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こんにちは。『売れるネット広告社』代表取締役社長 CEO 加藤公一レオです。 D2C（ネット通販）をやるうえで不可欠なのが、ズバリ『ランディングページ』である！今ではD2C（ネット通販）業界に限らず、不動産、英会話スクール、エステなど、あらゆる業種の企業がネット広告から商品・サービスの申込みに誘導するためにランディングページを制作している。 ランディングページは「ボタンの色を変える」「オファー名称を変える」など、ちょっとした違いでコンバージョン率が2倍になったり3倍になったりする奥深いものだ。 ネットの時代といえども、ダイレクトマーケティングは人間の心理と深く結びついていている。したがって、売れるためには「良い商品」を作るだけではダメで、お客様の心理を上手くくすぐって“思わず申し込みたくなる”ランディングページを作ることが大切なのである！！ そこで今回は、売れるランディングページ・広告原稿
『売れるネット広告社』がコロナ禍の今、オフィスを移転・拡張した理由とは？～“最高にバブリーなイケてるオフィス”に こんにちは。『売れるネット広告社』代表取締役社長 CEO 加藤公一レオです。 2021年11月24日、『売れるネット広告社』の福岡オフィスが約“1.7倍”の規模に拡張リニューアル。12月15日には、東京オフィスが約“4.3倍”の規模に拡張移転した！ トレードピアお台場の20階に移転した新・東京オフィスは、レインボーブリッジや東京タワーを一望する325坪の広々とした空間。東京・福岡の両オフィスにハワイ気分を味わえる“ビーチ”やバー/カフェを設け、“Zoomブース”や“瞬間調光”ガラスを導入するなど、機能面でもデザイン面でも“最高にバブリーなイケてるオフィス”になったと思っている。 もちろん、『売れるネット広告社』のコーポレートカラーの“赤”を基調としたところは以前と変わらず、『日
知らないとヤバい薬機法を徹底解説③ 化粧品で表示できる効能効果は56種類。「個人の感想です」で逃げても違法！ こんにちは。『売れるネット広告社』代表取締役社長 CEO 加藤公一レオです。 化粧品や健康食品のマーケティングに携わっていると避けて通れないのが薬機法だが2021年8月、改正薬機法が施行され、新たに課徴金制度が加わることになっている。 そこで、改正薬機法施行前のこのタイミングで、「知らなかった」では済まされない薬機法について、改めて基礎から徹底的に解説していきたい。 第3回となる今回は、化粧品の広告表現において注意すべき点を、OK表現・NG表現を交えて具体的にご紹介する。 一般化粧品で表示可能な効能効果は56種類 第1回でお伝えした通り、薬機法上の虚偽・誇大広告の規制対象は「何人も」となっている。 つまり、「広告主の違反はアウトだが広告代理店の違反はセーフ」とか「法人の違反ならアウ
こんにちは。『売れるネット広告社』代表取締役社長 CEO 加藤公一レオです。 健康食品や化粧品のマーケティングに携わっていると避けて通れないのが薬機法（医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律）だが、2021年8月、薬機法に関するさらなる改正が施行されることになっている。 今回施行される改正法では、これまでになかった課徴金制度が追加される点がポイントだ。それ以外にも、薬機法には広告表現に関するさまざまな規制や罰則が設けられている。 薬機法を知らないとなぜヤバいかというと、薬機法の広告表現に関する条項は「何人規制」、つまり広告主だけでなく、広告代理店や個人アフィリエイターまで、広告に関わるあらゆる人が規制対象になっているからだ！2020年7月の「ステラ漢方事件」で広告主や広告代理店関係者が逮捕されたように、違反した場合は刑事罰も十分にありうる。 そこで、改正法施行前のこ
トランスコスモス株式会社 理事 デジタルマーケティング・EC・コンタクトセンター統括 デジタルトランスフォーメーション総括 副総括責任者 ECX本部 本部長 尾崎公紀（おざき・きみのり）氏 EC総合支援サービスを手がけるトランスコスモスが、EC業界で存在感を放っている。2020年4月にShopify Plus（ショッピファイプラス）の公式パートナーに認定されたほか、国内外のEC関連テック企業と業務提携した。Shopify（ショッピファイ）をベースに最先端のテクノロジーを駆使し、EC事業者の課題解決をサポートするという。トランスコスモスがShopify（ショッピファイ）と提携した理由やEC支援サービスの展望について、事業を統括している尾崎公紀氏に話を聞いた。 EC事業者の課題を解決するためShopify（ショッピファイ）と提携 ──トランスコスモスさんは2020年度、Shopify（ショッピ
