サクサク読めて、アプリ限定の機能も多数!
トップへ戻る
Pixel 9
monoist.itmedia.co.jp
「日本は現金/預金が多い」は本当か 企業と家計の金融資産を調べよう:イチから分かる! 楽しく学ぶ経済の話(11)(1/5 ページ) 勉強した方がトクなのは分かるけど、なんだか難しそうでつい敬遠してしまう「経済」の話。モノづくりに関わる人が知っておきたい経済の仕組みについて、小川さん、古川さんと一緒にやさしく、詳しく学んでいきましょう!
東工大「TSUBAME 4.0」は“みんなのスパコン”としてどのような進化を遂げたのか:AIとの融合で進化するスパコンの現在地(1)(1/3 ページ) 急速に進化するAI技術との融合により変わりつつあるスーパーコンピュータの現在地を、大学などの公的機関を中心とした最先端のシステムから探る本連載。第1回は、2024年4月に稼働を開始した東京工業大学の「TSUBAME 4.0」を取り上げる。 いわゆるスーパーコンピュータ(スパコン)をはじめとするHPC(高性能コンピューティング)インフラは、高度なシミュレーションや創薬、ビッグデータ解析など、企業のモノづくりや事業創出に欠かせない存在となっている。さらに、生成AI(人工知能)をはじめとするAI技術の急速な進化により、これらのHPCインフラでAIをどのように活用できるようにするかも大きな課題となっている。 本連載では、日本国内のスパコン環境の一端
日本企業のIT人材は、システムや事業の新旧を問わず不足していることが、ガートナージャパンの調査で明らかになった。人材不足への取り組みは、「中途採用の積極化」が最も多かった。 ガートナージャパンは2024年8月1日、日本企業のIT人材に関する調査結果を発表した。人材や組織の課題として、「質的な人材不足」を選んだ回答者が最多で、AI(人工知能)やDX(デジタルトランスフォーメーション)だけでなく、システムや事業の新旧を問わず不足していることが分かった。 調査は、年間売上高500億円以上の日本企業でITやデジタルの戦略策定に携わっている役職者を対象に、2024年4月に実施した。 質的な人材不足を課題の1位にあげた回答者は14.5%、3位までに選んだ回答者の合計は31.9%だった。人材不足への取り組みでは、「中途採用の積極化」(47.3%)が最も多く、「インターン制度の活用」(31.8%)が続いた
コンクリートを出力材料とする3Dプリンタの開発が着々と進められている。2018年に始まった3Dプリンタによる国内の施工件数は加速度的に増加しており、累計で130件を超えた。コンクリート3Dプリンタ開発の現状や本格的な展開に当たっての課題、3Dプリンタ活用の将来像などについて、コンクリート工学が専門で3Dプリンティング技術の研究にも取り組む東京大学大学院工学系研究科 社会基盤学専攻 教授の石田哲也氏に話を聞いた(聞き手:筆者)。 巨大なダムの強度や劣化はミクロスケールの状態とリンクしている ――まず先生のご専門についてお聞かせください。 石田氏 ダムや橋梁などのようなコンクリート構造物のシミュレーション技術を研究している。コンクリートは材料の種類や比率、作り方などによってかなり耐久性が変わる。また圧縮に強いコンクリートと引っ張りに強い補強材(主として鉄筋、最近は炭素繊維やアラミド繊維も)が互
富士ソフトが非公開化でIT×OT分野への注力を加速、将来的な再上場も視野に:製造マネジメントニュース 米国投資会社のKKRは、富士ソフトの普通株式および新株予約権を、KKRが運用する投資ファンド傘下のFKを通じて公開買い付け(TOB)により取得すると発表した。この公開買い付けにより、富士ソフトはKKRの傘下となるとともに株式は非公開化される。 米国投資会社のKKR(コールバーグ・クラビス・ロバーツ)は2024年8月8日、富士ソフトの普通株式および新株予約権を、KKRが運用する投資ファンド傘下のFK株式会社(以下、FK)を通じて公開買い付け(TOB)により取得すると発表した。富士ソフトも同日開催の取締役会において、FKによる公開買い付けが開始された場合に賛同意見を表明するとともに、富士ソフトの株主や新株予約権の所有者に対して応募を推奨することを決議したと発表している。この公開買い付けにより、
