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アメリカ大統領選
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英国営放送が「超過死亡が増加した原因はワクチン」とする専門家インタビューを放映 ワクチン被害は黙殺できないほど大きい2023.01.14 《ニュース》 英国営放送「BBC」は13日、コロナワクチンの危険性を訴える循環器の専門医アッセム・マルホトラ氏のインタビューを報じました。イギリスを中心に、大きな話題を呼んでいます。 《詳細》 2022年のイギリスの死亡者数が65万人以上を記録し、2019年と比べて約9%増えています。例年の水準に基づく予測値と比べてどれだけ上回っているのかを示す「超過死亡数」が、過去50年間で最大を記録しました。 BBCの番組のインタビューで、マルホトラ氏は「私の研究で判明したことですが、コロナワクチンであるmRNAワクチンには心血管への確かなリスクがあり、おそらくは、ワクチンが超過死亡の要因となっているのです」と指摘しました。 同氏は「医学誌『Vaccine』で公開さ
講演する大川総裁。 大川隆法・幸福の科学グループ創始者 兼 総裁が22日、香川県観音寺市のハイスタッフホールで、「法力を身につけるには」と題して講演を行い、約1300人が詰めかけた。 講演の模様は、同グループの中継網を通じて、四国や近畿、中国地方にも中継された。 「古代からあった学問というのは宗教のことです」大川総裁は、これまでに説法3000回以上、公開霊言・リーディング1000回以上行ってきた。これだけを見ると「スピリチュアル」な印象を強く受けるかもしれないが、在家時代には、東京大学を卒業し、商社の財務部門で働き、ニューヨーク勤務も経験したエリートだった。こうした神秘性と合理性を兼ね備えた教えが、幸福の科学の特徴の1つと言える。 講演で総裁は、現代の日本の教育界に、宗教への偏見があることを指摘。日本の学問や西洋の哲学も宗教から始まっているとして、「 古代からあった学問というのは宗教のこと
マレーシア航空370便が失踪してから5年が経った。航空史上最大のスキャンダルの真相に迫った本誌2017年6月号記事を再掲する。 ◆ ◆ ◆ 南シナ海の上空で、乗員乗客239人を乗せた「マレーシア航空370便」が姿を消してから3年が過ぎた。さまざまな物証や専門家の分析から、南インド洋に墜落したとする通説を覆す真相が浮き彫りになった。 (編集部 山下格史、小林真由美、片岡眞有子) Part1 謎の行方不明から3年 写真:ロイター/アフロ Shahrul Azman/Shutterstock.com ナレンドラさん一家。右がシャルマさん。 2014年3月8日未明、マレーシアのクアラルンプールから中国の北京に向けて飛び立ったマレーシア航空370便(ボーイング777―200型機)が、乗員乗客239人とともに行方不明になってから3年が過ぎた。機体が見つからないまま今年1月に捜索は終了し、人々の記憶から
写真：Sergey Kohl / Shutterstock.com 《本記事のポイント》 ファーウェイの元社員が迫害されている!?北京政府の支援を受け、アメリカの牙城を崩している「ファーウェイのプリンセス」のスキャンダルで人気ガタ落ち 国際社会でイメージがガタ落ちの華為技術有限公司(以下、ファーウェイ)だが、中国の中でも評判が悪くなっている。 現在、中国ではとある数字の羅列が注目されている。それが、「985、996、035、251、404」。実はこの数字は、ファーウェイを揶揄している。 「985」が意味するのは、同社の社員の多くが卒業したエリート大学。1998年5月、当時の江沢民政権は985工程(プロジェクト)を立ち上げ、中国の将来を担う人材を輩出する重点校を定めた。 「996」は、午前9時から午後9時まで、週6日働かなければならないこと。 「035」は、35歳前後に退職を余儀なくされるこ