左：non-standard world株式会社 CMO兼アートディレクター 佐藤 昭太氏(@shotasato_nsw) 右：コマースメディア株式会社代表 井澤(@izawatakahiro) Shopifyのテーマをカスタマイズすると聞いて皆さん何を思い浮かべるでしょうか？Shopifyでは様々な方法でテーマをカスタマイズすることができますが、自社にとってのベストなカスタマイズ方法は何なのか、初心者の方には判断が難しいと思います。今回はコマースメディア株式会社（https://commerce-media.info/）の監修の元、テーマのカスタマイズの定義やその必要性、テーマのカスタマイズ時の注意点、お勧めテーマなどについて、non-standard world株式会社 CMO兼アートディレクター 佐藤 昭太氏(@shotasato_nsw)とコマースメディア株式会社代表 井澤(@iz
株式会社サイバー・バズ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：高村彰典、東証マザーズ上場：証券コード7069）は、株式会社デジタルインファクト（本社：東京都文京区、代表取締役社長：野下智之）と共同で、国内ソーシャルメディアマーケティングの市場動向調査を行った。ここではその調査結果の概要についてポイントを絞って見て行く（出典：サイバー・バズ／デジタルインファクト調べ）。 調査概要 [調査主体] 株式会社サイバー・バズ [調査時期] 2020年4月から2020年9月 [調査方法] 広告会社、ソーシャルメディアマーケティング会社、インフルエンサーマーケティング会社、その他、各種ソリューション事業者へのヒアリング、調査主体ならびに調査機関が保有するデータ、関連企業・機関データ、公開情報の収集 [調査対象] ソーシャルメディアマーケティング市場 [調査機関] 株式会社デジタルインファクト SNSマーケ
株式会社Get It 代表取締役 軸屋 邦彦氏 初期費用や月額費用が無料のショッピングカート「BASE（ベイス）」から、ECプラットフォーム「Shopify（ショッピファイ ）」に乗り換える事業者が目立ち始めた。無料で手軽に始められる「BASE」を使ってネットショップをオープンした事業者が、さらなる売上拡大を図るために、機能が豊富でカスタマイズの自由度も高い「Shopify」へと移行するケースが出てきているようだ。 しかし、ECプラットフォームを切り替える際に課題となるのが、ネットショップの商品情報や注文情報などのデータを移行する作業。「BASE」はECの初心者が使うことも多いため、データ移行に不慣れな人も多く、作業で苦労したという声も聞く。 そこで今回、「BASE」に登録した商品情報やカテゴリ情報、注文情報を最短1時間ほどで「Shopify」へ移行できるアプリ「BASEショップ情報移行ア
株式会社これから シニアコンサルタント 小野寺克吉 EC業界の発展に伴い、自社のサイトを持ちたいという声を非常に多く聞きます。しかしECサイトの制作は、販売手法や商品によって必要な機能やコンテンツが大きく変わる為、一概にどこの制作会社が良い、このカートシステムが良いと言えない分野です。 そこで、今回はECサイトの制作やEC運営代行、広告運用代行を務め、なぜかお笑い芸人まで輩出している株式会社これから シニアコンサルタント 小野寺克吉氏にECサイト制作に関してのポイントを初心者でも分かるようにお伺いしました。 そもそもECサイト制作とは何か？小林：こんにちはECのミカタの小林と申します。本日はECサイト制作に関して手順や価格、重要なポイントなど色々なお話を聞ければと思いますのでよろしくお願いします。早速ですが、そもそもECサイトはEC事業者にとってどういう存在になるでしょうか？ 小野寺氏：
BASE株式会社 取締役COO 山村 兼司氏 新型コロナウイルスによって多くの企業・事業者が困り果てていることは言うまでもない。そして、そのような事業者を救済しようと多くのEC支援企業が、特別施策を展開している。 その中でも、個人事業主・中小企業の利用が多いEコマースプラットフォームのBASEは他と比べても施策の数、展開のスピードが他社と比較しても抜けている印象だ。どのような姿勢を持って、事業者と接しているのか取締役COOの山村氏に伺った。 付け焼き刃ではない支援施策を今現在、BASEとして行なっている支援カテゴリーはネットショップの開設サポート、「お急ぎ振込」の手数料無料、発送前商品の売上金引き出しサービス、資金調達サービス、集客支援、オンラインセミナー、無料オンラインカウンセリング（メンタルサポート）の7つです。 一番最初の支援施策は2月のアパレルブランド様に向けて、国内外の製造工場や