実はこれらの記事は、今回のテーマである「オープンコレクタ」の布石だったのです。オープンコレクタが使えるようになると、マイコンなどから外部機器を制御したり、また逆にマイコンの入力端子に外部機器からの出力を接続したりすることが可能になります。なぜかというと、外部機器の出力電圧がマイコン入力端子の耐圧を上回る場合、マイコンの入力回路が損傷する恐れがあるからです。何らかの方法で外部機器の出力電圧をマイコンの入力端子の耐圧内に収める必要があります。 本連載はIT業界などから新たに組み込み業界に関わるようになった方をメインの読者と想定しています。PCやネットワークあるいはサーバとのやりとりのみで完結するITシステムとは異なり、組み込み機器の開発ではセンサーや外部機器との連携が必須となってきます。そのような局面では、今回取り上げるオープンコレクタが大活躍します。 なお、以前の用語集のシリーズで解説した内
リチウムイオン電池の完全循環システムは構築できるのか:LIBリサイクルの水熱有機酸浸出プロセス開発の取り組み(5)(1/4 ページ) 本連載では東北大学大学院 工学研究科附属 超臨界溶媒工学研究センターに属する研究グループが開発を進める「リチウムイオン電池リサイクル技術の水熱有機酸浸出プロセス」を紹介する。第5回ではリチウムイオン電池の完全循環システム構築に向けた取り組みを取り上げる。 1 提案概要 1-1 研究全体計画 これまでの連載を通じて記載している通り、リチウムイオン電池(LIB)は、欧州規制が発効されたことに相まって、国内外でリサイクル技術の開発が盛んに行われている。リサイクルには、技術開発のみならず、回収されたLIBを製造へと、つまり静脈から動脈へとつなげる全体バリューチェーンの構築が欠かせない。しかし現在、廃棄LIBの量が十分ではなく市場が形成されていないこともあり、全世界的
レゾナックは、第一原理計算と、人工知能(AI)を融合した新しいシミュレーション技術「ニューラルネットワークポテンシャル(NNP)技術」を、CMPスラリーによる半導体回路の研磨メカニズムのシミュレーションに初めて導入し、同メカニズムを解明した。 レゾナックは2024年8月6日、材料開発のためのシミュレーションとして一般的に用いられる計算手法「第一原理計算」と、人工知能(AI)を融合した新しいシミュレーション技術「ニューラルネットワークポテンシャル(NNP)技術」を、CMPスラリーによる半導体回路の研磨メカニズムのシミュレーションに初めて導入し、同メカニズムを解明したと発表した。 NNP技術は、これまで難しかった化学反応のシミュレーションを、第一原理計算と同程度の精度を維持しながら、10万倍以上の速度で実施できる技術だ。同社は、今回の技術により複雑な半導体製造プロセスで起きている材料の挙動を解
人機一体が歩行可能な人型ロボット開発へ、マクロス河森氏とLOVOT根津氏も参加:ロボット開発ニュース(1/2 ページ) ロボットスタートアップの人機一体が川崎重工業の人型ロボット「Kaleido」に独自制御技術を実装した「零一式カレイド ver.1.1」を披露。アニメーション監督でメカニックデザイナーの河森正治氏とプロダクトデザイナーの根津孝太氏は、それぞれが工業デザインを手掛ける人型ロボットのコンセプトスケッチを公開した。 ロボットスタートアップの人機一体は2024年8月1日、滋賀県草津市内で開催した成果発表会において、川崎重工業の人型ロボット「Kaleido(カレイド)」に独自制御技術「ハイブリッドオートバランス制御(HABC)」を実装した「零一式カレイド ver.1.1」を披露した。現在はPoC(概念実証)の段階だが、5年後の2029年までをめどに実用化を目指したい考えだ。また、「マ
さらば「Mbed OS」、RTOS淘汰の波にはArmも逆らえない:リアルタイムOS列伝(49)(1/3 ページ) IoT(モノのインターネット)市場が拡大する中で、エッジ側の機器制御で重要な役割を果たすことが期待されているリアルタイムOS(RTOS)について解説する本連載。第49回は、ついにEOL(End of Life)がアナウンスされたArmの「Mbed OS」について、なぜ淘汰の波に飲まれたのかを考察する。
