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テレワークの進展により働き方が大きく変化している今、「EQ理論」を用いたマネジメントが注目を集めている。 EQとは「感情をうまく管理し、利用する能力」のことで、「こころの知能指数」とも言われる。 遺伝などの先天的な要素が少なく学習によって高めることができるという。 今なぜEQが必要なのか、どうすれば高めることができるのか、EQ理論を推進する髙山直氏に聞いた。 先が見えない不安定な時代に必要とされる能力として、ビジネスの現場で「EQ(こころの知能指数)理論」が注目されている。1990年に米国の心理学者ピーター・サロベイ氏とジョン・メイヤー氏によって提唱された理論だが、髙山直氏は提唱者と協力し日本独自のEQ理論を推進してきた。 「少し前までは、仕事ができる人財の要件は、豊富な知識を持ち、頭の回転が速い人。つまり、IQ(知能指数)の高い人でした。しかし、働き方も人財も多様化している今、人はIQ(
エンプロイー・エクスペリエンスの施策を取り入れるうえで、カギとなるのが「エンプロイー・ジャーニーマップ」の作成による経験価値の見える化だ。 日本においてエンプロイー・エクスペリエンス施策の導入に先進的に取り組んでいるPwCコンサルティングPeople & Organization マネージャーの土橋隼人氏に、ゴール設定のポイントから、ジャーニーマップの描き方、具体的な施策の留意点までを語ってもらった。 エンプロイー・エクスペリエンス(EX)が重視されるようになった背景とは 「はじめにエンプロイー・エクスペリエンス(EX)の概念を理解するとともに、その向上が日本企業の成長性にとってどれだけ重要であるかを認識することが大切です」と土橋氏は強調する。 EX が重視されるようになった背景として、1980年以降に生まれた「ミレニアル世代」が、組織の中核的存在になっていることが大きいという。そのなかで
勤め先にエンゲージメントをもっている約5割、どちらとも言えない約3割 20代~60代の働く人を対象に「エンゲージメント(仕事や職場への誇りや愛着)」に関するアンケートを実施し、会社や仕事に対して誇りを感じたり、失う理由について調査しました。 <調査概要> 調査期間:2017年10月4日~10月9日 有効回答:1993名 調査方法:インターネット調査(日経BPコンサルティング調べ)
米国の先進企業の間で、人事評価制度を抜本的に見直す動きが進んでいる。"成果至上主義"ともいうべきスタンスからコミュニケーションを重視した評価システムに変わりつつあるのだが、日本企業にもその影響は出てくるのだろうか。日本と海外、両方の人事制度に詳しい専門家に聞いた。 アドビシステムズやGE(ゼネラル・エレクトリック)、マイクロソフト、GAP(ギャップ)といった米国の先進企業を中心に、従来の人事評価制度や成果主義を見直す動きが広がっている。 例えばアドビシステムズでは、2012年に「チェックイン」という新しい人事評価制度を導入した。年1回の面談で、成果に基づいて評価するそれまでの仕組みを廃し、上司と部下の面談機会を増やしてフィードバックを継続的に行うことで、社員のスキルアップやモチベーション向上を図るというものだ。これにより、同社の離職率は過去最低の水準に低下するなどの効果が出ているという。
組織と人の今とこれから 生まれた頃からパソコンや携帯などデジタルツールに囲まれて育ったジェネレーションZ。 いわゆる「デジタルネイティブ」の世代だ。それまでの世代とは異なる環境に育ち、独特の感性を持つとも評される彼ら。 近い将来、社会人となる彼らの価値観や労働観はどうなっているのか。近未来シミュレーションとともに解説する。 絶対的な安全と安心 常に追い求める 1991年、作家、ダグラス・クープランドが発表した『ジェネレーションX—加速された文化のための物語たち』から名付けられたジェネレーションX。60年代から70年代前半に生まれた世代だ。そして70年代半ば以降に生まれたジェネレーションY、そして今は1990年代以降に生まれたジェネレーションZたちが注目を集めている。まもなく社会人となる彼らには、どんな特徴があるのか。 恐怖・リスクを避けて、安全・安心を求める—。中央大学文学部教育学コース教
組織と人の今とこれから 日本企業のグローバル化が進む中、従業員の国際間競争も浸透しつつある。ところが現在の日本人は、肝心の“やる気”が低いといわれる。その理由とは?また、社員のモチベーションを上げる方法とは?識者の声を聞きながら、モチベーションの本質を探っていく。 1.なぜ日本人のモチベーションは低いのか? (1/2) G8の中で最下位 日本人の「やる気」が低い理由とは 全社員のうち3%――。ある調査で浮かび上がった、「会社に貢献したい」という意欲の高い日本人の割合だ(タワーズワトソン調べ)。しかも、この調査によると、こうした傾向は長きにわたり続いている。もう少し質問を絞り、「私は、会社の成功のために、求められる以上の仕事をしたいと思う」という問いを投げかけても、グローバルでは実に78%の従業員が「非常にそう思う」と答えたのに対し、日本人従業員でそう答えたのは、半数を下回る49%に留まった