昨年（2019年）12月20日に、経済産業省から「株式会社イーシーキューブが提供するサイト構築パッケージ「EC-CUBE」の脆弱性等について」が発表された。EC-CUBEを利用しているECサイトに対して、クレジットカード番号等が窃取される危険性があることについての注意喚起が目的である。 今日、インターネットを活用するすべての企業・個人にとって、情報セキュリティは極めて大切だ。とりわけEC事業者にとっては、万が一の事態が発生した際の被害が重大であることに鑑みれば、しっかりとした対応が求められるところである。 しかし、具体的にどのように対応すべきなのかわからない、というEC事業者も少なくない。そこで、ウェブアプリケーション脆弱性診断やウェブセキュリティ強化支援などを手掛けるEGセキュアソリューションズ株式会社の代表取締役である徳丸 浩氏と、株式会社イーシーキューブの取締役社長である金 陽信氏、
いまECに求められる“カスタマーエンゲージメント”とは？クラシコム青木社長とRepro平田社長がディスカッション 左：株式会社クラシコム 代表取締役社長 青木耕平 氏 右：Repro株式会社 代表取締役社長 平田祐介 氏 「北欧、暮らしの道具店」を運営する株式会社クラシコムは11月28日、2006年の創業以来、初めてECアプリをリリースした。今後はアプリを活用し、顧客との関係をさらに強化していくという。そんなクラシコムの青木耕平社長と、CE（カスタマーエンゲージメント）プラットフォーム「Repro」を提供するRepro株式会社の平田祐介社長が、ECにおけるカスタマーエンゲージメントの重要性や、ECのLTVを高める方法などをテーマにディスカッションした。 クラシコムとReproが「LTV」をテーマに対談北欧のライフスタイルを取り入れたインテリアや雑貨、衣類などを販売しているECメディア「北欧
非エンジニアでもわかる全文検索 今回は、ECサイトやコンテンツメディアを運営する方向けに、「全文検索」の仕組みについて、非エンジニアの方でも理解できるように分かりやすくお伝えしていきたいと思います。 全文検索とは、入力したキーワードをもとにマッチした情報を探し出すことを言います。 言葉や概念は何となく知っているけど、その詳細に関しては疑問だらけという人も多いかと思います。 Webサイトを運営する人にとって、サイト内検索で使われる「全文検索」は、サイトの良し悪しを決める重要な機能であり、実はきちんと知っておかなければならない仕組みなのです。 全文検索とは何なのか？基礎知識を押さえる全文検索について説明をおこなう前に、そもそも検索とは何なのか？ 検索とは、あるデータ（情報）の集まりの中から目的に合った情報を探すことです。 図書館や書店でジャンルをもとに本棚から書籍を探し出したり、辞書を引くとい
株式会社bydesign 代表取締役 音田 康一郎氏 ECにおいて家具は難しい商材と言える。サイズは比較的大きくなりがち。リピート商材ではない。価格競争になりやすい。ブランドイメージを伝えにくい。 そんな中、家具をメイン商材としているブランド「かなでもの」は創業1年半で月商3千万円を超え、前年同月比の売上は7倍と急成長している。その秘密を「かなでもの」を運営している株式会社bydesign 代表取締役の音田 康一郎氏にお伺いした。 原体験を元にした空間づくりを提供する家具ブランド「かなでもの」かなでものOFFICIAL SHOPはこちらから（https://kanademono.design/） ーーまず家具ブランドを立ち上げた理由を教えてください。 シンプルに答えると、私含む創業者二人とも家具が好きだったからです。もちろん、参入する上で、市場の分析も行いました。やはり大手2社ニトリ・IK
