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大きな変革期にあるメディア業界、広告業界のこれからを考えるヒントになりそうな、アメリカの業界動向を紹介します。 セレブリティを起用したテレビCMは、そうでないCMに比べて効果がないばかりか、逆効果になる場合さえあるという、有名タレントやスポーツ選手に大枚をはたいている広告主が聞いたら卒倒しそうな調査結果を米調査会社エース・メトリクス(Ace Metrix)が発表した。 “Celebrity Advertisements: Exposing a Myth of Advertising Effectiveness”という物騒なタイトルが付けられたこの調査は、昨年初めから11月まで、2,600以上のテレビ広告を対象に行われた。エース・メトリクス社の効果測定方法は、テレビ広告を “persuasion”(説得力:欲求喚起、妥当性、好感度、関心、情報価値、態度の変化の6つの要素からなる)と、 “wa
大きな変革期にあるメディア業界、広告業界のこれからを考えるヒントになりそうな、アメリカの業界動向を紹介します。 クライアント企業は、媒体社にマーケティング・パートナーとしての役割を求める一方で、マーケティング予算の管理に厳しい目を向けている。以前、コカコーラが広告会社への報酬を、広告のパフォーマンスに基づいて決める新制度を導入すると書いたが、プロキュアメント(購買部門)を立てて料金交渉を行うクライアント企業も現れ、音を上げる広告会社も出てきた。 『アドバタイジング・エイジ』(Advertising Age)の伝えるところによると、貨物輸送大手UPSの2億ドル以上のグローバル広告予算をめぐるピッチ(競合プレゼンテーション)から、WPPグループのジェイ・ウォルター・トンプソンが撤退した。同社のボブ・ジェフリー会長・CEOは社内向けのメールで次のように書いた。「UPSは予算と同様に取引上の問題も
大きな変革期にあるメディア業界、広告業界のこれからを考えるヒントになりそうな、アメリカの業界動向を紹介します。 コカ・コーラ社が、パフォーマンスに基づいて広告会社への支払いを行う、価値ベースの報酬制度を標準的な慣行として推進していくと、4月20日に開催された広告主協会の財務経営カンファレンスの席上で発表した。この報酬制度は、広告に効果が認められなければ、広告会社に実費以上の支払いを行わず、代わりに目標を達成した場合は最大30%のフィーを認めるもの。「広告会社には利益を上げてほしいが、それは保証されるものではなく目標の達成を通じて得るものでなくてはならない」と、ワールドワイドで同社のメディア&コミュニケーションを管轄するサラ・アームストロング氏はいう。 コカ・コーラはこれまで、業務量に基づいて支払いを行うフィー制度を採用していたが、昨年、5つの市場(オーストラリア、中国、ドイツ、英国、フィリ
大きな変革期にあるメディア業界、広告業界のこれからを考えるヒントになりそうな、アメリカの業界動向を紹介します。 前回のエントリーでメディアニュース社がカスタマイズした新聞の試験発行を計画していると紹介したが、今度はその雑誌版のお話。 タイム社(Time Inc.)とアメリカン・エクスプレス・パブリッシング(American Express Publishing)は、読者によって内容の異なるカスタマイズド・マガジンの発行を行う。雑誌のタイトルは “mine”で、売り文句は “My magazine, My way”。無料で購読できるが、申し込み順でプリント版は31,000名、デジタル版は200,000名に限定で提供される。 希望者は、 “mine”のホームページで、TIME、Sports Illustrated、Food & Wine、Real Simple、Money、In Style、G
大きな変革期にあるメディア業界、広告業界のこれからを考えるヒントになりそうな、アメリカの業界動向を紹介します。 このブログで度々紹介しているように、いま米国の新聞業界は瀕死の状態にある。新聞社はこのまま衰退の道を歩むのか、あるいは新たなビジネス・モデルを確立して盛り返すのか。メディア王ルパート・マードックが新聞の将来について、母国オーストラリアのヘラルド・サン紙(マードック率いるニューズ・コーポレーション傘下のヘラルド・アンド・ウィークリー・タイムズ社が発行)に寄稿した記事を見つけたので紹介したい。 いまの新聞業界やジャーナリズムを批判し、同じくニューズ・コーポレーション傘下のウォール・ストリート・ジャーナルの今後についてのビジョンを明らかにしたこの記事は、一読の価値があると思う。発行元の許可を得ていないので全文を紹介することはできないが、できるかぎり原意を損なわないように要約を試みた。
大きな変革期にあるメディア業界、広告業界のこれからを考えるヒントになりそうな、アメリカの業界動向を紹介します。 米食品大手ケロッグ社がオンライン広告費を増やし、TV広告予算を削減する決定をした。 同社のチーフ・マーケティング・オフィサー、Mark Baynes氏によると、過去18ヶ月間にわたりスペシャルKブランドのROI(Return on investment: 投資利益率)を計測した結果、オンライン広告がTV広告を2倍以上上回った。Baynes氏は、コスト削減策のひとつとして、来年のテレビ広告費を10~20%削減するとしている。Baynes氏はまた、スペシャルKブランドのみならず、ケロッグ社の事業全体に同様の施策を適用していくとも述べている。効果測定をどのように行ったのかは明らかにされていない。 ケロッグは2007年に10億ドルという同社史上最大の広告予算を投じた。今年はさらに、3億ド
大きな変革期にあるメディア業界、広告業界のこれからを考えるヒントになりそうな、アメリカの業界動向を紹介します。 大手雑誌出版社コンデナスト(Condé Nast)、ハースト(Hearst)、メレディス(Meredith)、ニューズ(News Corp)およびタイム(Time Inc.)によるジョイント・ベンチャー、ネクスト・イシュー・メディア(Next Issue Media)が、タブレット端末向けデジタル雑誌を月額固定料金で好きなだけ読めるサービスを始める。月刊誌と隔週刊誌が読み放題の基本版が月9.99ドル、これに週刊誌を加えたプレミアム版が14.99ドルで、同社の専用アプリを使って読む。当面はサムソンのGalaxy、モトローラのXoomなどのアンドロイド端末だけのサービスで、iPad版についてはアップルの承認待ちとのこと。 これで月々800円程度で各社が発行するニューヨーカー(The
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