国土交通省は2024年7月31日、型式指定申請で不正行為を行っていたトヨタ自動車に対する立ち入り検査の結果、新たに7車種の不正を認定するとともに、是正命令を発出したと発表した。トヨタ自動車は2024年7月5日に7車種で不正があったことを報告していたが、このうち2車種で正しく事実関係が報告されていないことも確認したという。 トヨタ自動車に対する是正命令では、1カ月以内に再発防止策を報告し、その後は四半期ごとに再発防止策の実施状況を報告するよう求めた。 トヨタ自動車が7月5日に不正を報告した7車種は、基準適合性の確認を行い、全てが基準に適合していることを確認。現行生産車3車種の出荷停止指示を解除した。「カローラ フィールダー/アクシオ」「ヤリス クロス」は2024年9月初めから生産を再開する。 また、立ち入り検査などで追加で不正行為が判明した7車種のうち、現行生産車1車種も基準に適合しているこ
⇒ 連載バックナンバーはこちら 日本企業の海外進出の変遷 図1に示した通り、日本企業の海外進出先として、韓国、台湾、中国の他、フィリピンやタイといった東南アジア地域への展開が挙げられます。それが、コロナ禍以降になると、日本でのモノづくりに回帰する動きが加速したり、世界最大の専業半導体ファンドリーである台湾のTSMC(Taiwan Semiconductor Manufacturing Company)が九州に進出したりするなど、“日本でのモノづくり”が脚光を浴びるようになりました。 しかし、こうした動きの一方で、ハイテク産業以外の、特に中小企業が大きく関わる分野では「一度海外に出ていった業務の日本回帰はそう簡単ではない」という話を何度も耳にしたことがあります。 海外進出については、筆者がこれまで携わってきた半導体関連装置業界でも、国内生産から海外生産へとシフトし、間近でその過程を見てきまし
JR東日本とえきまちエナジークリエイト、ジェイアール東日本物流は高輪ゲートウェイ駅周辺の都市開発プロジェクト「TAKANAWA GATEWAY CITY」で再生可能エネルギー活用に取り組む。 JR東日本とえきまちエナジークリエイト、ジェイアール東日本物流は2024年7月30日、高輪ゲートウェイ駅周辺の都市開発プロジェクト「TAKANAWA GATEWAY CITY」(以下高輪ゲートウェイシティー)における再生可能エネルギー活用の取り組みを発表した。 高輪ゲートウェイシティーは区域の面積が9.5ヘクタール(9万5000m2)で、4つの高層ビルと1つの低層ビルで構成される。オフィスだけでなく、住居、商業施設、ホテル、大規模会議施設、文化交流拠点などが整備される。区域全体で水素やバイオガス、風力発電や太陽光発電を活用し、CO2排出量を実質ゼロにすることを目指す。
名古屋大学らは、放線菌が生産する天然物のプラディミシンAが、新型コロナウイルス表面の糖鎖と結合し、感染を抑制することを発見した。糖鎖構造はウイルス変異で変化しにくいため、さまざまな変異株に有効な抗SARS-CoV-2薬の開発が期待される。 名古屋大学は2024年7月3日、放線菌が生産する天然物のプラディミシンA(PRM-A)が、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)表面の糖鎖と結合し、感染を抑制することを発見したと発表した。長崎大学、広島大学、富山県立大学、大阪大学との共同研究による成果だ。 放線菌は、土壌に存在する微生物で、抗生物質を生産する能力に優れる。その放線菌が生産するPRM-Aは、糖鎖の1種であるマンノース(Man)に結合することが知られている。 そこで同研究では、SARS-CoV-2糖鎖の部分構造に対応するオリゴ糖を化学合成し、PRM-Aの結合活性を評価した。その結果、PR
国家にも「貸借対照表」がある 日本の資産と負債を国際比較で見てみよう:イチから分かる! 楽しく学ぶ経済の話(10)(1/5 ページ) 勉強した方がトクなのは分かるけど、なんだか難しそうでつい敬遠してしまう「経済」の話。モノづくりに関わる人が知っておきたい経済の仕組みについて、小川さん、古川さんと一緒にやさしく、詳しく学んでいきましょう!