noteを通してクリエイターは商品ストーリーの発信が可能に note for shoppingへのShopify参画で実現 株式会社ピースオブケイクは、note for shoppingにShopifyが参画し、ハンドメイド作家やショップオーナーの活動を応援するECプラットフォームのパートナーが14サービスに拡大したことを公表した。 パートナーは12社14サービスへnote for shoppingのパートナーにShopifyが新たに加わった。クリエイターがファンを増やすためにnoteで商品や開発背景を紹介するときに、商品ページの表示をしやすくするための仕組みとして2018年9月にはじまったnote for shopping。 ECプラットフォームのパートナーは12社14サービス（EC-CUBE／ebisumart／ おちゃのこネット／KATALOKooo／カラーミーショップ／Creema
comoda 上西 猛夫氏 店舗詳細はこちら（https://comoda2013.com/） 自分でECサイトを立ち上げたいと思ったとき、「どうやってショップを作ればいいのか分からない」と途方に暮れる初心者は多い。一見高そうなハードルから、足踏みしてしまう方もいるだろう。 しかし今は、最初の一歩さえ踏み出してしまえば、簡単にショップを開設できる環境が整っている。 誰でも無料で本格的なECサイトを作れる「STORES.jp（ストアーズ・ドット・ジェーピー）」はその代表例。サイト制作の知識や技術は必要なく、初心者でも簡単にECサイトを立ち上げられるサービスだ。 今回は、「STORES.jp」を6年間使い続けているアパレルショップ「comoda（コモダ）」のオーナー・上西猛夫氏にお話を伺った。 年商4000万以上 を売り上げる「comoda」の成長ストーリー、そして0からECを始めるのに必要な
「赤字から逆点」が当たり前！LTVマーケティングで作る収支計画 皆さん、こんにちは！空前絶後のECコンサルこと、テモナ株式会社の金城です。前回の記事では「リピート通販の成長率、市場規模」についてお話しました。 【第1回】成長率No.1！単品リピート通販・定期通販の市場規模 https://www.ecnomikata.com/column/15090/ 前回の記事を読んで「やってみよう！」と思った方向けに、今回は収支計画の作り方について説明します！ 前回のおさらい事業計画の話の前に、前回のおさらいから始めます。 ●リピート通販は、安定した収益が獲得でき、低コストで運営できる。 ●化粧品、健康食品などのリピート通販は市場が活性化しているが、定期縛りには要注意。 ●定期通販を検討しているなら、システム・フルフィルメントが対応しているか確認する。 リピート通販は、利益が”積み上げ型”。仮に広告宣
小人数カスタマーサポートの立ち上げもより手軽に 企業と顧客を技術でつなぐPR TIMES『Tayori』が大幅アップデート 株式会社 PR TIMES（東京都港区、代表取締役：山口拓己、東証：3922、以下 PR TIMES ）は、スマートフォン時代の顧客対話を円滑にするカスタマーサポートツール「Tayori（タヨリ）」において、2019年10月7日（月）にUI/UXの大型アップデートを実施した。 スマホ時代の企業と顧客の架け橋「Tayori」「Tayori」は、スマートフォン時代における企業と顧客の対話をより快適にし、カスタマーとのコミュニケーションをより円滑にすることを目的としたカスタマーサポートツールで、ユーザー数は2019年8月末で2万7000名を超えて増加中だ。 「フォーム」「FAQ」「チャット」「アンケート」の4サービスを展開しており、フォームとFAQ（よくある質問）ページの連
ZOZOがヤフーに買収されるというニュースが記憶に新しい中、楽天もファッションジャンルの強化を図ると発表した。 楽天はファッション業界のさらなる成長を見据え、ユーザーに対して付加価値の高いサービスを提供できるプラットフォーム構築を目指す新構想「Rakuten Fashion」を発表した。 この一環として、今年の8月には一般社団法人日本ファッション・ウィーク推進機構と「TOKYO Fashiom Week」における冠スポンサーを締結している。（それ以前はAmazonがスポンサー） 「Rakuten Fashion」では、ファッション関連事業者は楽天グループの保有する需要予測、受注管理、決済などのシステムはもちろん、物流フルフィルメントサービス、海外販売支援サービスの利用が可能になる。これにより、事業者の商品企画・生産・販売までを格段に効率化できるようになるとしている。 今回の新構想における、
