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GMOインターネットグループ株式会社（代表取締役グループ代表：熊谷 正寿）は、2024年8月1日（木）に、月額990円（税込）から利用できる画像生成AIサービス『ConoHa AI Canvas』の提供を開始いたしました。 『ConoHa AI Canvas』は、世界中で人気の高いオープンソース画像生成AI「Stable Diffusion XL」と最新GPUを採用し、ウェブブラウザ上で簡単に高品質な画像生成を楽しむことができます。初心者でも直感的に操作ができ、生成した画像はクラウド上で一元管理可能です。また、生成枚数や機能制限なく、高品質な画像を好きなだけ生成できます。 【新サービス提供の背景】 画像生成AIは、国内市場規模が2028年度に280億円に達すると予測される成長市場です。（※1）「ConoHa byGMO」ユーザーアンケートでも、95.8%が画像生成AIの存在を知っており、4
生成AIプロンプトポータル「教えてAI byGMO」、 最大6つのAIモデルを同時実行できる『教えてAI 一発検索』リリース！ ～「GPT-4o」「Gemini 1.5 Flash」が無料で利用可能に～ GMOインターネットグループ（グループ代表：熊谷 正寿）のGMO教えてAI株式会社（代表取締役：山城 博規）は、この度、運営する生成AIプロンプトポータル「教えてAI byGMO」において、6つのAIモデルを同時に実行できる機能、『教えてAI 一発検索』の提供を開始しました。この機能により、プロンプトを一度入力するだけで、複数のAIモデルから同時に出力結果を得ることができるようになります。 また、発表されたばかりのOpenAI（※1）の「GPT-4o」と、Googleの「Gemini 1.5 Flash」を無料で利用できる機能も実装しました。 「教えてAI byGMO」は、目まぐるしく変化
生成AI活用により9万6,000時間/月、 国内パートナー数の10%にあたる600人月相当の業務時間を創出 ～「AI活用No.1企業グループ」に向けて調査を実施～ ”すべての人にインターネット”を合言葉に、インフラ、広告、金融、暗号資産事業を展開するGMOインターネットグループ（グループ代表：熊谷 正寿）は、「AI活用No.1企業グループ」を目指し、グループを挙げて生成AIの活用を進めた結果、約9万6,000時間、国内パートナー（従業員）数の約10%にあたる600人月に相当する業務時間を創出しました。（※1）（※2） GMOインターネットグループでは、2023年4月に「AI（愛）しあおうぜ!プロジェクト」を立ち上げ、様々な施策を通じてグループ全パートナーのAI活用による生産性向上や、既存サービスへのAI機能実装、AI産業への新サービス提供を進めています。今回、プロジェクトの一環として、国内
国内初 超高速NVIDIA H100 および NVIDIA L4搭載 AIスタートアップ向けGPUホスティングサービス 『ConoHa for AI』提供へ ～無料トライアルを本日より募集開始～ GMOインターネットグループ株式会社（代表取締役グループ代表：熊谷 正寿 以下、GMOインターネットグループ）は、国内ホスティング事業者としては初めて（※1）、NVIDIA社の最新GPU「NVIDIA H100 Tensor コア GPU (以下 NVIDIA H100）」、「NVIDIA L4 Tensor コア GPU (以下 NVIDIA L4）」を搭載したAIスタートアップ向けのGPUホスティングサービス「ConoHa for AI」のトライアル版を2023年8月から提供開始いたします。 トライアル版は本日より募集を開始、ご利用いただいた際のレポートを製品にフィードバックし、2023年内の
