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ノーベル賞
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今年(2020年)最初の記事が3月というのは、殆ど更新されなくなって久しい当Blogでは驚くべきでも何でもないが、それはともかく最初の記事は、地域歴史に関するものでタイトルからお分かりのとおり、九品仏駅か九品仏前駅か、という議論である。 無論、ここでの九品仏駅は、現在の東急大井町線の駅(自由が丘駅と尾山台駅の間)ではない。自由が丘駅の旧称、開業当初の駅名を指す。 では、なぜ今これを採り上げるに至ったかというと、今年初めに当Twitterを通じて、テレビ東京の「所さんの学校では教えてくれないそこんトコロ!」という番組担当の方から、当Blog記事「自由が丘前夜、九品仏駅の痕跡」に掲載の地図(部分)を番組で使いたいという申し出をいただき、当該地図の原本は目黒区立八雲図書館にあると教示させていただいたことがあった。番組は2月7日に放映(関東地方)され、なるほど自由が丘駅の駅名由来について紹介され、
今回は、現在の東京都杉並区にあたる東京府豊多摩郡杉並町(大正15年=1926年6月1日に村制から町制に移行)の大字・小字名が列挙されている地図を眺めながら、あれこれ語っていこうという感じで進めていく。 昭和初期の地図なので、字は右から左に読み、右上に見える「町方野」とあるのは「野方町」と読む。では、この図に見える地名を拾ってみよう。まずは大字名から。 高円寺 馬橋 阿佐ヶ谷 天沼 田端 成宗 以上、6大字。この6大字は明治22年(1889年)に市制町村制が施行された際、6つの村が合併して杉並村となったが、合併前の6村がそのまま6大字となったもので、江戸期以前よりの名称を継承している。高円寺、阿佐ヶ谷は現JR中央線の駅名にも採用されたこともあって、現在までその名が町名として生き続けている。他に天沼が残っているが、一方で公式には失われたものも3つある。このうち、田端と成宗は現在の成田東、成田西
Intel社が今月初めに発表した第4世代Coreプロセッサ(以下、コードネームからHaswellと表記)は、デスクトップ版の評判は今一つであるがそれは無理からぬことである。なぜなら、HaswellはMobile向けプロセッサとしての強化を行っており、デスクトップ向けの強化は大して行っていないからである。 そのMobileプロセッサも、今回はいくつか種類が分かれている。それはアルファベット1文字によって識別され、 M-Processor H-Processor U-Processor Y-Processor となっている。このうち、最も過去を引きずっているのは「M-Processor」で、rPGAパッケージで提供される。あまりMobile PCでは見ることはできないが、デスクトップ向けプロセッサのように換装を行うことが可能だが、次世代のMobileプロセッサではこのパッケージは採用されないと
今回はタイトルをどう付けようか悩んだが、事実ある状況ではバッテリ稼働ができず、AC電源必須のためこのようにした。もちろん、本体Onlyではバッテリ稼働はでき、Sandy Bridgeの省電力性能は優れていると言ってきたのに、なぜバッテリ稼働ができない=AC電源必須となってしまうのか。 答えは簡単だ。それはPower Media Dockがバッテリ稼働ができず、AC電源必須であり、VAIO Z21もPower Media Dock接続時(正確に言えばPower Media Dockの機能にVAIO Z21本体が依存しているとき)にはAC電源が生命線となってしまうためだ。簡単な図で示そう。 DCとあるのは、AC電源からアダプタで変換されたDC電源を意味する。VAIO Z21がPower Media Dockと接続する際、本体側の電源コネクタはPower Media DockからのLightPe
YOMIURI ONLINEにこんな記事が掲載されている。それは「尖閣の中国名表示削除を…グーグルに自民要請」というもので、概要は 自民党は13日、検索最大手の「グーグル」に対し、同社の地図サービス「グーグルマップ」で、尖閣諸島の表記に併記されている中国名を削除するよう申し入れた。 グーグルマップ上では、尖閣諸島と同諸島の魚釣島について、それぞれ中国名の「釣魚群島」「釣魚島」が併記されている。 同社の日本法人を訪れた小野寺五典「影の内閣」外務担当は「中国と領有権問題が存在する領域であるかのごとき表記で誤りだ」として、日本語表記のみにするよう求めた。 とのこと。私は別に尖閣諸島について何でもかんでも中国の肩を持つわけではないが、正直、このニュースが事実とするなら同じ日本国民の一人として恥ずかしい気持ちでいっぱいである。日本は、世界的視点を持てない島国根性の国民だと思われはしないかと…(政治家
今回の話題は、昨年より申請受付が開始されている高額医療高額介護合算制度(以下、高額合算制度という)について、その制度の複雑さ故の問題点や、当該システム開発等に係わっている方々に向け、私の過去の経験等から参考程度になるような議論について展開していきたいと思う。 高額合算制度の概要はとても簡単で、「医療保険の世帯単位における医療費自己負担額と介護サービス費自己負担額を合算し、一定の上限を超えた金額を支給する」制度である。「ああ、要するにかかった医療費と介護サービス費を足し算したら、いくらか戻ってくるのね」みたいな理解で十分だと一般的には思うだろう。だが、話はそう簡単ではないのだ。 まず、「医療保険の世帯単位」という概念が、いわゆる世間一般の概念と異なる。例えば、老夫婦二人世帯で同居しているとしたら、この夫婦二人は同じ世帯だと思うだろうが、医療保険の世帯単位という概念では必ずしも同じ世帯とはなら