ECサイト構築・EC運営コンサルティングなどを行っているアートトレーディング株式会社は、世界で展開するECプラットフォームshopifyとWordPressの連携に対応することを公表した。 ECサイト構築・EC運営コンサルティングなどを行っているアートトレーディング株式会社は、世界で展開するECプラットフォームshopifyとWordPressの連携に対応することを公表した。同社は、このとこで「自社サイトの商品プロモーションをもっと充実させたい」「自由な商品ページを作りたい」といったニーズを有する事業者はWordPressの導入でそれらが実現可能になるとしている。 サービス概要 [1] プロのデザイナーによるTOPページ制作・カテゴリー一覧ページ・商品ページ制作 [2] カテゴリー設置 [3] サーバー証明書インストール [4] SEO対策 （google analystics / goo
ECサイトの運営に欠かせないセキュリティ対策について解説しています。クレジットカード情報漏えい事故や不正利用は増加傾向にあります。本コラムではECサイトでのクレジットカード不正利用の動向、ECサイトが行うべきセキュリティ対策をご紹介しています。 ネット利用が普及し生活が便利になる一方で、日々、多くのECサイトでクレジットカード情報漏えい事故が起こっています。ECサイトの担当者へのアンケートによると、49.1％が「ECサイトに対してサイバー攻撃を受けたことがある」と回答しています。 ECサイトの立ち上げを検討している担当者は、ECサイトの最も大きいセキュリティリスクである「クレジットカード情報の漏えい対策」を行うべきです。万一、クレジットカード情報が流出すると、サイト閉鎖の可能性もある重大なリスクです。 1．多発するEC事業者のカード情報漏えい事故の事例最近報道されたクレジットカード情報漏え
ECサイトを構築するには、ASPカートの利用やECパッケージ・オープンソースを活用する必要があります。その他にも楽天市場やYahoo!ショッピング、AmazonなどのECモールへの出店も方法の一つです。ここでは、ASPカートの種類やそれぞれの特徴、選定する上でのポイントをお伝えします。 ECサイトを構築するASPカート各社の資料一括ダウンロードはこちらから → https://bit.ly/3fwgNJD ASPカートとは？ASPカートとはレンタルサーバーを用意する必要がなく、提供されたクラウド上でECサイトを構築できるサービスです。初期費用・月額費無料から利用できるASPカートもあるため、比較的簡単にECサイトをオープンすることが可能になります。 また、クラウド上でサービスが提供されているため、法改正や基本的なアップデートはベンダーが行うため、開発コストも最低限で押さえることが可能です。
左：株式会社カウンターワークス代表取締役 CEO 三瓶直樹氏（https://twitter.com/naoki_sanpei） 右：ビタミン株式会社 CEO 高梨大輔氏（https://twitter.com/dtakanashi） オムニチャネルやO2Oといった、オンラインとオフラインの垣根を超えたマーケティング施策はすでに一般的なものとなり、多くの企業が取り組んでいる。しかし、ECからスタートした企業では資本や人的リソースの問題からハードルの高さを感じ、オフライン施策に取り組めていないのが現状だ。 ところが、マーケター/エンジェル投資家として多数の企業を支援するビタミン株式会社 CEO 高梨大輔氏は「ハードルが高く感じるかもしれないが、そうではない」と語る。今回、高梨氏と同氏がマーケティング支援をしている株式会社カウンターワークス代表取締役 CEO 三瓶直樹氏にオフライン施策としての
株式会社イチナナキログラム 右：COO 秋山 洋晃氏（https://twitter.com/akky0429） 左：Manager 伊藤 淳氏（https://twitter.com/jun_qoooo） 前年比売上高500％で成長しているD2Cアパレルブランド「17kg」を運営している株式会社イチナナキログラム。 売上に直結しないと言われることも多いインスタグラムを活用して売上を伸ばし、今年の4月にはラ・フォーレ原宿に実店舗も立ち上げた。さらに特徴的なのが従業員80名の平均年齢が22歳と、若く優秀な人材が集まっていることだ。 常識を疑い続けたイチナナキログラムの戦略をCOOの秋山氏と、24歳ながら30名の部下を抱えているブランドマネージャーの伊藤氏に伺った。 ーー17kgを立ち上げたきっかけを教えてください。男性が立ち上げるにはかなり可愛らしいブランドのように思います。 秋山：代表の塚
