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10月1日設立の[日本ファクトチェックセンター(JFC)]がネットの投稿をチェックするそうです。一方で日本ファクトチェックセンターの運営委員が「正確で厳格」と認める報道機関についてはチェックの対象外になるとのことです[記事]。多くの人がこの団体に対して恣意的な検閲機関のようなイメージを持つのも不思議ではないかと思います[記事]。 この手の団体の凄いところは、自分たちがファクトをチェックできることを前提としている点です。既にいくつかファクトチェックも行われています。例えば、[このツイート]には「不正確」の烙印が押されています。 しかしながら、その「検証過程」を見てみると、あまりにも粗雑で、統計学的な資質に疑問符を持たずにいられません。 しかも判定結果は、ツイートの範囲を超えて「選挙人名簿登録者数」にまで言及して内容を否定しています。 ちなみに投稿者は9月4日のツイートの段階で8月31日のデー
今回も相も変わらずマスメディアの大衆操作にまんまと乗せられてしまった日本社会です。【安倍氏暗殺事件 assassination of Shinzo Abe】という論点がどんどんズレて行き、現在の日本社会は旧統一教会と接点があった自民党議員をヒステリックに【魔女狩り witch-hunt】しています。この背景にあるのは、一糸乱れぬマスメディアのパワープレイに対する日本社会の深刻なまでの脆弱性があるのは自明ですが、今回はそれに加えて日本社会の【宗教 religion】に対する無理解に大きな要因があると考えられます。この記事においては、このどうしようもない「旧統一教会騒動」の問題点について、あえて論じてみたいと思います。 カントの宗教哲学 【宗教哲学 philosophy of religion】の基礎を確立したカント Immanuel Kantは、人間の理性が問う課題の流れとして次の3つを挙げ
TBS夕方の報道番組『Nスタ』で井上貴博アナが、新規陽性者数の悲観報道に終始したコロナ報道の自己批判とコロナ報道の在り方に関する提言を連日にわたって展開しており、その発言をニュースサイトの[スポーツ報知]が連日にわたって報じています。 本稿では、第5波のピークが観測された2021年8月から現在に至るまで、スポーツ報知の記事を参照することで一連の井上アナの発言を分析し、そのドラスティックな変化を検証しました。以下、時系列順に見ていきたいと思います。なお、発言の日付はすべて2021年のものであり、カッコ内の数字はその日に発表された東京都の新規陽性者数を表します。(冒頭写真は『スポーツ報知』記事のスクリーンショット) 08/02(2195) 先週は倍で増えてきましたが、今日もまた増えました。7日間平均も3200人台に乗ってきました。先が見えないというところが心配なところなんですが。 08/05(
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) 東京五輪の開催の可否や運営のスペックは科学的データに基づき行う必要があります。今、ワクチンの感染抑制および重症化抑制の影響が世界中で確認されている中、日本だけがその効果を無視して、連日開催側の倫理を悪魔化する報道が続いています。 現在日本のワクチン接種速度は非常に高くなっており、五輪開催時期にはコロナ死者数の90%以上を占める高齢者への大半の接種が終了する状況となっています。 英国の陽性者数と死者数 さて、ワクチンの効果がどうなのか、分析するためにまずはワクチン接種が順調に進んでいる英国について注視します。英国の感染は第1波から第3波まであり、ここに来て第4波がの到来が認
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) 緊急事態宣言と世論調査 新型コロナに対する緊急事態宣言に慎重な菅政権でしたが、大新聞が世論調査という形で発表した強力な国民世論に応じる形で緊急事態宣言の発出・追加・延長・再延長を決定しました。 「緊急事態宣言を出すべき」66% [2020/12/26・27 読売] →緊急事態宣言 表明(2020/01/05) 「緊急事態宣言のタイミングが遅すぎた」79% [2020/01/09・10 共同通信] →緊急事態宣言追加 表明(2020/01/12) 「緊急事態宣言の延長を」9割 [2020/01/29~31 日経] →緊急事態宣言延長 表明(2020/02/02) 「緊急事態