GMOインターネットグループ（グループ代表：熊谷正寿）は、2023年4月4日（火）より、特定の専門分野における第一人者として業界の発展に寄与するとともに、GMOインターネットグループの技術力を牽引し、技術広報活動に貢献するパートナー（従業員）を支援する新制度「エキスパート制度」を開始いたします。 この制度は、GMOインターネットグループの技術広報活動など、グループ内における開発者コミュニティの活性化やインターネット業界の発展に貢献する開発者（デベロッパー）を「デベロッパーエキスパート」に任命し、その活動を支援するものです。エキスパートに任命された開発者には、活動費として最大で年間100万円を支給します。 これにより、以下を実現してまいります。 ①GMOインターネットグループの優秀な開発者が様々な分野・領域において技術貢献していくこと。 ②IT業界で働く魅力を多くの方に伝え、IT業界で働きた
GMOインターネット株式会社のインターネットインフラサービスブランド「お名前.com」が提供する国内シェアNo.1（※1）のドメイン登録サービス（URL：https://www.onamae.com/）は、同サービスで管理しているドメインを対象に、手放した後に第三者が取得し意図しない形で使用することによるブランド棄損のリスクを軽減し、誰でも簡単・安心してドメインを廃止することのできるサービス「あんしん廃止」を、本日2020年12月17日（木）より提供開始いたしました。 （※1）国内主要ドメイン登録サービスの累計ドメイン登録件数を比較（自社調べ）。 【「あんしん廃止」提供の背景】 ■ドメインを廃止する際の手続き ドメインを手放すと、一定期間（※2）経過した後に第三者がそのドメイン名を再取得できるようになります。そのため、サービスや企画、商品の提供終了などに伴いWebサイトを閉鎖する場合、通常
GMOインターネットグループが「ChatGPT」の業務活用を開始 ~賞金総額1000万円「ChatGPT業務活用コンテスト｣開催決定！～ GMOインターネットグループ（グループ代表：熊谷正寿）は、AIやロボット・RPAを活用した業務効率化を進める中で、「ChatGPT」（Generative Pre-trained Transformer）の積極的な業務活用を開始しました。グループ全体で、「ChatGPT」の活用を推奨し、業務効率化や新しいサービスの展開検証など、様々な場面で積極的に活用して研究開発に取り組んでまいります。 業務遂行において、テクノロジーの活用は切り離せなくなっています。そのため、AI技術を最大限に活用することで生産性を向上し、お客様にとってより良いサービスを提供することを目指しています。 【GMOインターネットグループ内でChat GPTの認知度は73.5％】 GMOイン
GMOインターネットグループ（グループ代表 熊谷正寿）は、2023年2月6日（月）に、「社内のパーティション撤去」、「パートナー（従業員）に対する行動規制の撤廃」といった新型コロナウイルス感染対策を完全撤廃し、マスク着用についてはいかなる場所でも任意といたしました。 これら感染対策の完全撤廃に伴い、2023年2月21日（火）より、これまで「原則、週3日出社・週2日在宅勤務」を推奨していた出社体制を廃止し、GMOインターネットグループ各社では出社しての勤務を原則としました。なお、より高い成果を出すための「武器」、オフィス賃料を削減しパートナーへ還元するための計画的な在宅勤務の活用は可能といたします。 全てのパートナーがオフィスで顔を合わせて勤務することで、これまでよりもさらにコミュニケーションを円滑化させ、圧倒的No.1サービスの提供を通じお客様の「笑顔」と「感動」を創出してまいります。 【
GMOインターネットグループ、新型コロナウイルス感染対策を完全撤廃 ～行動制限の解除、パーティション撤去など決定～ GMOインターネットグループ（グループ代表 熊谷正寿）は、2022年9月に「新型コロナウイルス感染対策緩和宣言」を発表し、パートナー（従業員）の執務室内でのマスク着用を「任意」とし、（※1）段階的に柔軟性のある感染対策・対策緩和を実施しております。 現在、日本国内の新型コロナウイルスの感染者数が再び減少傾向に転じ、政府はことし5月8日に感染症法上の位置づけを変更すると発表しました。こうした中、2022年12月にパートナーに実施したアンケートで、さらなる感染対策の緩和に前向きな声が多く聞かれたことなどを受け、（※2）グループの感染対策や付随する制度のさらなる見直しの検討を進めてきました。 本日2023年2月6日（月）、これまで実施してきた「社内のパーティションの設置」や、パート