写真：Jimmy Siu / Shutterstock.com 《本記事のポイント》 "消された遺体"に"別人の母親"!?スイマーがわざわざ全裸で飛び込み自殺……?警察公開のビデオは"別人"!? 香港における抗議デモ参加者の不審死が相次いでいる。それら"事故"に対する、香港警察の捜査があまりにも杜撰であるため、様々な疑惑を呼んでいる。 その最たる例のひとつが、9月22日に、香港九龍油塘魔鬼山(Devil's Peak)沿岸に全裸少女の遺体が浮かんだ事件だ。彼女は香港の専門学校、知専設計学院(HKDI)に通う15歳の陳彦霖。これまでに何度か、抗議デモに参加していたという。 事件の経緯はこうだ。9月19日午後2時15分頃、陳彦霖は地下鉄の「美孚」駅で友人と別れ、10分後、「今から帰宅する」と友人にメールを送った。その後、失踪し、家族や友人は連絡が取れなくなってしまったのだ。 21日、家族は警察
第19回統一地方選の後半戦にあたる、全国の市長選や市議選、東京特別区長選、区議選、町村長選、町村議選の開票が行われており、22日1時時点で、幸福実現党の公認候補17人の当選を決めた。 当選者は、以下の通り(22日1時時点、無投票当選は含まず) 小島智恵(現) 北海道幕別町議 阿部秀一 北海道音更町議 上条幸哉(元) 青森県八戸市議 山科春美 山形県新庄市議 小西貴子(現) 群馬県藤岡市議 歌代公司 群馬県桐生市議 古川一美 茨城県古河市議 細田三恵(現) 埼玉県三芳町議 山野智彦 埼玉県伊奈町議 渡邉葉子 新潟県新発田市議 清水由美子 岐阜県養老町議 伊藤豊 愛知県飛島村議 宮脇美智子 香川県東かがわ市議 濱田幸 福岡県新宮町議 光山千絵 長崎県大村市議 衛藤和敏 大分県玖珠町議 柿原聡子 宮崎県日南市議 なお、22日昼までには全選挙区での結果が確定する見通しだ。 山科春美 山形県新庄市議
《本記事のポイント》 立憲民主党が「LGBTの差別的な取り扱いを禁じる法案」をまとめた日本ではそもそも「差別」がほぼ存在せず、法案化は差別を助長するという懸念も少数派の過剰な保護は、かえって生きづらい社会につながる可能性がある 立憲民主党がこのほど、いわゆる性的マイノリティー(LGBT)と呼ばれる人々の人権保護の強化のため、行政機関や企業に差別的な取り扱いを禁じる法案をまとめた。23日付共同通信などが報じた。 同党は主要政策の一つに「LGBTの人権保護」を掲げており、法案は、国と地方自治体の責務として「性的指向、性自認を理由とする差別解消の推進に必要な施策を策定し、実施しなければならない」とした。同党は来夏の参院選に向けて他の野党に連携を呼び掛け、国会への共同提出を目指している。 LGBTとは、Lesbian(レズビアン・女性同性愛者)、Gay(ゲイ・男性同性愛者)、Bisexual(バイ
The Liberty Magazineザ・リバティ2024年10月号 【特集】 ◎迫りくるAIの支配に打ち克つ ◎大ヒット中の映画「キングダム」と狂人的覇権主義 ◎なぜアメリカは内戦前夜なのか 大川隆法総裁 【未来への羅針盤】 要領を教える前に「努力の習慣」を身に付けさせる(前編)
大川隆法・幸福の科学グループ創始者兼総裁が7日、ドイツのベルリンで英語講演「Love for the Future」を行った。 大川総裁の説法回数は2800回を超え、そのうち英語説法は120回以上。すでに世界5大陸で講演を行っている。 質疑応答と合わせて約1時間、会場に詰め掛けた400人以上の参加者は、真剣な表情で耳を傾けた。 ベルリン滞在初日に夢に出てきたのは……観客からスタディングオベーションで迎えられた大川総裁は、笑顔で応じ、ドイツ語で挨拶した。 冒頭、ベルリンの印象について、 「大変美しい都市であると感じましたが、何かが足りないとも感じました」 と述べ、欠けているものの一つとして、 「ある種の悲しさ」 を感じたと述べた。 ベルリンは、第二次世界大戦末期の1945年に米英中が日本に降伏を求める「ポツダム宣言」を出した場所に近い。大川総裁は滞在初日、第二次世界大戦を戦った昭和天皇が3回
