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2018FIFAワールドカップで盛り上がる準備はできただろうか 気が付くと、2018年も6月に入り、4年ぶりのサッカーの祭典である、FIFA ワールドカップ(以降、サッカーW杯)の開幕が、6月14日と迫ってきた。 ちなみに、今年の日本の1次予選の試合と、主なテレビ中継の予定は下記のようになっている。 6/19(火)21:00 コロンビア vs 日本 NHK6/24(日)24:00 日本 vs セネガル 日本テレビ、NHK-BS6/28(木)23:00 日本 vs ポーランド フジテレビ 今年は、開催国がロシアであり、日本と時差ではヨーロッパほど離れていないものの、いずれも深夜の試合になり、サッカーファンにとっては、寝られない日々が続くのだろうか。ところで、このテレビ放映、私のようにマーケティングを行っているものからすると、視聴率が気になる。なぜならば、一般にサッカーW杯のテレビコマーシャル
メディアの方の参考になれば良いのだが 日本大学のアメリカンフットボールの悪質タックル問題。ここ数日関係者の記者会見が続き、さまざまなメディアで取り上げられている。ところが、残念ながらどのメディアにもアメリカンフットボールに詳しい人が多くないようで、記者会見が「泡のなくなったビール」のようになっている。今日も多くの情報番組でこの問題を取り上げると思うが、もっとわかりやすく、発言の検証が行える点を解説する。 選手のプレーよりも、まずは監督のプレーを見よう 2018年5月23日の、日本大学の内田前監督の発言で、「ボールを見ていたので、反則行為は見てなかった」との発言がある。ここに大きな矛盾がある。 まず、当日の試合は、YouTubeなどで、見ることが出来るが、当日は「jnetTVfootball」が、会場でカメラ撮影を行っていたようである。事実、YouTubeには、当日の試合のダイジェスト映像が
日本大学アメフト部の悪質タックル問題について アメリカンフットボールの日本大―関西学院大の定期戦(6日、東京・アミノバイタルフィールド)で日大の選手が悪質なタックルを行った問題については、連日さまざまな報道がされており、多くの皆さんもすでに知っているだろう。日本の大学は、大学スポーツを使って、大学のイメージを強化しようとしている。にもかかわらず、日本大学の今回の対応はどうだろうか。スポーツや法的な視点からの議論や解説は、他の方に任せることにして、ここでは、この問題と「日本大学」というブランドへの影響を考えてみる。じっくり考えると、この問題の影響の大きさと影響を受ける関係者の多さに驚く。 このことにより、日本大学というブランドは 今回の問題により、「日本大学」というブランドの好感度は下がっているのではないだろうか。「日本大学」をよく知らない人は、「日本大学」は良くないことをした大学だと、認知
プレミアムフライデーの状況「プレミアムフライデー」という言葉、覚えているだろうか。2017年2月24日(金)にスタートしたプレミアムフライデー。月末の金曜日に、仕事を早く切り上げ、土曜・日曜の通常の休暇と合わせて、いつもより長い週末を楽しむことも一つの目的としてスタートした。。 皆さんは、一度でもプレミアムフライデーを体験しただろうか。私は、1度も月末の金曜日に早く仕事を切り上げられたことはない。そして多くの方は、「プレミアムフライデーなのに帰れない」というSNSでのネガティブな拡散でしか、この話題に触れることがなくなっているのではないだろうか? プレミアムフライデーがスタートした直後には、プレミアムフライデー・ナビゲーターに、関ジャニ∞が起用され、さまざまなPRや告知活動を行っていました。今も、プレミアムフライデーのサイトには、関ジャニ∞が登場しています。おそらく、プレミアムフライデーを
「政治的公平の放送法条文撤廃」を検討 「政治的公平の放送法条文撤廃」という報道が、2018年3月15日に、共同通信からあった。この報道はあまり多く報道されないために、知らない人が多いのかもしれない。多くの放送局にとっては、もしこの法律改定が行われれば、大きな問題なのだが、テレビ報道が激変するかという緊急事態なのにニュースで伝えないテレビ各局 にも書かれているように、テレビではあまり取り上げられていないように感じる。 この「政治的公平の放送法条文撤廃」には、賛否両論あるだろう。また、テレビの報道が現在「政治的公平」なのかも、私自身よくわからない。しかし、「政治的公平の放送法条文撤廃」された場合、民間放送の報道番組にCMを入れている企業は、明らかにさまざまな判断とリスクを負うことになるだろう。ここでは、「政治的公平の放送法条文撤廃」された場合の、テレビCMが直面する課題について考える。 「政治