小型ボードコンピュータ「Raspberry Pi(ラズパイ)」を使って、低コストかつ現場レベルでIoT(モノのインターネット)を活用する手法について解説する本連載。第15回は、物流現場におけるラズパイと各種情報収集方法の組み合わせについて紹介する。 本連載ではこれまで、小型ボードコンピュータの「Raspberry Pi(ラズベリーパイ、略してラズパイ)」を活用した、生産現場における設備からのデータ収集や作業者による不良実績収集の例について紹介してきました。今回は、物流現場におけるラズパイと各種情報収集方法の組み合わせについて説明します。 ⇒連載「ラズパイで製造業のお手軽IoT活用」バックナンバー 1.物流現場における情報収集自動化の進め方 物流現場では、製品や部材について品番ごとに在庫が幾つあるのかを把握するため、入出庫の受払い情報の記録を収集する必要があります。この場合、箱やパレットに付
ボッシュが日立の空調合弁会社を買収、清水事業所はなぜ日立グループに残るのか:製造マネジメントニュース 日立子会社の日立グローバルライフソリューションズ(日立GLS)とジョンソン・コントロールズ・インターナショナル(JCI)は、両社が共同出資で設立した空調事業の合弁会社であるジョンソンコントロールズ日立空調の全株式をボッシュに譲渡する。 日立製作所(以下、日立)と子会社の日立グローバルライフソリューションズ(以下、日立GLS)は2024年7月23日、日立GLSとジョンソン・コントロールズ・インターナショナル(Johnson Controls International、以下JCI)が共同出資で設立した空調事業の合弁会社のジョンソンコントロールズ日立空調(以下、JCH)について、日立GLSとJCIが所有する全株式をボッシュ(Robert Bosch)に譲渡する契約を締結したと発表した。株式譲渡
なぜ止まらないラインは悪なのか、老舗総合無線機メーカーが磨くモノづくり力:メイドインジャパンの現場力(2/3 ページ) 止まらない生産ラインは悪、独自のIPS生産方式とは 和歌山アイコムはアイコムの100%出資による生産子会社として1988年に設立され、1989年から操業している。1万4000品種の材料を使い、約160種類、約200モデルの無線機を毎月生産している。敷地面積2万6000m2、建屋面積1万19002の3棟からなる有田工場と、敷地面積2万3210m2、建屋面積1万119m2で1棟の紀の川工場(和歌山県紀の川市)があり、アイコムの製品は全てこの2つの工場で生産している。従業員数は2023年4月時点で有田工場が235人、紀の川工場が43人となっている。主力となっているのは有田工場で、紀の川工場では海外向けの業務無線機の一部を生産している。 同社のモノづくりの特色の1つが、IPS(ア
解散理由について松田氏は「諸般の事情」としつつ、「現預金があるうちに、従業員や取引先を含めたステークホルダーに対して債務不履行などが発生するリスクを防ぐため、自主的な解散を進めるべきと判断した」と説明している。また、顧客向けにソフトウェア/製品パッケージなどのリリースで使用していた共有フォルダは、今後順次アクセスができなくなるため、必要なデータがある企業は適切にバックアップすることを推奨している。 松田氏は電子メールにおいて「AIを実用的に扱うためには、ソフトウェア/ハードウェア両方考慮しながら、工夫する必要があると考え、また世界的にみても、こういった考えを持っている企業は少ないことから、価値があると考え挑戦し続けてきたが、その価値を証明するに至らなかったことは、非常に残念に思う」と述べている。 ⇒その他の「製造マネジメントニュース」の記事はこちら 関連記事 エッジであれエンドポイントであ
世界100カ国超に輸出するグローバル無線機メーカー 1964年設立のアイコムは、陸上用や海上用、航空用の無線機やアマチュア無線機などの開発、製造を手掛ける総合無線機メーカーだ。祖業はアマチュア無線機の製造で、同社 代表取締役会長の井上徳造氏が、自宅の庭で起業したのが淵源となっている。 日本では高度成長とともにアマチュア無線ブームが起こり、1975年には無線利用の免許状を許可されたアマチュア無線局数が30万を超えて米国を抜き世界一となった。同社が1980年に発売したアマチュア無線機「IC-2N」も大ヒット商品となったという。映画「私をスキーに連れてって」で使用された影響などもありブームは衰えず、1995年には日本のアマチュア無線局数は136万4316に達して人気のピークを迎えた。