《本記事のポイント》 YouTubeが「虎ノ門ニュース」を配信停止SNSで投稿削除・アカウント凍結に遭ったという声まるで中国のメディア検閲 DHCテレビジョンは19日、同プロダクション制作番組をライブ配信する予定だったページが、YouTubeによって削除されたことを発表した。 削除理由は、10月5日に放送される予定だった「真相深入り! 虎ノ門ニュース」金曜日が「ガイドラインに違反している」と判断されたためだという。ただその違反内容については、「スパムと欺瞞的行為に関するポリシーに違反したため」とのみ通告されており、詳細は分かっていない。 DHCテレビジョンは現在、YouTubeに異議申し立てを行っているという。 YouTubeやSNSで相次ぐ保守アカウント停止今回の件に限らず、最近SNSやYouTubeなどの動画投稿サイトにおいて、保守的な投稿やアカウントが削除・凍結されるという声が相次い
《本記事のポイント》 停電は「苫東厚真発電所」に依存した結果特定の火力発電所に依存しているのは全国共通「脱原発の安全神話」からこそ目覚める時 北海道を襲った最大震度7の地震によって、道内全域が「ブラックアウト(停電)」の状態に陥った。 主要な公共交通機関も機能停止し、食料品店は冷蔵庫が使えず、金融機関のATMなどもストップ。外来診療を取りやめる病院も続出した。中でも、札幌市内の病院では酸素呼吸器が止まり、0歳の女の子が重症となった。 秋口の大停電はまだ不幸中の幸いだったかもしれない。もし真冬の北海道で同じことが起きていたら、どのような被害が出ていたか、想像するだけで恐ろしい。 停電は「苫東厚真発電所」に依存した結果今回の大停電が起きた原因は、電力供給を特定の火力発電所に依存していたことだった。 北海道電力には泊原子力発電所があった。しかし、2012年の定期点検以降、再稼働できていない状況だ
しばらく運動から遠ざかっていた40代中年男が、1年半のトレーニングでサブスリーを達成するまでのストーリー(全5回)。4回目はスピードと持久力をつける練習法を紹介する。 2017年4月下旬、10月末に行われる「第2回水戸黄門漫遊マラソン」にエントリーした。いよいよフルマラソンだ。同日の「横浜マラソン」と迷ったが、横浜は参加費が高額な上に抽選があるため、前者に決めた。参加できるかどうかは、その時の仕事の状況によって何とも言えないが、申し込まないといつまで経っても前に進まない。ついに意を決して申し込んだ。決戦は半年後である。 エントリーしてからというもの、42.195キロの「重み」がのしかかり、5月以降、月間走行距離が伸びることになった。(5月181キロ、6月202キロ、7月276キロ、8月230キロ) やはり、「行動につながる正しい決意は、努力・精進を引っ張る」ことは真実である。 トレーニング
大川隆法・幸福の科学総裁は28日、徳島県吉野川市川島町の「聖地エル・カンターレ生誕館」において「魂の洗礼」と題して講演した。会場には約1100人が参加し、講演は幸福の科学グループの中継網を通じて全国中継された。 幸福の科学では、人間の本質は魂であり、この世には魂修行のために生まれてきていると教えている。そしてこの世の人生で欲や怒りに染まった心で生きた場合は、あの世の「地獄」で一時期、反省をしなければならない。 もちろん、こうした世界観は代表的な宗教も説いている。しかし大川総裁は講演で、仏典や聖書には書かれていない、近年死後の世界にできた現代社会を反映した地獄も存在していると語った。 例えば昔の地獄絵図であれば、「鬼が金棒を持って追い回してくる」という風景が、通念としても、実際の地獄の現実としてもあった。しかし昨今は、鬼の代わりに、例えば外科医がメスで"患者"を切り刻むといった光景があるとい
オウム真理教の犯罪をいち早く見抜き、デモ行進を続けた幸福の科学の信者たち(1995年3月)。 地下鉄サリン事件など計13の事件で27人を死なせた罪により、オウム真理教元代表の松本智津夫(麻原彰晃)死刑囚の死刑が6日、執行された。他に6人の元幹部の死刑も執行された。 戦後最大級の無差別殺人事件に、一つの区切りがついた形となる。 あの一件以来、「宗教は全て怖い」という印象が広がった。しかし、彼らの凶行を率先して止めたのもまた宗教であったことは、あまり報じられていない。 通報・デモで捜査を後押しした幸福の科学オウム事件の解決には、幸福の科学が大きく関わっている。 1995年に起きた地下鉄サリン事件の約1カ月前のこと。目黒公証人役場事務長の仮谷清志さんが拉致監禁され、殺害される事件が起きた。 オウム真理教に入信していた仮谷さんの妹が、目黒公証人役場の土地・建物を教団に布施するよう強要されたため、妹