売れるネット広告社 執行役員 メディア部 最高責任者の藤田純（ふじたじゅん）です。 クローズアップ現代でも特集された「フェイク広告問題」の煽りを受けて、過剰に効果効能を謳うアフィリエイト仕切りの運用型広告の出稿量がどんどん減っておりますが、ここ数年のアフィリエイト広告の主軸は、明らかにアフィリエイト仕切りの運用広告でした。 今後、アフィリエイトのトレンドはどうなっていくのか。 今回は、広告の観点だけではなくSEO文脈において重要なポイントを広告代理店での経験も経て現在はSEOのプロ、Faber Company マネージャーの安澤さんにお話を伺ってみました。 株式会社Faber Company R&D事業部兼カスタマーサクセス事業部 マネージャー 安澤 薫（あんざわ かおる） 神奈川県出身。 大学卒業後、レスリング選手として実業団でオリンピックを目指すも、怪我により断念。 競技人生を終えた後
婦人服の卸メーカー株式会社ピーアイ 代表取締役 奥ノ谷圭祐氏。短パン社長の愛称で呼ばれる奥ノ谷氏は個人のアパレルブランド立ち上げに始まり、コーヒーやカレー、米など様々なものを販売してきた。そしてついには観光PRとSNSインフルエンサーが融合した「短パンフェス」を長野県白馬村で開催するという。 なぜ奥ノ谷氏が作るモノに大勢のファンができるのか？”共感者”ではなく”共感購買者”を生み出すSNSでの情報発信について話を伺った。 ”カッコつけたDM”で大失敗大手アパレル企業から父親の経営する婦人服の卸メーカーへと入社した奥ノ谷氏は、新ブランド立ち上げの際に大きな失敗を経験する。 「『furamu clip』というブランドを立ち上げて、展示会を開く時にカッコつけたDMを送ったんです。前職では広告をどんどん使うような上場しているアパレル企業にいましたから。でも７人くらいしか来てくれなくて。もう死ぬかと
株式会社ピースオブケイク ディレクター 水野 圭輔氏 1982年生。愛知県出身。明治大学政治経済学部卒業。広告代理店、ウェブメディアでの広告企画、セールス、編集職を経て、2018年から現職。noteのディレクターとして、法人・個人問わずクリエイターのサポートを行う。 EC市場が成熟し、顧客獲得競争が激しさを増している現在のEC業界では、商品の作り手や売り手が、商品の「ストーリー」を語ることで、ファンを獲得していくことが一層重要になっています。こうした時代に求められているのが、集客やファン作りを行うための情報発信プラットフォームです。その有力候補と目される、ピースオブケイクが運営するコンテンツ投稿サービス「note」を取材しました。 「note」の記事から読者をECサイトに誘導ーーコンテンツ投稿サービス「note」を、集客に活用するEC事業者が増えています。記事からECサイトへユーザーを送客
株式会社モニタス（本社：東京都港区）が全国都道府県2830人を対象に、「Facebook・Instagram・Twitterの使用率」に関する調査を実施し、その結果を公開している。 3大SNSと呼ばれる「Facebook・Instagram・Twitter」。各都道府県における実際の利用率はどれくらいのものなのか？また、どの地域でどのSNSが使われているのかを株式会社モニタスが調査し、その結果が発表されているので見ていきたい。 Facebookの利用率 Facebookの利用率で、最も高い県が福島県の47.5%。次いで、鳥取県 46.5％、佐賀県 45.5%、宮崎県 42.6％、京都府 42.6％、愛知県 41.3％という結果となった。 最も利用率の低い県は群馬県の19.0％で、最も利用率の高い福島県と比較して2.5倍もの差があることが分かった。 Instagramの利用率 Instagr
売れるネット広告社 コンサルティング部 シニアコンサルタントの北森香菜です。 【A/Bテスト】はどのようなビジネスでも実施する必要のある、重要なものです。 売れるネット広告社では過去19年間で累計“数百億円以上”の広告費をクライアントからお預かりして、“1000回以上”の【A/Bテスト】を繰り返してきました。 売れるネット広告社で蓄積されている、ネット広告で大成功できる“最強の売れるノウハウ®”のすべてのベースは【A/Bテスト】の結果です。 今回は、【A/Bテスト】についての、「重要性」「定義」「IDEA」 の3つについてお話しさせていただきます。 【A/Bテスト】の重要性【A/Bテスト】とは、シンプルにいうと、「A」と「B」どちらのほうが良いか？ のテストです。 例えば、異なるクリエイティブのランディングページ「A」と「B」、どちらのほうが効果の良いランディングページかをテストしたい場合
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