ゾゾタウンのトップ画面にはクーポン対象商品が並ぶと顧客は満足しない 2018年2月26日に「『ゾゾ頼み』から脱却へ、アパレル企業の苦闘」というニュースがあり、読まれた方もいるだろう。その中に、このような文章がある。 さらに悩ましいのが、出店各社が乱発するクーポン値引きだ。「ゾゾはセレクトショップ系のブランドが多くておしゃれな印象が強かったが、ここ2年で楽天に出店するような安価なブランドの商品が大量に増えた」(大手アパレル幹部)。 ゾゾタウンのトップ画面にはクーポン対象商品が並び、店頭では競合にならなかったようなブランド同士での価格競争が過熱。値引き合戦は利益率の悪化に加え、ブランドイメージの毀損にもつながりかねない。 出典:ヤフーニュース ゾゾタウンで値引きすることが、ゾゾタウンの「おしゃれな印象」というブランドイメージを低下させ、そして取り扱っている服のブランドのイメージも低下させるでは
2月22日に、株式会社電通から、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定したデータが公開された。私も前の記事で、まず「広告」という商品のマーケティングができているのかという疑問を呈した。今回は、前回の記事とは異なり、そのデータの整理方法、とくに媒体別の広告費の集計についての意味を考える。 媒体別広告費の傾向は 日本の広告費2017年の予測値は、全体で6兆3907億円で、前年比101.6%の増加だった。総広告費に加え、媒体別の広告費も発表されている。もちろん、広告費全体が伸びたかについても、注目があつまるが、それと同じくらい媒体別広告費にも注目があつまる。特にインターネット広告の活用を推進しようとする「デジタリアン」から、今年のインターネットの広告費の数値について、「増えた」「予想よりも増えていない」などの感想が聞かれる。 今回の発表に関して、「インターネット広告費1.5兆円」との記事も
セレッソ大阪がクラウド・ファンディングをしている マクアケ(Makuake)という、クラウド・ファンディングのサイトがある。クラウド・ファンディングとは、あるプロジェクトや仕事のために、インターネットを使って、小額の出資を個人にお願いするものだ。そのサイトを眺めていたら、面白い案件をみつけた。セレッソ大阪のクラウド・ファンディングのページだ。期限は、2018年2月28日までと残り僅か。そして、目標金額は600万円だが、2月21日時点で、半額も集まっていない。 セレッソ大阪は、Jリーグ所属で昨年のルヴァンカップの覇者だ。そんな人気サッカー・チームがクラウド・ファンディングを行っていることに非常に興味がある。そして、セレッソ大阪という有名なチームであれば、このクラウド・ファンディングに、もっとお金が集まっても良いのではと思うが、そうなっていない。そこで、このクラウド・ファンディングの取り組みに
入場から、マジカルなウォルト・ディズニー・ワールド・リゾート テーマ・パークや最近の遊園地は、乗り物単位ではなく、そのパークや遊園地に入場する時に、入園料を支払う方法が主流だ。入場券を購入し、購入した紙のチケットを確認して、入場する。ごくありふれた光景だ。しかし、ウォルト・ディズニー・ワールド・リゾートのパークには、紙のチケットがない。入場する時には、以下のような「マジック・バンド」と指紋の認証で、入場OKだ。腕時計のようなバンドのミッキー・マウスの部分を、入場確認の機械に触れさせて、入場確認機のミッキー・マウス形になっているライトが緑に光れば、夢と魔法の国への入場が完了。入口から、マジックが始まる。 マジック・バンドで入場する(本人)マジック・バンドのしくみ マジック・バンドの仕組みは、単純である。RFID(radio frequency identifier)がそれぞれのマジック・バン
