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Mac、iPhone、iPadなどのアップル製端末は、互いに連係してさらに便利な機能が利用できる。今回は作業効率を上げる連係機能を紹介しよう。 iPadを近くにあるMacのキーボード&マウスで操作 手書きメモや手描きスケッチにはタブレット端末、長文入力やプログラム開発にはパソコンというように、作業の内容に合わせて両者を使い分けているユーザーは多いのではないだろうか。 パソコンで受け取ったPDFファイルに手書きの注釈を入れるために、タブレット端末に送ったとしよう。しかし、作業中に長文テキストの入力が必要になったら?パソコンにファイルを戻したり、タブレット端末にハードウエアキーボードを接続したりといった方法もある。だが、「iPad」と「Mac」の組み合わせに提供される「ユニバーサルコントロール」と呼ばれる機能があれば、そんな面倒はない。 これを使うと、近くにあるMacのキーボードとマウスでiP
ネットワーク図は設計や運用、障害対応といった様々な業務に役立つ。ただし、分かりやすい図を描くのは意外と難しい。そこで今回、展示会「Interop Tokyo」の会場ネットワーク「ShowNet」の図を20年以上描き続けているエンジニアなど、図を描く名人たちを取材した。そこから得た、分かりやすいネットワーク図を描く手順やコツ、人気の作図ツールなどを紹介する。
2024年7月19日午後1時ごろから、Windowsを搭載したコンピューターでブルースクリーンエラーが相次ぎ、世界的なシステム障害に発展した。 既に様々なメディアで報じられているが、エラーの原因は、米CrowdStrike(クラウドストライク)が提供するクラウドベースのセキュリティー製品「CrowdStrike Falcon」(以下、Falcon)である。同製品のエージェントソフト「Falcon Sensor」のWindows版のアップデート(更新ファイル)に不具合があった。 Falconとは、どのような製品なのだろうか。 EDRだけではなくNGAVも備える いくつかのメディアは「Falconは『EDR(Endpoint Detection and Response、エンドポイント検知・対応)』であり、従来のアンチウイルスソフト(ウイルス対策ソフト)とは異なる」と説明していた。 だが、これ
国土交通省がトヨタ自動車に対して是正命令を発出する。2024年7月31日16時に同省で同社の佐藤恒治社長がその命令書を受け取る予定だ。理由は、法規認証試験(認証試験)における不正。すなわち、道路運送車両法第76条の規定に基づく国土交通省令の規定違反が判明したためである。 是正命令は、法令違反に対する行政処分。道路運送車両法に基づく型式指定は、クルマやエンジンに対して安全および環境の基準を満たし、なおかつ均一性を持って生産できると認められるものを指定して、それを大量生産しても構わないと認める制度だ。つまり、型式指定は安全と環境の基準を満たす製品を大量生産できる体制にある企業に認められるものだ。 従って、今回のトヨタ自動車への是正命令の発出とは、少なくとも日本市場において「量産メーカー失格」とも捉えられかねない重い処分である。 同社は同年6月3日に、6つの試験項目で不正行為があったと発表した。
2024年1月の能登半島地震によって海底が隆起し漁船が出られなくなった輪島港で7月23日、自治体に代わって国土交通省が工事を担う権限代行により応急復旧が完了した。同省は石川県内の7港で応急復旧を代行し、輪島港でその全てが完了。今後、本復旧の段階に進む。水産庁の検討会は被災した漁港の復旧・復興の技術的な考え方を示し、数千年に1度の規模といわれる地盤隆起の問題に挑む。
図1 以前に購入したUSBケーブルが10本や20本は自宅に眠っているという人は多いだろう(左)。規格の表示がなく、ケーブルを整理する際に困ってしまう(右) 最近のUSBケーブルは、端子部分に規格を示すマークが表示されている製品もあるが、多くのケーブルは、いまだデータ転送速度や給電のワット数に関する表示がなく、規格を判断する方法がない。パッケージから取り出してしまうと、外見ではケーブルの見分けがつかず、仕様を確認するために、ストレージを接続して転送速度を実測したり、スマホなどに接続して充電時間を計測したりするのでは手間が掛かる。 LEDの点灯で仕様を確認 そこで活用したいのが、USBの規格や給電の性能を確認できる「USB CABLE CHECKER 2」だ(図2)。本製品でチェックできるのは、パソコン側に接続する端子がType-AまたはType-Cで、周辺機器側の端子がType-C、Micr