なかなかの良書が邦訳された。原題「Digital Design and Computer Architecture」(2007年刊)を翔泳社さんが「ディジタル回路設計とコンピュータアーキテクチャ」を邦題として、IT Architects' Archiveシリーズの一冊として刊行したのである。著者は、デイビッド・マネー・ハリス(David Money Harris)、サラ・L・ハリス(Sarah L. Harris) 両氏。訳者は、天野英晴、鈴木貢、中條拓伯、永松礼夫の諸氏である。 この本は、原題及び邦題を見て察しのとおり、ディジタル回路の基礎からコンピュータアーキテクチャを構築する、つまりマイクロプロセッサを設計することを目指したもので、その原理はもちろん設計ノウハウが随所に盛り込まれている(とはいえ、マイクロプロセッサそのものの原材料を作るという行程は含まない)。この道筋は、各章のタイト
勤務先では、Windows XPとMicrosoft Office 2003が事務部門を始め一般的に使われているが、開発チーム等ではWindows VistaやMicrosoft Office 2007も併用して利用されている。ここで、ある開発チームのメンツの一人が使っているPCで、面白い問題が起こった。 どういうわけか、このようなダイアログボックスが表示され、Word 2007が異常終了してしまうというのである。「作業ファイルを作成できません。環境変数TEMPの設定を確認してください。」とあるので、さすがに開発チームのメンツである彼女ともなれば、環境変数の設定変更などお手のものである。が、しばらく様子を眺めてみるとお手上げということとなった(苦笑)。なぜなら、環境変数TEMPの設定は誤っていなかったからである。 Word 2007以外にもExcel 2007でも同様の問題は起こっていた。
前回の続き。 なぜ医師不足なのか、という点について 医師の標榜科目選択による不人気科目の存在 勤務医から開業医への流れ 地元医師会の地域中核病院への協力体制欠如 を挙げた。このほかに、前回の議論の中でふれなかったのは、病院の勤務医の労働が過酷だということだが、これは病院経営が現状では赤字体質に陥りやすいという問題が大きい。赤字になれば、企業なら当然だが、病院でもコスト削減が図られる。そして、もっとも狙われるのは人件費である。人件費を削るには、単価を落とすか、総量を減らすかのいずれかだが、通常は総量を減らす方が効果が高いので、人減らしが行われる。結果、勤務医一人一人の負担が大きくなり、勤務医から開業医へのシフトが強まる(それどころか、医業をやめてしまうこともある)。ますます勤務医が減るという悪循環に陥り、最悪の場合は病院廃業に至る事例となるわけである。 では、病院経営の赤字体質の原因はどこに
東京都心でたらい回しされた挙げ句、妊婦が死亡したとされる問題(マスコミ報道によれば…で本当にそうなのかは何とも言えない)で、面白いことに「医師不足」が声高に叫ばれている。「医師不足」といえば、いわゆる限界村落等に見られる絶対的医師不足(不足どころか存在しない)のことを指すものだと思っていたが、東京都心でも起こっているのはどういうことか? YOMIURI ONLINEの10月27日付ニュース「産科医不足で墨田・江東・江戸川の3医師会などが東京都に要望」によれば、「墨東病院周辺の墨田、江東、江戸川の3区にある医師会など地元産科医らでつくる6団体が今年2月、東京都に対し、産科医不足に対応するよう要望書を提出していた」ということで、何と地元医師会が一部専門医としてではあるが、医師不足解消を訴えていたというのだ。 この動きは、実に不可思議だ。確かに、地域の中核医療機関である病院の医師充実は、地元住民
明けましておめでとうございます。 2024年が始まりました。そして、当Blogですが、昨年(2023年)はわずかに3本の記事で終わったようです。いや、ようですではないですね。3本の記事のみでした(苦笑)。しかも、前回が7月17日の記事でしたので、約半年も空けていたことになります。空けましておめでとうすいませんの間違いってとこですか…。 さて、先ほど地元の神社仏閣に初詣で出かけて戻ってきたところですが、一年の計は元旦にありということで、様々なことをやろうとする気持ちはあるのですが、当Blogにおいては見事に年間二桁という謙虚な目標すら達成できないことに気づき、いやはやなんともなどと思うところ。 結局、習慣だということは既に当然に気付いており、旧Twitterはほぼ毎日何らかの書き込みをしているので、まったく書く時間がないというわけではない。とはいえ、手間のかかり方は異なるわけで、そこは仕事の