Torsten Pursche / Shutterstock.com 《本記事のポイント》 金正恩氏の妹、金与正氏の言動は世界が注目与正氏は、欧米と日本の価値観をともに知っており、兄に直言できる切れ者与正氏の守護霊霊言が会談翌日に収録され、非核化の本気度について語られた 12日に行われた史上初の米朝首脳会談。様々なメディアや有識者が、歴史的なイベントを評価しているが、一般的な見方としては、アメリカにとって「会談の成果は少なかった」というものだろう。だが、その見方も、憶測の域を出ないものが多く、どのように見るべきか分からないのが実情だ。 会談を分析するうえで重要になるのは、北朝鮮の金正恩党委員長とトランプ米大統領の言動であるが、それだけでなく、正恩氏の妹である金与正(キム・ヨジョン)・組織指導部第1副部長の動きも、注視する必要がある。 与正氏は、北朝鮮当局の重要ポストにある人物という以前に、
写真:代表撮影/AFP/アフロ、ロイター/アフロ 2018年7月号記事 編集長コラム Monthly Column 6月12日に予定されていた米朝首脳会談は、5月24日、トランプ大統領が「中止」を表明した。 トランプ政権が求めていた「完全、検証可能、不可逆な非核化」について、北朝鮮が応じる意向が確認できないため、経済制裁などによって「最大限の圧力」をかけ、封じ込める路線に回帰する。 会談の中止は、アメリカや日本にとっていいことだったのか。 そのまま米朝会談が行われていた場合、どうなればトランプ米大統領の「勝利」になるかをシミュレーションするなかで、今回の会談中止の意味を検討してみたい。 トランプ政権は昨年、北朝鮮に経済的にも軍事的にも圧力をかけ続けていたが、最近は一転して「体制保証」や「経済支援」をちらつかせ、妥協に向かっているように見えた。「トランプ氏は金正恩・朝鮮労働党委員長の手玉に
《本記事のポイント》 改憲に必要な歴史観――戦前から進んだ「民主国」だった日本金正恩に騙されないために――その指導者は国民のための自らを犠牲にできるか?板門店での米朝会談を考えるトランプの真意 改憲議論が、揺れに揺れている。 北朝鮮問題や、中国の覇権拡張など、アジア情勢は日増しにきな臭くなる。一方、改憲発議を目指す安倍政権は、スキャンダル続きだ。 そんな中で迎えた3日の憲法記念日、大川隆法・幸福の科学総裁は幸福の科学・東京正心館で、「高貴なる義務を果たすために」と題して講演し、国家のあるべき姿について語った。本欄では、その一部を紹介する。 改憲に必要な歴史観――戦前から進んだ「民主国」だった日本まず大川総裁は憲法改正について言及した。 現行憲法は「戦力不保持」などを謳っている。それは、GHQが戦後、日本の"牙"を抜くために制定したものだった。この根底にあるのは、「日本は戦前、全体主義の悪い
《本記事のポイント》 ダウン症を社会から"撲滅"したアイスランド「全ての人間の尊厳を信じる」として法案提出したアメリカの議員世界で活躍するダウン症の人は大勢いる 出生前診断でダウン症だと判明したことを理由にする堕胎を禁じる法案が、このほど米ペンシルバニア州で可決した。超党派による支持で可決した同法案は、性別による堕胎を禁止する現行法を補完するものとなっている。 今回の法案提出は、ある国でダウン症が"撲滅"されたことを受けての動きだという。 ダウン症を社会から撲滅したアイスランド北欧の国アイスランドでは、ダウン症と診断された胎児が100%に近い確率で堕胎される――。昨年8月に米CBSニュースが報じた現地レポートは世界に衝撃を与えた。 今では33万人の人口を有するアイスランドで、一年間に生まれるダウン症の子供は1、2人ほどしかいない。人口3.2億人のアメリカで一年あたり6千人のダウン症の子供が