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) 過去記事[東京で何が起きているのか/第三波のコロナ空間分布]では11月下旬に暫定ピークをつけるまでの東京23区におけるコロナ第三波の新規陽性者の空間分布を時系列順に示し、感染の広がりを分析しました。今回は、年末年始において観測された新規陽性者の急上昇及び急下降を含め、第三波の挙動を総合的に分析してみたいと思います。 関連記事 [関西/第一波] [関東&東京23区/第一波] [東京23区/第二波] [東京23区/第三波(暫定)] 図-1は、第二波および第三波の新規陽性者数と実効再生産数を示したものです。本図には、実効再生産数の増減挙動の判定指標として私が着目している最低気温
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) 緊急事態宣言の延長を国民の9割以上が望む中[日本経済新聞世論調査]、菅政権は緊急事態の延長を決めました。感染が急激にピークアウトしていく中での緊急事態宣言の延長は、元を正せば、すべては客観的な新型コロナ感染の予測手法がないためと考えられます。 思えば、コロナ禍を通して、疫学の専門家でもない医師会・医クラ・マスメディア・文化人・自称ジャーナリスト・ヤフコメ等は、反証不可能な個人の勘だけを根拠にして、あたかも全知全能の神のように、悲観的な予言をふりかざしては国民や政府に説教を続けました。 一方、疫学の専門家も、最も重要な緊急事態宣言の効果を検証することなく、相変わらず実態を反
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) [前前回記事]では、日最低気温の前週との差(以下「気温差」とする)の増減とコロナ感染の実効再生産数の増減のタイミングが非常によく一致していることを、東京都の観測データを用いて示しました。 [前回記事]では、東京都以外のいくつかの地域(札幌市・愛知県・大阪府・福岡県・沖縄県)でも概ね東京と同様の関係が認められることが判明しました。 そこで今回は、新型コロナが大流行している欧米各地でもこのような関係が認められるのか検証してみたいと思います。 ■米国 今回検討の対象としたのは、冒頭の図に示す西部の3州・中部の3州・東部の3州です。 以下、これら各州について、日最低気温の前週差と
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) [前回記事]では、日最低気温の前週との差(以下「気温差」とする)の増減とコロナ感染の実効再生産数の増減のタイミングが非常によく一致していることを、東京都の観測データを用いて示しました(図-1参照)。 図-1 気温差と実効再生産数(東京都) 特に、気温低下量が-2度を超えると実効再生産数の増加が顕著になる傾向があり、この特性を利用すれば、感染が拡大しやすい時期を高確度で事前把握してコロナ対策をより効果的に行うことも可能であると考えます。 この記事では、東京都以外の地域、具体的には札幌市・愛知県・大阪府・福岡県・沖縄県における気温差と実効再生産数の関連性を検討したいと思います
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) [前回記事]で、新型コロナウイルスの流行における季節の変わり目の影響に着目したところ、前週との気温差と新規陽性者数の時系列挙動(日間隔)に緊密な関連性があることが判明しました。この記事ではさらに詳しく、気象とコロナ流行との関連性について分析していきたいと思います。 ◇ 前回記事で示した通り、各時点の日最低気温(7日移動平均)とその前週の日最低気温(7日移動平均)との差をとった時系列曲線(以下「気温差」と呼ぶ)と新規陽性者数の時系列曲線(7日移動平均)を比較すると、気温差が最低(ボトム)になるタイミングと新規陽性者が増加するタイミングがよく対応します。 図-1は、2020年
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) 【新型コロナウイルス COVID-19】の第三波と呼ばれる感染現象が日本で進行中ですが、その現象が各地域でどのように広がっているのかを私たちがヴィジュアル的に知ることは困難です。これにより私たち国民は暗中模索し、不必要な【未知リスク unknown risk】を感じることで事態を悪化させているものと考えます。また、感染対策を合理的に行う上で、感染が各地域でどのように広がっているかを知ることは重要です。 そこで、これまでに、第一波・第二波と呼ばれる感染現象の【時空間挙動 spatio-temporal behaviors】を推定するため、【時系列 time series】に