（※1）GMOインターネット・GMOフィナンシャルホールディングスについては2021年12月末日時点、GMOペイメントゲートウェイについては2021年9月末日時点の役職を記載しています。 （※2）一部株式報酬を含みます。 【グループ創業者 熊谷正寿のコメント】 GMOインターネットグループから、16名も1億円を超えるプレイヤーを輩出できたことを経営者として非常に誇らしく思います。 顔にする、100年単位で世の中に役立つグループとなるべく、No.1サービスの提供に邁進するとともに、優秀な人財に集い続けていただくため、役員含むパートナーの平均年収を国内No.1にするプロジェクトも、さらに加速してまいります。 【GMOインターネットグループの経営方針について】 GMOインターネットグループは、インターネットを通じて人々の生活を豊かに楽しくし、新たなインターネットの文化・産業とお客様の「笑顔」「感
GMOインターネットグループがサイバーセキュリティ事業に本格参入 国内最大規模のホワイトハッカー組織を有する イエラエセキュリティがグループジョイン GMOインターネット株式会社（以下、GMOインターネット）は、本日2022年1月24日（月）開催の取締役会において、国内最大規模のホワイトハッカー組織を有し、サイバーセキュリティ事業を展開する株式会社イエラエセキュリティ（代表取締役社長：牧田 誠 以下、イエラエセキュリティ）の既存株主から株式を譲り受け、イエラエセキュリティを迎えることとなりました。これにより、GMOインターネットグループとして、電子認証サービスを中核としたセキュリティ事業に加え、サイバーセキュリティ事業にも本格参入いたします。 今後、GMOインターネットグループとイエラエセキュリティの技術力を結集し、低価格で国内最高品質のセキュリティサービスの開発・提供を進めるとともに、グ
用賀駅直結の高層複合施設「世田谷ビジネススクエア」の55％を取得 副名称を「GMO TOWER（タワー）」へ ～最上階の26・27階に３DCGなどを取り入れた最先端スタジオを備えるとともに、 「空の移動革命」の研究拠点として活用～ GMOインターネットグループ（代表：熊谷 正寿）は、本日2021年11月22日（月）、高層複合施設「世田谷ビジネススクエア」（東京都世田谷区用賀）の信託受益権の55％を取得する決議をいたしました。これに伴い、施設の副名称を「GMO TOWER(タワー)」とし、最上階の26・27階フロアに３DCGやセンシング技術等を取り入れた最先端の映像制作・配信スタジオを備えるとともに、「空の移動革命」に関する先端技術の研究拠点として活用してまいります。 また、施設最寄り駅である東急田園都市線・用賀駅の副名称を「GMO TOWER前」に変更することを予定しており、地域の皆さまと
[完全オンライン]新卒エンジニア向け研修2020 登壇講師ブログまとめ GMOテクノロジーブートキャンプ(以下GTB)は、2014年からはじまったGMOインターネットグループ新卒のエンジニア職やクリエイティブ職に向けた研修プログラムです。 今年のGTBは、新型コロナウイルスの影響を受けて初の完全オンライン開催となりました。最終日の成果発表会に向けた開発も研修に含めたカリキュラムを作成し、開催5/7～29までの17日間、新卒６５名が自宅からリモート研修！今年もグループの各技術領域で活躍するパートナー２０名超が講師を務めました！ 本記事は、講師を務めたパートナーのGTB2020振り返りブログまとめです。