Windows 7が第七世代であるというが、どこから(どのように)数えるのかという話。やっぱり公式の見解とは違ったようだ。 しかし、公式見解は不思議なものである。 Windows 1.x Windows 2.x Windows 3.x Windows 9x(内部バージョン4.x) Windows 2000及びXP(内部バージョンNT 5.0及びNT 5.1) Windows Vista(内部バージョンNT 6.0) Windows 7(内部バージョンNT 6.1) いわゆる世代をWindowsのメジャーバージョンナンバとしているのだが、Windows 7はこれに該当しない。メジャーバージョンナンバの変更は、互換性に大きく影響するからというのがその理由と言うが、この話は古くて新しい話であり、Microsoft社の世界に限ってもDOSの頃から存在している話である。にもかかわらず、メジャーバージ
「突然死したPLAYSTATION 3」でお知らせしたとおり、私が使っていたPLAYSTATION 3は突然死し、セーブデータなどすべてが消え去ってしまった。転ばぬ先のバックアップということが改めて胸に刻まれたわけだが、バックアップを取りたくても取れない、あるいはバックアップを取ることができても、実際PLAYSTATION 3が故障し、マザーボード(基盤)交換となった場合はバックアップデータそのものが意味がなくなる場合がある。それが、無料サーヴィスで展開されている「まいにちいっしょ」である。 このセーブデータは、コピー禁止となっている。それどころか、ムーヴ(移動)も禁止である。唯一バックアップを取るには、バックアップユーティリティーのバックアップ機能を利用するのみである。しかし、このバックアップ機能はまったく融通の利かないプルバックアップのみをサポートしたもので、セーブデータ以外にもありと
いきなり結論めいたものだが、Windows XP以来の広範なPCの普及により、いわゆるライトユーザ層が激増した結果、PCに求めるものが相対として変わってきている。というのが、大きな要因だと思うが、私のように古いユーザにとってみても、Windows Vistaが移行するだけの魅力があるかといえば、残念ながら移行する「必要性」を感じないということも要因の一つだと考える。振り返ってみれば、OSのバージョンアップというものは、新しい何かができるということよりも、今の不便な状況を脱却したいというのが、その要因であるように思う。 Windows Vistaの前バージョンであるWindows XPは、最近のユーザの方はご存じないかもしれないが、Windows Vistaが登場した頃と同じように評判は芳しいものではなく、「Luna」と呼ばれる新ユーザインタフェース(及びルックアンドフィール)も「ださい」も
さて、前回の続きです。とりあえず、この問題は今回で完結する方向で進めていくつもりである。 一般的に、会社勤めをし、いわゆる健康保険証を手にすれば、あわせて厚生年金にも加入しているという意識があるだろう。その認識は正しいのだが、すべてが単純にそうだとは限らない。それは会社による厚生年金未払いという問題が横たわっているからである。 良心的な…といっていいかどうかは何とも言えないが、会社によっては「うちは厚生年金に入ってないから、国民健康保険と国民年金は自分で手続きしてね」みたいなところがある。これは会社勤めだからといって、厚生年金等に加入していないとサラリーマン自身に自覚があるので問題は少ない(別の問題は大ありだが)。ところが、悪質なところは給与明細にきちんと厚生年金保険料等が控除されているように記載がありながら、実際には社会保険事務所に年金保険料等を納めていないところもある。健康保険証の交付
思いのほか好評だったようなので、前回の続き…というか関連した話題を続けていくことにしよう。 私が年金情報のいい加減さに気付いたのは、前回のはじめにもふれたとおり、介護保険制度の始まりに伴う、年金情報と住民記録情報のマッチング(突合)作業の過程にあるとした。突合率の低さ(60パーセント台。見方を変えればそれ未満)は目に余るものがあり、インデックスがあてにならないデータベースは、いくら内容が正しくても役に立つものではない。 一方、内容が正しくない、という事例も漏れ伝わってきている限りにおいてだが、何年か分をまとめて納付した記録が失われているという話が多いように思う(ことはそれだけ重大なので、少ない事例が膨張している可能性は否定できないが…)。未納部分をさかのぼって納付することで、不足分を補い年金給付が可能となるようにという、年金被保険者の当然の気持ちの発露として行われる行為が無になっているとし
私が年金情報がいかにいい加減なものだと痛感したのは、介護保険システムを構築する過程で経験した、社会保険庁の個人年金情報と地方自治体の持つ住民記録情報とのマッチング(突合)作業を行った時が最初だった。時は、1999年。介護保険制度が2000年4月開始であり、介護保険料の特別徴収(簡単にいえば年金からの天引き)がどの程度の規模で行うことができるのかを検証するためである。しかし、社会保険庁の協力はいまいちで、ようやく制度開始まで一年を切った段階でデータの提供を受けることができ、住民情報とのマッチング処理を行った。対象データは、カナ氏名、生年月日、性別、そして住所である。 結果はおそろしいものだった。なんとマッチング率は60パーセント台前半。しかも住所を外して、である(「地方自治体名=市区町村名」のみ有効)。アンマッチとなった最大の理由はカナ氏名であるが、これは社会保険庁だけを責めることはできない
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