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) 2020年8月19日に日本感染症学会の舘田一博理事長が「今、日本は第二波のまっただ中」と新型コロナウイルスの感染症について宣言しましたが[記事]、時間軸と空間軸に沿って変動する物理現象である感染の時空間変動メカニズムを把握することなしにこのような発言をするのは合理的ではなく、何の説得力もありません。 少なくとも時間軸に沿って全国および感染の中心地である東京のエピカーヴは典型的なベル型カーヴを描いてピークアウトしており、今後仮に悪化に進むことがあったとしても、それは別のメカニズムによる新たな感染現象であることは自明です。「今、日本は第二波のまっただ中」とするのは的を射た表現
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) [先日記事]では【地球統計シミュレーション geostatistical simulation】により関西地方における新型コロナの期間感染率の【空間分布 spatial distribution】をイメージングしましたが、今回は同様の方法で、東京を中心とする関東地方における新型コロナの期間感染率の空間分布をイメージングしてみたいと思います。 関東地方における期間感染率の空間分布については、東京都が新規感染者の居住地市区町村を感染症例ごとに発表していないため、一度は推定をあきらめていましたが、日々更新されてしまう東京都の各市区町村における累計値を、東京都あきる野市が、4月1
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) 緊急事態宣言が都道府県ごとに解除される中、ハッキリ言ってピントがズレているのは、専門家会議が感染者の【空間分布 spatial distribution】を定量的に把握することなく、都道府県ごとの感染者数の時間変動のみを参考にブレイン・ストーミングによって緊急事態の解除の可否を検討していることです。 緊急事態の空間的な解除を見極めるにあたって、本当に重要なことは、特定地域の感染率の空間分布の挙動が時間の経過とともにどのように変化しているかという【時空間挙動 spatio-temporal behaviors】を把握することです。また、同一都道府県内においても歴然とした【不
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) 「感染者数はダメ!」「陽性率が重要」 新型コロナウィルスの新規感染者数が減少傾向を示す中、「コロナの女王」こと岡田晴恵氏は、なんと「感染者数が減少していると見てはいけない」と言い出し、「死亡者数と相関性が高い陽性率に注目すべき」と主張し始めました。 TBSテレビ『サンデーモーニング』2020/04/26 東京都の陽性率は今39.4%。圧倒的に高い。検査数が少ないので「東京都は先週100人だった。落ち込んできている」というふうに見るのはいけない。 テレビ朝日『羽鳥慎一モーニングショー』2020/04/27 感染者数というのは分母が小さければいくらでも小さくなる。分母が小さい
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) 2020年2月25日、日本政府は「新型コロナウイルス感染症対策の基本方針」を発表し、感染防止に取り組んでいますが、その中で、中国人の入国を禁止しないことへの批判が根強く残っているようです。ところが、実際に中国人の入国を禁止することで、どれだけ感染防止効果を期待できるのかについてはまったく定量的に示されていません。そこで、米国・ジョンズ・ホプキンズ大学の[COVID-19特設website]のデータを基にその感染防止効果がどの程度のものなのか、概算してみたいと思います。 感染確認数の空間分布 次の表は、ジョンズ・ホプキンズ大学が2020年2月27日10:40pm発表の各地域
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) GSOMIA失効期限直前に、韓国政府が「条件付き期限延長」なる措置を日本に通告してきました。韓国はこの選択によって、GSOMIA破棄の場合に米国が警告した【パーフェクト・ストーム=破滅的な経済危機 perfect storm economic crisis】の来襲を回避したものと考えられます。 周知のとおり、韓国政府の目論見は、GSOMIAを破棄すると宣言することで米国政府を困らせ、輸出管理の事案で日本政府に譲歩を求めさせることでした。実際、2015年の慰安婦合意では、韓国政府は慰安婦問題をGSOMIA締結の障害と位置付け、GSOMIA締結を進める米国政府から日本政府に圧