GMOインターネットグループ withコロナ時代における「新しいビジネス様式 byGMO」へ移行 ～在宅勤務を継続しながら出社勤務を再開、感染防止と経済・企業活動を両立～ GMOインターネットグループでは、日本政府による首都圏・北海道の緊急事態宣言が解除されたことを受けて、2020年5月26日（火）より、在宅勤務を継続しながら出社勤務を再開する体制へと移行します。 これに合わせ、政府が提言する「新しい生活様式」を実践するためのオフィス環境の整備と、パートナー（従業員）向けの行動ガイドラインを策定いたしました。また、4月10日に意思決定して以降、準備を進めていた在宅勤務・テレワークを恒常的なものとするテレワーク制度（※）について、グループ各社において準備ができ次第、順次稼働させてまいります。なお、テレワーク制度の稼働後は、最終的にグループ全体の40%が常時在宅勤務（テレワーク）となることを見
電子印鑑サービス「電子印鑑GMOサイン」についてはこちらをご確認ください 更新情報2024年03月21日はんこの電子化（電子印鑑）に関するグループ代表熊谷のSNS発信まとめ に情報を追加 2024年03月21日GMOインターネットグループに関する報道リンク集 に情報を追加 2024年02月15日電子印鑑サービス「電子印鑑GMOサイン」の資料を更新 GMOインターネットグループでは、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止のため、2020年1月27日より在宅勤務体制へ移行致しました。 在宅勤務期間中に、グループ内でのアンケートを実施し、捺印手続きのために出社しなければならない事態が多いことを確認したため、2020年4月17日にグループ内での印鑑手続きの完全廃止を意思決定致しました。 （※監督省庁、金融機関への提出書類等において捺印を必要とする場合を除く。） 本サイトでは、印鑑手続きの廃止に取り
GMOインターネットグループは、新型コロナウイルスの感染拡大で出社が制限される現在の状況が長期化すると考えられる中で、当社グループを含む多くの企業において、契約業務をはじめ捺印のために出社対応している状況を受けて、以下の２つの方針を決定いたしました(※1)。 （1）サービスにおけるお客様の各種お手続きから、印鑑を完全撤廃（印鑑レス） （2）お取引先とのご契約は電子契約のみとする（ペーパーレス） この方針(1)に基づき、まずはGMOインターネットで提供している各サービス(※2)において、本日2020年4月17日（金）正午、お客様の手続きから印鑑を完全撤廃いたしました。また、方針(2)に基づき、GMOインターネットグループでは、今後、お取引先企業へ電子契約の利用を要請していきます。 GMOインターネットグループでは、これによりパートナー（従業員）の出社対応の場面をなくしていくとともに、グループ
GMOインターネットグループは2020年4月13日（月）、GMOメイクショップ株式会社（東京都渋谷区 以下、GMOメイクショップ）に勤務するパートナー（従業員）1名が、新型コロナウイルス感染症の検査の結果、陽性であることを確認しました。当該パートナーは当グループが在宅勤務体制へ移行した2020年1月27日以降、一度もオフィスに出勤しておらず、当社グループパートナーおよびお取引先に濃厚接触者がいないことを確認しております。また、現在は発熱もなく容体も安定していることから、所轄の保健所の指示に従い自宅療養を行っており、4月13日から14日間は外出禁止となります。 GMOインターネットグループは、引き続きパートナーの身を守ることを第一に考え、当該パートナーの健康観察や必要な支援を行うなど、適切な対応に努めてまいります。その他、当該パートナーの行動履歴は、以下をご参照ください。 【当該パートナーの
GMOインターネットグループでは、新型コロナウイルスの感染拡大に備え、渋谷・大阪・福岡のパートナー4,000人を対象に、2020年1月27日に在宅勤務体制へ移行しました。現在も在宅勤務を継続するとともに、業務上やむを得ず出社が必要な場合のみ感染予防対策を講じたうえで一部出社を認める体制となっています。 GMOインターネットグループでは、2011年から10年にわたり定期的に実施してきた震災訓練の成果の確認および、よりBCP計画の高度化と現在も継続する在宅勤務の改善につなげるべく、在宅勤務への移行から1週間が経過した2020年2月3日の時点で、パートナーの生の声を拾い上げる目的でアンケートを実施しました。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、4,000人規模で一斉在宅勤務へ踏み切った企業は日本で初めてであり、このアンケート結果が多くの企業の参考になると考えています。 GMOインターネットグループ