1992年大手消費財メーカーに入社。以後、Webエンジニアとして、サーバー構築、HTMLのコーディングを行い、さらにデジタル・マーケティング、マーケティングを経験。2015年10月に、アビームコンサルティング株式会社に入社、2018年2月より現職。多くの企業のマーケティングの支援や、マーケティングのデジタル化を支援している。他にも、ビジネスブレークスルー大学でのマーケティングの講師、内閣府政府広報アドバイザー、東京大学大学院数理科学研究科 客員教授(数学)、文部科学省数学イノベーション委員なども勤め、産業・科学の両発展に貢献している。
VRって、結構前に出ていたのでは VR(virtual reality)、拡張現実。頭につけてVRを体験する、Head Mount Display(HMD)が、サムソンや、SONYから発表されたのは、2016年のことだった。あれ、今年の事象の記事ではないの?ということになるが、今年はVRの「利用シーン」において大きな変化があった。 360度動画との出会い この記事を読んでくださっている方は、最新技術に敏感な方が多く、おそらくYouTubeやfacebookで、360度動画を見たことがあるのではないだろうか。つまり、かなり身近なものであると感じているはずだ。一方、今までのVRコンテンツは、ゲームの体験や映画の疑似体験のことだろうと思っている方も多いのではないだろうか。実は、VRコンテンツには大きな変化が起きており、マーケティングの領域でも360度動画が使われ始めているのだ。 360度動画とV
2017年、大きな変化がなかったのかもしれないが 2017年、平成29年も、残すところ数日となった。この2017年は、SNS空間で新しく大きなプラットフォームは登場しなかったし、アドテクと言われる、インターネット空間上の広告技術についても、大きなニュースは少なかった年であった。しかし、これからのマーケティングを大きく変革させるデバイスを、消費者は使い始めている。ここで、年末年始に理解すべき「大きな技術変化」をいくつか選び、それぞれ考えていきたい。 スマート・スピーカー スマート・スピーカーとは、音声で操作するIoT端末のことだ。具体的には、LINEから「Clova WAVE」(2017年10月5日)、グーグルから「Google Home」(2017年10月6日)、「Google Home Mini」(2017年10月23日)、アマゾンから「Amazon Echo」(2017年11月15日)
最近、マーケティング領域の個人コンサルタントが増えてきた ここ数年、マーケティング領域へのコンサルティング・ファームの参入が目立っているが、それと同じくらいに、マーケティングを行った実務家の個人コンサルタントが増えてきた。例えば、元・GEヘルスケアの飯室 淳史氏や、のセブンネットショッピングや、アマゾンなどのECサイト事業をリードしてきた逸見 光次郎氏などがいる。なぜ、今このように個人コンサルタントが増えてきているのだろうか。 事業会社のマーケティング部門のニーズなのか、働き方変革なのか興味あるところだ。そこで実際に個人コンサルタントになった、鞍掛 靖さんに、直接インタビューを行った。その会話からは、事業会社の、個人コンサルタントへのニーズや、新しい働き方のヒントなどが得られた。 個人コンサルタントに直接聞いてみた 鞍掛 靖氏は、ヤマハ株式会社、さらには株式会社ヤマハミュージックジャパンで
「いま考えるべきネット広告取引の透明性と広告主の倫理 」という記事が、公開された。これは、私を含む、ユニリーバ・ジャパンの山縣氏、事業会社とメディア両方の経験がある事業構想大学院大学の江端氏をパネラーにお招きして行ったセミナーのレポートだ。 まず、ネット広告の未熟さを理解しようこの話題は、2015年から「ぶっちゃけディスプレイ広告って必要なの? アドビ × 花王 × スマニュー × Web担が語った 」で取り上げているのであるが、いまだに日本の広告主ではあまり話題になっていない。その理由の一つに、インターネットの広告の進化があまりにも早く、その理解に多くの時間が使われていることにあるからだろう。しかし、ビジネスー商取引の基本は、怪しい取り引きを行わないことだ。 実は、インターネット広告の商取引は、他のメディアの広告のお金の流れと少し異なる。テレビや雑誌の広告は、広告主が媒体に直接お金を支払
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