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) 大津園児死亡事故は本当に悲惨な出来事であり、被害に遭われた原田優衣ちゃんと伊藤雅宮ちゃんのご冥福を祈るとともに、ご遺族を始めとした関係者の皆様に心よりお見舞い申し上げる次第です。 さて、この事故の報道におけるマスメディアの立ち振る舞いについては、いくつかの問題が指摘されています。社会に対して事故防止を啓発するという大義名分を振りかざして、大津保育園児死亡事故現場に群がった【メディアスクラム media scrum】は、園児を弔い悲しむ人々に容赦なくシャッター音を浴びせ、エモーショナルな映像を片っ端から撮影しては、これらを多分に切り取ってつなぎ合わせることで「テレビドラマ」
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) 観艦式における旭日旗禁止事案、慰安婦財団解散事案、いわゆる「徴用工」訴訟事案、レーダー照射事案など、韓国政府の日本に対する極めて理不尽な行動が顕在化しています。韓国がこのような異常な行動を選択するメンタリティは一見理解不能ですが、心理学的な観点に立てば、その行動様式には一貫性があります。この記事では、韓国社会の歪んだメンタリティを表現する心理学モデルを用いて異常な行動を解釈してみたいと思います(冒頭写真は産経ニュースから引用)。 個性の心理モデル 心理学において個人の【個性 individuality】は、一般に【性格 character】【人格 personality】
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) 喫緊の課題が山積する中、今年も通常国会が開会し、野党による森友・加計問題を中心とする政権スキャンダルの追及が始まりました。この野党の主張をマスメディアが一方的に報道し、再び昨年と同じような非生産的な国会が再現されようとしています。国の政策を議論する国会の注目トピックがスキャンダルの追及であり、国会が野党とマスメディアのプレゼンスをアピールする舞台として利用されていることは、国民にとって極めて不幸なことと言えます。 そんな中、菅義偉官房長官会見における政権スキャンダルのヒステリックな追及で知られる東京新聞・望月衣塑子記者が自由党の森ゆうこ議員と共著で「追及力 権力の暴走を食
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) アル・ジョルスン Al Jolsonは、1920年代最大の人気歌手でした。1927年には世界最初の長編トーキー映画「ジャズ・シンガー」の主演を務めました。 Al Jolson sings in the 1st-ever Talkie "The Jazz Singer" 無声映画の時代にブロードウェイで活躍したジョルスンのパフォーマンス映像はほとんど残っていませんが、1930年前後の創世記のトーキー映画と自ら歌を吹き替えた1946年の伝記映画「ジョルスン物語 The Jolson Story」でそのハイライトを知ることができます。 ジョルスンは、しばしば顔を黒塗りして歌唱し
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) 今回も大好きなジャズ・ヴォーカリーズ・アルバムの紹介です。相変わらず、かなりマニアックです(笑)。 エディー・ジェファーソンは、ジャズの名演のフレーズにそのまま歌詞をつけてヴォーカルで表現するヴォーカリーズというジャンルを創った最大の功労者です。私自身、最高に大好きなアーティストの一人です。このアルバム「ボディー・アンド・ソウル」はキャリアを大きくステップアップさせた1968年に、プレスティッジから出したアルバムです。以下、オリジナルのジャズの名演と並べていますので、じっくりと愉しんで下さいね(笑) Enjoooooooy!!! Body And Soul ジャズのバラッ
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) 沖縄タイムスによれば「沖縄県浦添市長選では自民が公明と共に推した松本哲治氏が2期目を勝ち取り、翁長雄志知事ら「オール沖縄」は苦しい状態に立たされた」そうです[20170213]。ここに来て翁長知事の政治的な勢いに低下傾向が認められ、政府も2017年の【沖縄振興予算】を3350億円から3150億円に減額(-6%)しました。この政府の措置に対して沖縄タイムスが社説で強い不満を表明しました[20161224]。 大幅に減額されたのは、県が自由に使い道を決めることができる一括交付金である。ソフト、ハード含めて255億円減の1358億円は、制度創設以来最低額だ。指摘されているのは不