Excelで「Copilot for Microsoft 365」を利用すると、選択したデータの集計や傾向の分析を行ったり、書式を設定したりできる。今回は、ExcelでのCopilotの操作を紹介する。 なお、本連載ではMicrosoft 365 Business Standardのプランに、Copilot for Microsoft 365を追加して動作を確認している。OSやOffice、アプリ、Edgeのバージョンによっては、ここで説明する機能が使えなかったり、画面が異なったりする場合がある。 Copilotを利用するにはテーブルに変換する Excelでは、原稿執筆時点でプレビュー版の「Copilot for Microsoft 365」を利用できる。データの分析や並べ替え、フィルターの操作、書式設定、数式列の生成などの操作を、対話形式で指示可能だ。 ExcelでCopilotを利用す
生成AI(人工知能)を開発プロセスに適用する動きが活発になっている。先行するのはコーディング支援。それに続いてプロジェクト管理やコミュニケーションに利用するツールも生成AIを取り入れて進化している。大手ベンダーは詳細設計や品質管理に活用する社内ツールを開発し始めた。第3回は日立製作所の取り組みを見ていこう。 詳細設計書を基に自動化を目指す 「開発工程に含まれるすべてのタスクに生成AIをフル活用していく」――。このように説明するのは、日立製作所の立川茂デジタルエンジニアリングビジネスユニットアプリケーションサービス事業部Lumada共通技術開発本部担当本部長だ。一般にシステム開発には、要件定義や設計、開発(コーディング)、テストなどの工程があり、それぞれの工程には様々な作業が含まれる。例えば要件定義の工程には、システム概要や機能要求の作成、要件間の整合性確認などの作業が必要だ。 日立はシステ
無線LAN(Local Area Network)を利用する全てのパソコンやスマートフォン(Wi-Fiクライアント)が影響を受ける新しい脆弱性が報告された。悪用すれば、ユーザーが本来接続しようとしていたネットワークよりも安全性が低いネットワークに誘導できる。Wi-FiクライアントのVPN(Virtual Private Network:仮想閉域網)機能を無効にされる場合もある。一体、どのような脆弱性なのか。 原因はWi-Fiの標準規格 今回の脆弱性は、VPN製品などを評価するサイト「Top10VPN」が2024年5月14日に公表した*1。脆弱性の識別番号は「CVE-2023-52424」だ。 原因は、Wi-Fiの標準規格「IEEE 802.11」に存在する。そのためOS(Operating System)やメーカーによらず全てのWi-Fiクライアントが影響を受ける。 IEEE 802.11
滋賀銀行が日立製作所と開発を進める次期勘定系システムの開発プロジェクトが正念場を迎えている。当初は2024年1月の稼働を見込んでいたが、延期を繰り返し、今は2027年以降に先送りしている。既に277億円超を支払った次期システムの開発を継続するのか、それとも一度立ち止まるのか。決断が必要な時期だ。 筆者は例年6月中旬から下旬にかけて、地方銀行の有価証券報告書に目を通すのが習慣になっている。特に、設備の新設や改修などを記した箇所を重点的に見ている。主要なシステム開発計画の概要や投資額、完了予定時期などが書かれている場合があるからだ。年度ごとの変化を見れば、注目プロジェクトの進捗も追える。 そんな流れで滋賀銀行の2024年3月期の有価証券報告書を眺めていた時に目にとまったのが、勘定系システムの「更改」だった。投資予定金額は61億3900万円で、完了は2027年1月を見込んでいるという。これは20
2024年7月、Web業界に衝撃が走った。米Google(グーグル)が米国時間の同月22日、同社のWebブラウザー「Chrome」での「サードパーティークッキー」の廃止方針を撤回すると発表したのだ。 サードパーティークッキーは、ユーザーの志向に合わせてWeb広告を表示するための仕組みとして使われる。しかし、プライバシー保護の観点で問題があるとされてきた。グーグルは2020年にいち早く廃止を訴え、期限を何度も延長しつつも廃止の方針そのものは変えてこなかった。Chromeのシェアは6割とも7割ともいわれ、断トツ。Webブラウザー「Edge」を提供する米Microsoft(マイクロソフト)も同調し、2024年3月5日に廃止の方針を打ち出したばかりだ。この状況で撤回するというのだから、Web業界では大騒ぎになった。 Web業界に走った7月の衝撃は、サードパーティークッキー関連だけではない。Webサ
