億円になる」(インプレス)という楽観的な観測が主流だった。 しかし、本当にそんな未来がやって来るのだろうか? 昨年は、ついにアマゾンが日本にも「Kindle」を投入したり、楽天も「kobo」を発売したりしたので、本当の意味での「電子書籍元年」となった。そして、2013年はアップルが「iBook store」をオープンさせるので、電子書籍はさらに進展するのは間違いない。しかし、それは、従来の紙の書籍を駆逐してしまうのだろうか? ここにきて、ようや
Home 時事ブログ [132] 混迷深まる電子出版。楽天「Kobo」の「8月末まで3万タイトル」のカラクリは「パブー」からのセルフ出版本か? 日本の電子出版の世界は、ますます混沌、混迷を深めているようだ。期待された楽天の電子書籍専用端末「Kobo」がトラブル続出で失速し、一部期待していた業界人も失望の色を隠さなくなった。「Kobo」発売から約2週間後、楽天の三木谷浩史社長は、「1週間で予想を上回る約10万台が売れ、同時に始めた電子書籍の販売も予想の4~5倍のペースで売れている」と取材に答えたが、どうやらこれは希望的観測発言のようだ。 実際、「Kobo」は売れていないうえ、その結果、電子書籍の販売も実績を上げていない。 そんななか、この8月9日に、ネット上の個人出版(セルフパブリッシング)サービス「パブー」などを手がけるブクログが、電子書籍作品を外部の電子書店へ配信できる「外部ストア連
Welcome to My Website このサイトは、山田順の個人的なウェブサイトです。 コンテンツの一部は情報発信のために書いていますが、ほとんどは個人的な記録の蓄積を目的としています。 *このサイトのイラストは、「海の素材屋」(http://uminosozaiya.com/)のフリー素材を使わせてもらっています。 素晴らしいイラストをありがとう。 以下のブログとは別にメールマガジン(有料) を発行しています。 こちらから→http://foomii.com/00065 また、YAHOO!ニュース「個人」欄でコラムを 書いています。 こちらから→http://bylines.news.yahoo.co.jp/yamad 産経新聞運営のサイト『IRONNA』 でも コラムを書いています。 こちらから → https://ironna.jp/blogger/97
2010年1月19日 講談社、小学館、新潮社、文芸春秋など主要出版社21社が社団法人「日本電子書籍出版社協会」(仮称)を2月に発足させることが決まった。苦境にある出版界にあって、これもまた一つの試み、現状打開策だが、はたしてこの試みは成功するのか? 「電子書籍元年」と言われるいま、今回は、この問題を考えてみたい。 このたび立ち上がる日本電子書籍出版社協会は、2000年に主要出版社で設立した任意団体「電子文庫パブリ」を発展させ、法人格を持たせるかたちで継承していくものだ。つまり、出版界の危機感の表れで、一刻も早く電子書籍端末によるデジタル書籍市場の主導権を握らなければ、未来はないだろうと、各社が考えた結果である。そのため、協会では今後、電子出版の規格共通化を話し合い、著作権団体と交渉し、さらに、官公庁との意見交換などをしていくという。 しかし、私に言わせてもらえれば、協会をつくり、規格統一を
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