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) TBSテレビ「サンデーモーニング」が「風をよむ」のコーナーにおいて「ふたつのフェイク(ニセ情報)」と題して、ネット言論を【フェイク・ニュース】と決めつける放送をしました。この記事では当該コーナーを構成する言説についてしっかりと検証したいと思います。 チェリーピッキングによる情報操作 サンデーモーニング「風をよむ」のコーナーは、番組作成の説明VTRを先に流した上で、スタジオトークを行うという2部構成になっています。このうち説明VTRは、自らの論調に有利な情報だけを並べる【チェリー・ピッキング cherry picking】という情報操作により、視聴者を一定の方向に誘導します
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) 都政から国政にメインターゲットを換えた【ポピュリスト populist】の小池百合子氏による「小池劇場・国政編」は、9月25日の希望の党の設立&代表就任発表で開演しました。開演からの主なストーリー展開は次の通りです。 09月25日(月)小池氏が希望の党の設立&代表就任発表&小泉元首相と面談 09月26日(火)前原氏、神津連合会長・小池氏と次々に会談 09月27日(水)希望の党結党「日本をリセット」、小泉進次郎氏が小池氏出馬呼びかけ 09月28日(木)小池氏「憲法改正を議論」、民進党が希望の党への事実上の合流を発表 09月29日(金)小池氏がリベラル派排除発言「全員受け入れ
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) 森友・加計問題は、政権に瑕疵の証拠が存在しないにも拘わらず、国民の負託を受けていないマスメディアが連日の【印象報道】をベースに国民の負託を受けている政権に【悪魔の証明】を求め続けた明確な倒閣運動であったと考えます。自説に好都合な情報を大々的に繰り返し報じると同時に自説に不都合な情報を一切報じないという異常な【確証バイアス】が支配する【情報操作】によって「安倍首相を信じることができない」という印象を多くの国民に植え付け、内閣支持率を急落させることに成功しました。とりわけ政局巷談家伊藤惇夫氏に代表される「アマチュア玄人」と政権クレイマー室井佑月氏に代表される「プロ素人」を擁す
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) 安倍政権の【内閣支持率 approval rate】が30%を切ったことを時事通信(29.9%)と報道ステーション(29.2%)が報じました。実は、時事通信社と報道ステーションの内閣支持率は他の報道各社と比較して低く出る(後述)のですが、そんなことはどうでもよいかのように、多くのマスメディアは、これらの数字を深刻な面持ちで報道し、「支持率は30%を切り、政権は危険水域に入った」と強調しています。その一方で、同時期に行われた共同通信の世論調査における内閣支持率35.8%は既に忘れられた感があります。それは、おそらくこの数字では「支持率は30%を切り、政権は危険水域に入った」
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) 【センセーショナリズム】をビジネスに多用するマスメディアが【スケイプゴート】を【悪魔化】する際には、ある事実に対して【情報操作】【心理操作】【倫理操作】を行うことでその内容を見かけ上変質させるのが常ですが、ときにこれが行き過ぎて事実自体を捻じ曲げることがあります。2017年7月3日、TBSテレビのワイドショー「ひるおび」は、まさにこの絶対にやってはいけない【フェイクニュース/捏造報道】を流し、特定の個人の行動を貶め、その尊厳を著しく損ねる行為を犯しました。私が考えるに、これは放送倫理・番組向上機構(BPO)で審議されるべき事案であると考えます。以下、このフェイクニュースと
マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬(ごびゅう:logical fallacy)の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています(笑) 平成29年5月25日、東京都は、築地市場で実施された土壌汚染調査の結果を公表し、調査した111か所のうち30か所において環境基準値を上回る有害物質を検出しました。この記事では、東京都のデータを基にヒ素などの有害物質の空間分布の可視化を試みると同時に、汚染の現況を分析してみたいと思います。 まず最初に断わっておきますが、築地市場の上部が低浸透性のアスファルトあるいはコンクリートでカヴァーされているという前提の下で、この程度の汚染では筑紫市場の安全性に何の問題もないことをハッキリと主張させていただきます。その上であえて言わせていただきますが、極めて不当に危険視されている豊洲市
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