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体力トレーニング
note.com/motidukinoyoru
こんにちは、望月慎(望月夜)@motidukinoyoruと申します。 (blog「批判的頭脳」、togetter、noteマガジン一覧) (拙著『図解入門ビジネス 最新 MMT[現代貨幣理論]がよくわかる本』(秀和システム)(2020/3/24 発売)) ティモワーニュとレイによるMMT批判への再反論論文が書かれたのは2013年のこと、今から8年も昔の話になる。 Tymoigne, E., & Wray, L. R. (2013). Modern money theory 101: a reply to critics. Levy Economics Institute, Working Papers Series, (778). 基本的にこの論文は、アメリカにおける非主流派/異端派、特にポスト・ケインジアンによるMMT批判に応える内容となっていて、一般のMMT論争とはややテイストが異な
こんにちは、私は望月夜、あらため、望月慎@motidukinoyoruと申します。(blog「批判的頭脳」、togetter、noteマガジン一覧) *出版します:『図解入門ビジネス 最新 MMT[現代貨幣理論]がよくわかる本』 今回は、立命館大学経済学会セミナーにて、望月夜名義で研究報告させていただいた、『Modern Monetary Theoryの概説』について、noteの形で紹介・解説させていただきたいと思います。 この報告は、後に論文(というより研究ノート)という形で、「望月慎」名義で立命館経済学にて掲載いただく予定となっており、その事前紹介ということになります。 また、先日、駒澤大学経済学部准教授 井上智洋先生のご紹介にあずかり、ネットラジオ:AWニュースWeeklyの方に望月夜名義で出演させていただきました。その際に議論になったポイントも包摂して議論したいと考えています。 さ
以前、なぜ日本は財政破綻しないのか? というnoteで、大まかな(通俗的)財政破綻論の批判的検討と、実際の財政破綻パターンの確認を行いました。 今回は、より一層深く「財政破綻」の実像を知るために、世界各国のこれまでの財政破綻をピックアップして分析してみることにします。 目次は以下の通りです。 ①アルゼンチン、トルコ ②ロシア ③アジア通貨危機 ④そもそも何故、途上国・新興国は外貨建て債務を積み上げるのか? ⑤ギリシャ、アイルランド ⑥ジンバブエ、ベネズエラ ⑦自国通貨建て国債破綻全般について ⑧まとめ 関心ある方は是非ご購読ください。 ※関連マガジン→『財政論まとめ』 ①アルゼンチン、トルコ
信用創造という言葉は、一般的には以下のような(誤った)意味で理解されているのではないかと思います。 信用創造とは、銀行が預金と貸し出しを連鎖的に繰り返すことで、お金(預金通貨)が増えていくしくみをいいます。(ウェブページ金融大学より)より具体的に言えば、以下のような理解(というより誤解)です。 (いずれも日本語版の信用創造Wikipediaから) こうした説明は、公民の教科書や経済学の教科書などでも繰り返され、疑うことも出来ずに信じ込んでいる人々が大勢居ると思います。 ここで、比較対象としてイングランド銀行(イギリスの中央銀行)の"Money creation in the modern economy"(現代経済における信用創造)というペーパーの概要を引用してみましょう。 The reality of how money is created today differs from the
近現代型の金融資本主義経済は、バブルとは切っても切れない関係にあると言っても過言ではありません。 (バブル経済-Wikipediaより) 昨今は特に、日本のバブル景気(崩壊後、"失われた20年"に陥った)、中南米バブル(崩壊により、メキシコ通貨危機などが生じた)、世界的な不動産バブル(このバブルの崩壊は、俗に”リーマンショック”と言われる世界同時金融危機を起こした)といった具合に、バブルとその崩壊(ブームとバースト)は、その規模と頻度を大きくしてきているように見えます。 巷では、こうしたバブルに対し、「先進諸国の過剰な金融緩和が原因」→「未然に金融引き締めを行うべきだった」という論調が目立ちます。(参照:バブル期の金融政策とその反省) しかし、バブルが起きている経済では、たいてい物価の上昇率はさして大きくないことが多いです。もちろん「未然に引き締めろ」派は、物価よりも資産価格にフォーカスす
「ケインズは死んだ」と喧伝されるようになって、既に長い年月が経過しています。(ロバート・ルーカスが『ケインズ経済学の死』というスピーチをしたのは、1970年代のことだそうですので、死が宣告されてから実に40年もの年月が経過していることになります) ケインズの死として表現される事象には色々なものがありますが、大まかに言えば 「『名目総需要が経済において問題になる』という考えが、新しい理論において否定された」 「したがって、金融財政政策が経済に対して有効であるという考えも否定されるようになった」 「基礎的なミクロモデルと合理的期待形成を前提にしないマクロモデルが忌避されるようになった」 といった具合になるでしょう。(正確には、3番目の事象から、演繹的に1番目と2番目の事象が導かれるという構造です) これに対する部分的な抵抗としてニューケインジアンという枠組みが生まれましたが、それはあくまで古い
「もしAからBへ資産が移動すれば、Aの資産は減り(Aの赤字)、Bの資産は増える(Bの黒字)」ということは、容易に理解できることと思います。 これをさらに、「金融資産・負債の生成」という段階にまで掘り下げて適用して考察することで、金融システム全体の大まかな構造理解に至ることが出来ます。 また、タイトルの通り「財政"黒字"」(赤字ではなく)の経済上の危険性についても理解することが出来るのです。 以下の章立てで論じていきたいと思います。 ①「誰かの黒字は誰かの赤字」「誰かの金融資産は誰かの金融負債」 ②”腫瘍マーカー”としての財政黒字 関心のある方は、ぜひご購読おねがいします。 ※※※このコラムは、望月夜の経済学・経済論 第一巻(11記事 ¥2800)、望月夜の財政論まとめ(7記事 ¥1600)にも収録されています。※※※
2013年3月に黒田東彦総裁が就任して以来、いわゆる『異次元緩和』は4年以上に渡って続けられてきました。 2013年3月は130兆円ほどであったベースマネーは、2014年3月に210兆弱、2015年3月に280兆強、2016年3月に360兆強、2017年3月には実に436兆円にまで拡大しました。まさに「異次元」の緩和であったといえます。 (マネタリーベース額面の推移 日本銀行「主要時系列統計データ表」より) 一方で、目標として掲げられた「2%インフレターゲット」の方は、残念ながら一向に達成する見込みがありません。 (総務省統計局から なお、平成26年(2014年)頃の物価上昇は消費税増税による一時的なもの) また、物価連動債(物価—CPI総合—に応じて元本の額面が変化する国債)を用いて導出されるブレーク・イーブン・インフレ率(予想インフレ率)も、安倍政権成立前後の急騰以降は、2%を大きく離
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