防犯カメラの映像に映っていた、藤倉容疑者。 宗教施設に無断で侵入したとして、警視庁荒川署は23日、東京都葛飾区のフリーライター、藤倉善郎容疑者を、建造物侵入の疑いで東京地検に書類送検した。 関係者によると、藤倉容疑者は1月17日午後2時前、荒川区にある幸福の科学の教団施設「初転法輪記念館」に侵入した疑い。 藤倉容疑者は、ブログ「やや日刊カルト新聞」を運営し、いくつかの同教団施設への侵入を繰り返していた。同教団側から、2015年以降、「施設及び行事への立ち入りを禁止する」旨の内容証明が送られていたが、その後も、藤倉容疑者は、侵入行為や無断撮影を繰り返していたという。 ほかにも藤倉容疑者は、数年前、別の教団の冊子の全文をホームページ上にアップしたことで、作成者から著作権法違反で告訴され、警察から強制捜査を受けてパソコンなどを押収されている(その後、不起訴)。 また、ある教団の信者が行っていた出
一番右が、宗教団体を創立したアンソニー・レバンドウスキー氏(画像はWikipediaより)。 《本記事のポイント》 元グーグルのエンジニアが、AIを神とする宗教団体を創立したニューヨーク大学教授は、「グーグルは神」と形容しているAIでは、「人間の根本的な問い」に答えを出せない 人工知能(AI)を神と崇める人が、現れ始めている。 IT企業「グーグル」の元エンジニアで、配車大手「ウーバー・テクノロジーズ」幹部だったアンソニー・レバンドウスキー氏は、AIを神と崇拝する宗教団体を2015年9月に創立していた。 宗教団体の名前は「Way of the Future(未来の道)」。そのミッションは、「AIに基づく神の実現を発展・促進すること。そして神の理解と崇拝を通して、社会をより良くすることに貢献すること」だという。 レバンドウスキー氏は、グーグルで自動運転プロジェクトに携わった後、2016年に退社
「霊言現象」とは、あの世の霊存在の言葉を語り下ろす現象のこと。これは高度な悟りを開いた者に特有のものであり、「霊媒現象」(トランス状態になって意識を失い、霊が一方的にしゃべる現象)とは異なる。また、外国人の霊の霊言には、霊言現象を行う者の言語中枢から、必要な言葉を選び出し、日本語で語ることも可能である。 詳しくは⇒⇒⇒大川隆法のスーパー霊能力 「霊言」とは何か 韓国・平昌で2月に開催された冬季オリンピックでは、北朝鮮の金正恩政権が代表団を派遣するなどして、南北朝鮮の関係改善が注目を集めた。 開会式では韓国と北朝鮮が朝鮮半島を描いた「統一旗」を掲げ、「合同チーム」として入場行進し、スタンドからは大歓声が上がった。 また、訪韓した北朝鮮の金永南最高人民会議常任委員長や金正恩委員長の妹、金与正党中央委員会第1副部長らは、ソウルの韓国大統領府を訪問して文在寅大統領との会談が実現。 文大統領は何カ月
《本記事のポイント》 日本は先進国の中でも自殺が多く、特に若者の自殺率が高い日本で自殺が多い理由には、宗教的な教えが不足していることが挙げられる「自殺すると死後どうなるか」という霊的真実を知ることは、自殺防止につながる 厚生労働省はこのほど、3月の自殺対策強化月間に実施するソーシャルネット・ワーキング・サービス(SNS)などを使った相談事業の窓口を発表した。 これは、若者の自殺を防ぐために、厚労省が民間の13団体に委託して初めて行う相談事業だ。13団体の大半は、若者が日常的に使う無料通信アプリ「LINE(ライン)」や短文投稿サイト「ツイッター」などを利用する。 自殺願望を持つ若者と相談窓口がつながりやすくなるよう、インターネットで「死にたい」などと自殺に関連した用語を検索すると、相談窓口の広告が画面に表示される検索連動型広告なども使うという。 日本は他の先進国よりも若者の自殺が多い日本は、
《本記事のポイント》 アメリカが中国を「最大の脅威」として位置付けている「経済発展すれば中国が民主化する」という幻想は覚めつつあるトランプ氏は、中国を育ててきた過去の大統領の「尻拭い」をしている 米中関係の今後の動向に注目が集まっている。 米商務省が6日に発表した2017年の貿易統計によると、モノの貿易赤字のうち、対中国が約半分を占めた。3752億ドル(約41兆円)の対中赤字は過去最大を記録。これにより、ドナルド・トランプ米大統領は、今後さらに対中貿易に制限を加えると見られている。 こうした米中貿易戦争の背景にあるのは、中国という国家への危機感だ。 1月に発表されたトランプ政権による初の国家防衛戦略(National Defense Strategy)では、中国がロシアと並んで最大の脅威と位置付けられた。同月、米政治学者のイアン・ブレマー氏が社長を務める調査会社「ユーラシア・グループ」は、