たかが抵抗1本されど抵抗1本、プルアップ抵抗の役割とは:今岡通博の俺流!組み込み用語解説(3)(1/2 ページ) 今岡通博氏による、組み込み開発に新しく関わることになった読者に向けた組み込み用語解説の連載コラム。第3回で取り上げるのは「プルアップ抵抗」だ。 はじめに 今回の連載「今岡通博の俺流!組み込み用語解説」はプルアップ抵抗について深堀りしてみたいと思います。 実は、前回はトランジスタの解説をしたのでその次の段階としてオープンコレクタについて書こうと思ったのですが、これを説明する前にプルアップ抵抗について話しておかないと次には進めないと感じたのです。組み込み技術者の中にはI2CやSPIあるいはUARTなどに興味のある読者が多いとは思います。そんな方々にとってはさらに遠回りに感じるかもしれません。ですが、連載各回の記事に興味を抱いてもらって最後まで読むモチベーションを持続してもらう何らか
ソラコムは、生成AIを用いてIoTアプリケーションをローコードで開発できるツール「SORACOM Flux」の提供を始めると発表した。同社サービスのアカウントを持つユーザーが全て利用可能な無償のFreeプランから提供を開始する。 ソラコムは2024年7月17日、生成AI(人工知能)を用いてIoT(モノのインターネット)アプリケーションをローコードで開発できるツール「SORACOM Flux(ソラコム フラックス)」の提供を始めると発表した。同社サービスのアカウントを持つユーザーが全て利用可能な無償のFreeプランから提供を開始し、作成できるアプリ数やイベント数に制限のない有償のProプラン/Enterpriseプランを2024年秋に提供する予定だ。 SORACOM Fluxは、センサーやカメラなどのデバイスから数値データや画像が送信されるイベントに対してルールを適用し、複数のデータソースや
電子工作初心者の記者が全集中の呼吸でRaspberry Pi(ラズパイ)に挑む本連載。今回は、いよいよLチカがフィナーレ(?)を迎えます。 電子工作初心者の記者が全集中の呼吸でRaspberry Pi(以下ラズパイ)に挑む本連載。今回は、いよいよLチカがフィナーレ(?)を迎えます。 ラズパイを使ったLチカは電子工作の初歩としても扱われ、インターネット上にもたくさんの先例があります。多くは1ページくらいでさらっと紹介される程度なのですが、私の場合は業務と娘の相手の合間を縫って取り組み始め、既に半年ほど経過しています。 秋葉原にラズパイを探しに行った時はまだ冬で、コートを着ておりました。それが季節は移り、既に東京では猛暑日を記録し、あまりの暑さに外出時は命の危険を感じるほどです。早朝にラズパイと向き合うことが多いのですが、かつては夜も明けきらぬ状況だったのが、今では日の出も早まり、早朝とはいえ
筆者であるアムイ 代表取締役の山田浩貢氏は、これまでもMONOistで中小製造業でも実践可能な工場を中心としたIoT(モノのインターネット)活用をテーマとする解説記事を多数執筆してきました。今回から始まる新たな連載のテーマは、「あらためて取り組む中小製造業のIoT活用」です。(MONOist編集部) 1.本連載の狙い IoTが日本で知られるようになったのは2015年ごろであり、2024年となった現在までに約10年が経過していることになります。途中、2020~2022年の約3年間は新型コロナウィルス感染症(COVID-19)のまん延のため、製造現場に外部業者の立ち入りが出来ず停滞していた時期があるものの、いまだに中小製造業は、昭和の時代に培った「目で見る管理」を中心とした、人が紙と鉛筆を使った人間力に頼る現場管理が主体となっています。 一方で、デジタル化や自動化を積極的に受け入れる3代目経営
DXの活用で成果が出ているのは34.8% DXについて、業務改善やビジネス活用の進捗度について聞いたところ「活用が進み、大きな成果が出ている」とした回答が8.3%、「活用が進み、ある程度は成果が出ている」とした回答が26.5%となり、合計で34.8%が何らかの成果を得られているという結果となった。 一方で「活用は進んでいるが、成果は出ていない」とした回答も29.5%となっており、成果を実感できていない企業が、成果を得られている企業と同じくらいいることが分かる。 成果が出ていない理由として挙げられたフリーコメントとしては以下のようなものが挙がっていた。DXについてのビジョンや目的などの設定がないため、成果についての共通認識がない点や、ツールや手段の話で終始しビジネスや業務での成果にひも付けられていない点などが問題点とされている。 DXをしなければならないという危機感をはっきり理解していない。