今回は、中国Anker(アンカー)の屋外セキュリティーカメラ「Eufy Solar Wall Light Cam S120」をレビューする。これが画期的な製品で、これまでの屋外用セキュリティーカメラの課題をことごとく解決しているのだ。 屋外にセキュリティーカメラを設置するには、一般的に配線が必要だった。ところが、屋外の電気工事は資格が必要だし、そもそも素人には難しい。ところがこのカメラはバッテリーとWi-Fiで動作するので配線の必要がない。取りつけるだけでセキュリティーカメラとして機能するのだ。 これまでにもバッテリーで駆動する製品はあったのだが、半年程度で充電が必要になるなど限界があった。ところが、Eufy Solar Wall Light Cam S120はソーラーパネルを搭載していて、日が当たれば勝手に充電して動作するというではないか! これはとても興味深いということで、早速取りつけ
複数のコンピューターから大量のパケットを送り、標的のWebサービスを利用できない状態に追い込むDDoS(Distributed Denial of Service、分散型サービス妨害)攻撃が増加している。直近では、スマートフォンのタッチ決済大手が狙われて障害が発生した。DDoS攻撃の脅威が改めて浮き彫りになった。 モバイルSuicaでチャージできず 2024年5月10日夕方、JR東日本が運用するタッチ決済サービス「モバイルSuica」がアクセスしにくくなり、電子マネーをチャージできない障害が発生した(図1)。ほかに新幹線チケットを購入できる「えきねっと」をはじめ「JRE POINT」「VIEW's NET」「ビジネスえきねっと」「JR東日本びゅうダイナミックレールパック」のサービスにも影響が出た。
米OpenAIが開発した音声合成技術。15秒のサンプル音声から、その話者にそっくりな声質の音声合成エンジンを作りしゃべらせることができる。詐欺などに悪用される懸念から当面は内部利用にとどめ、一般公開はしない。 ChatGPTなどを手掛ける米OpenAIは、15秒程度の短時間のサンプル音声を学習させることで、サンプル音声の話者とそっくりな声質や、話し方をする音声合成エンジンを作れる技術「Voice Engine」を開発している。2022年に開発を開始し、すでに同社の「Text-to-speech API」や「ChatGPT Voice and Read Aloud」といった機能の組み込み用音声合成エンジンの作成などに活用している。 米OpenAIが公開した「Voice Engine」の活用例。話者の声を学習し、日本語など別言語の文章でも元の話者の声で読み上げる(出所:同社公式ブログ) 202
「2025年の崖」は、経済産業省が考えた「あおり文句」として最高傑作の部類に入るだろう。同時に「なぜ2025年なのか」の根拠が薄弱過ぎて世間の笑いものにもなった。ただねぇ、この不吉な予言は現実のものとなりつつあるぞ。多くの日本企業が抱え込んでいる老朽化した基幹システムなどが末期的状況となり、だからといってシステム刷新を企てるとプロジェクトが大炎上する。そんな悪夢の出来事が実際に頻発しつつあるからだ。 このあおり文句は、今から6年前の2018年9月に経産省が公表した「DXレポート」の副題に記されていた。いわく「ITシステム『2025年の崖』の克服とDXの本格的な展開」。要するに、遅々として進まない日本企業のDX(デジタルトランスフォーメーション)を加速させるために、経産省、あるいはその依頼を受けた識者たちが編み出したのが、2025年の崖というキャッチーなワードだったわけだ。 DXの足かせにも
生成AI(人工知能)を開発プロセスに適用する動きが活発になっている。先行するのはコーディング支援。それに続いてプロジェクト管理やコミュニケーションに利用するツールも生成AIを取り入れて進化している。大手ベンダーは詳細設計や品質管理に活用する社内ツールを開発し始めた。本特集では生成AIで進化するツール群の最新動向に迫る。 第1回から第3回までは国内大手ベンダーが社内で試験的に始めている取り組みを紹介する。まずは富士通が開発した「設計書レビュー支援」ツールを見ていこう。 設計書レビューを生成AIで支援 富士通が開発した設計書レビュー支援ツールは、生成AIが設計書の曖昧なポイントを抽出し、その判定の根拠や訂正案を表示できる。これまでシステムエンジニアが目検で確認していた、基本設計書と詳細設計書など設計書間の整合性も確かめられるという。 ツールを開発した主な狙いは、設計書レビューにかかる作業負荷軽
「今年度中にVMware製品から移行してほしい」。仮想化環境の構築・運用を担うIT(Information Technology)ベンダーA社の社員は、顧客からこう言われて頭を抱えている。これまで使っていなかったVMware以外の製品の知識や運用ノウハウを学ぶため、「移行先のハイパーバイザー*1に詳しい協力会社を探している」と話す。 米BroadcomによるVMware製品ライセンスの変更によって大幅な値上げに直面したユーザー企業が、「脱VMware」を検討し始めている。ITベンダーは顧客からの問い合わせに追われている状況だ。 ハイパーバイザーの観点で見れば、「VMware ESXi」の移行先は大きく3種類ある(表1)。Windows Server標準の「Hyper-V」、Linux標準の「KVM」、米Nutanixの「Nutanix AHV」だ。 ただし仮想化環境の構成要素はハイパーバイ