人事戦略としてのアウトソーシングを考える 【取材協力】早乙女 真(NTTデータ経営研究所 情報戦略コンサルティング本部/アソシエイトパートナー) 経営を効率化する手法として広く活用されているアウトソーシング(業務の外部委託)は、 「さらなる効率化」「小規模化」へとシフトしています。 今回は、このアウトソーシングが持つ機能と、今後の人事戦略を考える上での役割について探ります。 自社の業務の一部を外部の事業者に委託するいわゆるアウトソーシングの活用が、近年、いよいよ盛んになっています(図1)。コールセンターや各種事務センターなどの施設運営、営業支援系、ITシステムの構築・運営など、ほとんどの企業が、何らかの形で外部専門事業者に業務を委託しているのが現状です。 アウトソーシングには、一般に二つの効果があると言われてきました。一つは「コストダウン」、もう一つが「付加価値の獲得」です。 ある一部の業
厚生労働省の労働政策審議会が、労働者派遣制度を見直す報告書をまとめ、2015年春から適用される可能性が高まっています。その見直しのポイントを社会保険労務士の岡田良則氏に伺いました。 今回の改正案のポイントは、期間制限の在り方が変わることです。これまで「専門26業務」では、同一の派遣労働者に期間の制限なく仕事を任せることができましたが、それ以外の業務(「自由化業務」)については、派遣期間に3年の上限がありました。今回の見直しでは、専門26業務と自由化業務の区分けを廃止し、「同じ業務では最長3年」としていたものを、「同じ労働者では最長3年」と、派遣期間の上限を定めています。つまり、すべての業務において、同一の業務で3年を超えて、派遣労働者を受け入れる場合、自社の労使の委員会による意見聴取を行うことを条件に、受け入れを継続することができます。「たとえばある人が気に入ったから長期間働いてほしいとい
組織と人の今とこれから 高い税負担ながら手厚い社会保障、フレキシブルな働き方、新ジャンルでのビジネスの立ち上げが続く市場――。 国民一人あたりのGDP調査でも常に上位にあがり、世界から注目を集める北欧各国。いくつかのテーマに分けて探ってみる。 Interview 日本総合研究所副理事長 湯元健治氏 profile 57年生まれ。80年、京都大学経済学部卒、住友銀行入行。調査第一部、経済調査部などを経て、92年日本総合研究所調査部主任研究員に。調査部長、執行役員などを経て現職。 Work-life balance 1.「ワークライフバランス」を実現できる背景 日本でも「仕事と生活の調和」なくしては女性の活用や少子化を食い止めることは困難と、数々の制度の整備が進められているが、北欧のそれは歴史が違う。 労働組合が厳しく目を光らせる北欧では、所定の時間内で効率よく働くことを第二次世界大戦後から求
新卒採用に一石を投じるか 組織と人の今とこれから ミスマッチが原因となり生じる離職とその割合の高さ──。 問題点を指摘されながらも、今なお採用の中心である「新卒一括採用」。このミスマッチを軽減する方法としてインターンシップ制度が注目されている。 日本のインターンシップの現状を探ってみた。 昨今、急速にインターンシップへの関心が高まっている。インターンシップを導入する大学は70.3%に及び(図1)、インターン生を受け入れる企業は大企業の場合40%近くに達する。 なぜインターンシップが重視されるようになってきたのだろうか。就活情報に詳しい就職コンサルタントのリバースキャリアパートナーズ代表、坂本章紀はこう分析する。「一言でいうなら、企業と学生の採用ミスマッチの解消です。インターンシップを介して、学生が入社前に業務内容に触れることで、お互いに理解を深め、入社後もすぐ活躍できる下地を作り、離職率を
Interview 新しいキャリアは何歳から始めても遅くない。 ヤンキーからとび職を経て世界の名門大学に入学した鈴木琢也氏の“不可能を可能に変えるチカラ”。
有期雇用に関する労働契約法が4月に施行されるなど、雇用や労働を取り巻く環境がますます変化することが予測される2013年。企業の経営者や人事部門は、その変化にどのように対応していけばいいのか。 労働や人材などの分野を専門に研究されている東京大学大学院教授の佐藤博樹氏と東洋大学准教授の小島貴子氏に話をうかがいながら、2013年以降に予測される変化を7つのキーワードにまとめてみた。 キーワード1 <有期労働契約の新ルール>改正労働契約法が4月1日より施行 (1/2) 「5年ルール」がスタート 有期契約社員の活用が急務 2012年8月、「労働契約法の一部を改正する法律」、いわゆる改正労働契約法が公布された。新しい労働契約法の柱は3つ、すなわち「無期労働契約への転換の促進」「労働者に対する不利益な雇い止めを無効とする過去の判例を法定化した『雇い止め法理』の法定化」「無期雇用労働者(正社員)と異なる不
過去のことは振り返らず、少し先の未来と目の前の「今」に集中する。これがいい仕事をする秘訣。 ただ目の前のことに一所懸命だっただけ 僕は、何かに「挑戦しよう」と考えて作品を作ったことは一度もありません。後から振り返ってみて、「ああ、あれはチャレンジだったな」と思うだけです。 たとえば『風の谷のナウシカ』。あの作品を製作した頃、僕はまだ徳間書店の『アニメージュ』という雑誌の編集者でしたから、映画作りについて何も知りませんでした。ただ、宮崎駿という"面白い人" と出会って、「この人と映画を作ったら楽しいだろうな」と思って作った。それがあの作品です。大変なこともありましたが、多くの方が作品を観てくれて、ビジネスとしても興行的に悪くなかった。今思うと無謀な挑戦だったかもしれません。でも作っている時は、そんなこと考えていませんでしたね。目の前のことに一所懸命だっただけです。 『となりのトトロ』と『火垂
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