アリックスパートナーズは2024年7月10日、自動車業界の展望レポートの最新版を発表した。 新車販売台数については、中国が年平均成長3%で当面の伸びをけん引する一方で、米国と欧州は年平均成長率が1%未満と鈍化する。今後の新車市場の成長は、中国の他、東南アジアや南米が中心となる。 欧州の販売台数は2027年までは東欧がけん引するが、年平均成長が約1%の微増にとどまる。米国ではPHEV(プラグインハイブリッド車)への関心の高まりが市場を後押しする。2030年には内燃機関車の販売シェアが35%にとどまり、EV(電気自動車)とPHEVを合わせたシェアが41%に達する。 中国の販売台数は、2024年は前年比4.7%増の2670万台で比較的小幅な成長にとどまるが、2030年には3200万台を超え、このうち70%は中国ブランドが占めると見込む。日本の販売は長期的な人口減少とともに販売台数が減っていくとい
「3Dデータを使い倒す」――3D CADベンダー各社の展示から見えた共通メッセージ:ものづくり ワールド[東京]2024 「第36回 設計・製造ソリューション展」に出展していた、オートデスク、ソリッドワークス・ジャパン、PTCの販売代理店である旭エンジニアリングの展示ブースの模様を紹介する。 「第36回 ものづくり ワールド[東京]」(会期:2024年6月19~21日/会場:東京ビッグサイト)の構成展の1つである「第36回 設計・製造ソリューション展」では、3D CADベンダー各社が展示ブースを構え、自社ソリューションなどを訴求していた。 当然ながら、各社で訴求商材は異なるが、近年のプラットフォーム戦略やAI(人工知能)活用などの面で似たような動きも見られる彼らの展示から、共通するメッセージを感じ取ることができた。それは「3Dデータを使い倒す」だ。 本稿では、オートデスク、ソリッドワークス
製造DX協会は組織の立ち上げを発表するとともに、目的や今後の活動について説明を行う記者会見を都内で開催した。 製造DX協会は2024年7月1日、組織の立ち上げを発表するとともに、目的や今後の活動について説明を行う記者会見を都内で開催した。日本の製造業の実態に即したDX(デジタルトランスフォーメーション)の在り方の検討や情報発信などを行う。 独自システムにSaaSをレトロフィット 製造DX協会は「デジタルが当たり前のモノづくりへ」をコンセプトに、国内製造業に適したDXの取り組みを検討し、ベストプラクティスの事例を業界全体で共有することを目指す。この中で強調するのが「日本式製造DX」を検討、確立することの重要性だ。 製造DX協会の代表理事で、エスマット 代表取締役でもある林英俊氏は「欧州などでは、組み上げた生産ラインを外部から導入し、統合基盤システムと連携させることで高い生産効率を実現する形で
旭化成は2024年6月6日、静岡県富士市の富士支社で見学会を開き、デジタルソリューション事業で展開する、電子材料の感光性絶縁材料「パイメル」、エポキシ樹脂用潜在性硬化剤「ノバキュア」、プリント配線板用ガラスクロス、感光性ドライフィルム「サンフォート」の取り組みを紹介した。 2030年に向けて最先端技術領域への1000億円規模の拡大投資も計画中 デジタルソリューション事業は主に電子材料事業と電子部品事業から成る。「デジタルソリューション事業では現在、電気自動車(EV)や半導体など、伸長が期待される市場のリーダーとの共創を加速するとともに、最先端技術を支える高機能部品/材料を展開している。2030年までに最先端技術領域へ1000億円規模の投資も計画。これらの取り組みにより、デジタルソリューション事業を当社マテリアル領域の大きな収益の柱としていく」と旭化成 専務執行役員 ライフイノベーション事業
次のページ
このページを最初にブックマークしてみませんか?
『@IT MONOist - モノづくりスペシャリストのための情報ポータル』の新着エントリーを見る
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く