GMOインターネットグループの対応 2020年1月16日（木） 災害対策本部より全パートナーに向けて注意喚起メールを配信 2020年1月20日（月） 新型コロナウイルス発生地域への渡航禁止および注意喚起メールを配信 2020年1月26日（日） 新型コロナウイルスの感染拡大に備え在宅勤務体制へ移行 [プレスリリース] https://www.gmo.jp/news/article/6641/ [ブログ] https://www.kumagai.com/?eid=8260 ※GMOインターネットグループ代表 熊谷のブログ「4000人を在宅勤務にした判断について」 2020年1月27日（月） 東京都渋谷区、大阪市、福岡市を対象に在宅勤務体制開始 [海外出張について] ・以降の海外出張は原則取りやめ ・海外出張中の場合は速やかに帰国 ・帰国後は2週間在宅勤務 [出勤／お客様対応について] ・公共交
（1） 手洗い、うがい、マスク着用の正しい手法、ウイルスを避ける方法の指導 （2）執務スペースの入室前に、手洗い・うがい・検温の「入室前チェック」を行う（適所への消毒液・うがい薬の設置） （3）パートナーがあつまる場所（例：GMOYours）への浮遊ウイルスの除去も可能な殺菌効果のある加湿・空気清浄機の設置 （4）来客時の検温体制（サーモグラフィー） （5）エレベーター等の消毒による接触感染対策 （6）ハンドドライヤーの利用禁止とペーパータオルの設置 ▲アルコール消毒の定期実施のためエレベーターに透明シートを貼付 ▲受付の赤外線サーモグラフィカメラ ▲受付の消毒液 ▲ハンドドライヤーの使用中止 ▲非接触検温器で検温を行う ▲加湿・空気清浄機の設置 ■GMOインターネットグループ独自の判断基準について GMOインターネットグループでは、様々な有事に備えて日常的にBCP（事業継続計画）の構築に
GMOインターネットグループは、新型コロナウィルスの感染拡大に備え、事業継続ならびに当社グループを支えるすべてのパートナー（従業員）の安全確保を目的に、以下の2点を実施いたします。 １）中国からの観光客が多く集まるエリアの拠点（渋谷・大阪・福岡）において、2020年1月27日（月）より2週間をめどに在宅勤務といたします。 ２）中国国内に駐在、出張中のパートナーに対し、強制帰国の指示を行います。 その他、人の多いエリアへの外出や交通機関を使用した出張の自粛など、当社グループで働くパートナーの感染リスクを排除し安全の確保を図り、これにより安定したサービスを継続的に提供できる環境の確立に努めてまいります。 GMOインターネットグループは「すべての人にインターネット」をコーポレートキャッチに掲げ、インターネットインフラ事業を中心に、インターネット広告・メディア事業、インターネット金融事業、仮想通貨
GMOインターネット株式会社（以下、GMOインターネット）は、2014年11月11日に、最も短く覚えやすいドメインである「z.com」を8億円で取得いたしましたので、お知らせいたします。 1文字のドメイン名は全世界で6個※1しか存在しない大変希少価値の高いドメインです。また、「.com」ドメインは、全世界で1億件以上登録されており、最も普及しているドメインであることから、「z.com」は非常に覚えていただきやすいドメインと言えます。
［協賛レポート］北九州ゆめみらいワーク2023 北九州地域で学び育った中高生が、職業体験や社会人との交流などを通して、早い段階から仕事や進学について考え、地元の魅力を知る北九州市主催のイベント「ゆめみらいワーク2023」に出展しました。 ［開催レポート］GMOデジキッズ サマーキャンプ2023 「Kids VALLEY 未来の学びプロジェクト」の一環として『GMOデジキッズ サマーキャンプ2023』をGMOメディア株式会社のプログラミング教育ポータルサイト「コエテコ by GMO」が主催したプログラミングやドローンを楽しく体験できる『コエテコ ジュニアプログラミングフェス in 渋谷』と並列開催しました。