大川隆法・幸福の科学総裁は3日、都城市総合文化ホール(宮崎県)で「情熱の高め方」と題して講演を行った。講演の様子は同グループの中継網を通じて、全国に同時中継された。 他人と違っていても人生はそれぞれ尊い講演の冒頭で、大川総裁は、幸福の科学の教育事業の一つである、「ユー・アー・エンゼル!」運動についてふれた。 「ユー・アー・エンゼル!」運動は、障害児の不安や悩みに寄り添い、その両親を勇気づける活動で、全国で集いやセミナー、障害児への個別指導も行っている。講演前のプログラムで、一般社団法人ユー・アー・エンゼル理事長の諏訪裕子さんが「障害があっても魂は完全」という大川総裁の言葉をもとに行っている活動について紹介していた。 この障害児支援の取り組みは、2018年春公開予定のドキュメンタリー映画「心に寄り添う。」にも登場する。 大川総裁は、障害を持っている人々の魂は、外見として見えているものと同じで
大川隆法・幸福の科学総裁は7日、幸福の科学・東京正心館で、法シリーズ最新刊である著書『信仰の法』を参考書籍とした講演を行った。大川総裁の説法は今回で累計2700回目となる。講演の様子は同グループの中継網を通じて、全国に同時中継された。 本講演のテキストとなった『信仰の法』の副題には、「地球神エル・カンターレとは」とある。同書の中では、幸福の科学の信仰の対象である「エル・カンターレ」の本体意識が、約3億3千万年前の地球に「アルファ」という名で下生し、人類の最初の指導者として、「始原の法」を説いたことなどが明かされている。 「エル・カンターレ」の言葉の意味とは大川総裁は、『信仰の法』には、さまざまな論点が書かれており、その内容をすべて理解することは難しいかもしれないと前置きした上で、幸福の科学の信仰の対象である「エル・カンターレ」という言葉の持つ意味に言及した。 「エル」については、「神とか光
1925年に撮影された三菱プラントの工場の風景。 《本記事のポイント》 現代の働き方は戦後の「常識」にすぎない戦前は決して暗黒時代ではない戦前の日本は、自由で自助努力を肯定するアメリカのような国だった 皇居でこのほど行われた天皇誕生日の一般参賀には、間もなく退位する今上陛下を見るために、平成の時代では過去最多の人々が訪れた。 しばらくすれば、平成が終わる。陛下は先の大戦への向き合い方について常に思いをめぐらせ、平和な世の中をつくろうとされてきたという印象がある。 戦前の日本と言えば、「暗い」「自由がない」「軍国主義一色」などの負の印象がつきまとう。漠然としたマイナスイメージが定着し、あらゆる戦後の価値観が肯定されている感がある。そんな時代を生きられた陛下がまもなく身を引かれる。 しかし、果たして、戦前の日本は、そんなに「息苦しい国」だったのか。 現代の働き方は戦後の「常識」にすぎない最近、
11月上旬のトランプ氏来日の際のワンシーン。さりげない会話の中で重要なことを告げるのは同氏の得意技だ。写真：ロイター/アフロ 2018年2月号記事 日本激震スクープ トランプが「憲法改正」「核装備」 「空母保有」を首相に要請 トランプ米大統領は11月に来日した際、安倍晋三首相に、「憲法9条改正」「核装備」「空母保有」の3つを要請していたことが分かった。 トランプ氏に近い米政権関係者が明らかにした。 トランプ氏は大統領選中から、「北朝鮮が核兵器を持つ以上、日本や韓国も持った方がいいのでは」と発言するなど、もともと「各国が自主防衛すべき」という考えを示している。 来日前には、日本について、「自国の上空をミサイルが通過しているのに、なぜ撃ち落とさないのか」「武士の国なのに理解できない」と首脳会談などで語ったことからも、日本が普通の国レベルの軍事力を持つことは当然と考えていることがうかがえる。 こ
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