2018年10月9日 日本円と連動したステーブルコイン（円ペッグ通貨） 「GMO Japanese YEN（ティッカーシンボル：GJY）」を アジア地域で2019年度に発行 GMOインターネット株式会社 GMOインターネット株式会社（以下、GMOインターネット）は、仮想通貨事業の領域における「決済」への参入を見据え、価値の安定した仮想通貨のステーブルコインを発行するべく、本格的に準備を開始いたします。 ステーブルコインとは、主に法定通貨により価値を裏付ける等の方法で価格の安定性を持たせた仮想通貨です。GMOインターネットでは、法定通貨の日本円と連動した『円ペッグ通貨』を、GMOインターネットグループの海外戦略における統一ブランド（グローバル・ブランド）「Z.com」を通じ、「GMO Japanese YEN（ティッカーシンボル：GJY）」として、2019年度を目処にアジア地域へ向けて発行を
2018年9月26日 国内最速の高性能レンタルサーバー「ConoHa WING（コノハ ウィング） byGMO」提供開始 ～独自高速化技術、国内最安値水準の月額1,200円から利用可能～ GMOインターネット株式会社 GMOインターネット株式会社は、高機能かつ“シンプルでわかりやすい”ホスティングサービス「ConoHa（コノハ） byGMO（以下、ConoHa）」（URL：https://www.conoha.jp/ ）において、日本国内最速の処理速度（※1）の高性能レンタルサーバー「ConoHa WING（コノハ ウィング） byGMO（以下、ConoHa WING）」を、本日2018年9月26日（水）より提供開始いたしました。 「ConoHa WING」は、高速性を追求しながらも、「ConoHa」の従来サービスの特徴である高機能・高安定性も併せ持つレンタルサーバーサービスです。初期費用
2018年1月22日 仮想通貨マイニング事業 12nmFFCプロセス技術の半導体チップを開発 ～最先端7nmプロセス技術のマイニングチップ実現に向けて前進～ GMOインターネット株式会社 GMOインターネット株式会社（以下、GMOインターネット）は、欧州法人を通じて展開する仮想通貨の採掘（マイニング）事業において、高性能なマイニング用コンピューター「次世代マイニングボード」を実現するべく、半導体設計技術を持つパートナー企業とともに、最先端の７nm(*1)プロセス技術を用いた半導体チップ（マイニングチップ）の研究開発を進めております。 この研究開発の第一段階として、この度12nmFFC(*2)プロセス技術を用いたマイニングチップ（以下、12nmFFCマイニングチップ）の開発に成功いたしました。12nmFFCマイニングチップは、「7nmプロセス技術を用いたマイニングチップ」の実現に向けて、以下
2018年1月22日 ブロックチェーンを活用したビジネスの実現を支援する 「Z.com Cloud ブロックチェーン」正式版を提供開始 GMOインターネット株式会社 GMOインターネット株式会社（以下、GMOインターネット）は、ブロックチェーン（※1）を活用した新しいビジネスの実現を迅速な立ち上げから支援するプラットフォーム「Z.com Cloud ブロックチェーン」（URL：https://cloud.z.com/jp/products/blockchain/）の正式版を、本日2018年1月22日（月）より提供開始いたしました。 「Z.com Cloud ブロックチェーン」は、イーサリアム（※2）を利用して、ブロックチェーン上に分散型のアプリケーション（Decentralized Apps：以下、DApps）を構築できる、PaaS型のブロックチェーンプラットフォームです。2016年12月
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