毎年のように発生する豪雨災害。対策技術の確立を目指し、2024年6月27日、北海道幕別町で「耐水害住宅」の実大実験が行われた。建物に作用する水の威力を、現実の洪水に限りなく近いかたちで計測する狙いがある。 真っ黒な濁流が住宅正面に押し寄せ、玄関ドアや掃き出し窓へ一気に水が迫った──。 国土交通省北海道開発局、土木研究所寒地土木研究所、建築研究所の3者が実施主体となり、日本住宅・木材技術センターと住宅会社の一条工務店(東京・江東)が参画して行われた実大実験の模様だ。予算の一部は林野庁が補助した〔写真1〕。
JavaはCOBOLに代わる「システム開発言語のデファクトスタンダード」として確固たる地位を確立した。一方で、イメージの悪さや設計の古さといった問題も抱える。Javaはこうした問題を、コード記法の簡略化や新機能の搭載などによって解決しようとしている。モダンな記法や機能を備える言語として生まれ変わることで、悪いイメージを取り払おうとしているのだ。ただ、Javaを利用する企業はライセンスにも注意する必要がある。Javaの現状と最近の改良点、企業の賢い使い方などを解説する。
産業技術総合研究所(産総研)は、AI(人工知能)用スーパーコンピューターである「ABCI(AI Bridging Cloud Infrastructure、AI橋渡しクラウド)」を刷新する。現在利用中の「ABCI 2.0」から「ABCI 3.0」にバージョンアップする予定だ。新版は米NVIDIA(エヌビディア)のGPU(画像処理半導体)である「NVIDIA H200 Tensor Core GPU」を搭載した米HPEのサーバー「HPE Cray XDシステム」を採用するという。 ABCI 3.0は、1つのサーバー(ノード)に8基のNVIDIA H200 Tensor Core GPUを搭載し、合計すると6000基に達するという。ノード間は「NVIDIA Quantum-2 InfiniBand」ネットワークで接続。演算処理性能は、FP16(半精度浮動小数点演算)で約6.2 EFLOPS(エ
米Meta(メタ)が2024年7月23日(米国時間)に、オープンソースの大規模言語モデル(LLM)の最新版「Llama 3.1」を公開した。同社のMark Zuckerberg(マーク・ザッカーバーグ)CEO(最高経営責任者)は同時に公開した書簡で、LLMをオープンソース化する理由を説明しているので、その意図を解説しよう。 最先端モデルがオープンソースに 今回メタが公開したLlama 3.1には、機械学習モデルの規模が4050億パラメーターにも達する「Llama 3.1 405B」が含まれている。メタによればLlama 3.1 405Bは、米OpenAI(オープンAI)の最新モデルであるGPT-4oに匹敵する性能を有するのだという。 従来のLlamaシリーズは、オープンAIや米Anthropic(アンスロピック)などがクラウドサービスとして提供する最高性能のモデルと比べて、モデルのサイズは
特集の締めとして、ネットワークの仮想化という意味でVLANの延長線上にある、SDN(Software Defined Network)を取り上げる。 SDNとは、ネットワークの構成をソフトウエアで設定したり変更したりできるようにする技術だ。SDNコントローラーでネットワーク全体を一括で制御できる。 その応用として、企業でも拠点間の接続に複数の回線を利用し、混雑の状況に応じて随時切り替えられるSD-WAN(Software Defined-Wide Area Network)の導入が進んでいる。IDC Japanが2023年9月に発表した予測では、2027年に国内SD-WAN市場は225億300万円規模に成長するという。これは2022年の約1.9倍に相当する。 データセンターで必須の技術に SDNはもともとデータセンターなど大規模なネットワークで普及した技術である。背景には、VLANが抱える
同日の午前8時ごろには、不具合の原因がランサムウエアを含むサイバー攻撃であることを確認。グループ企業のデータセンター内におけるサーバー間通信の切断や、サーバーのシャットダウンを開始した。 執拗な攻撃にケーブル引き抜く KADOKAWAグループ全体の業務サーバーなども停止させたことで業務にも影響が出た。書籍などの受注停止や生産量の減少、物流の遅延が発生したほか、一部の取引先への支払いが遅延する可能性が生じた。 2024年6月14日、KADOKAWAの夏野剛社長CEO(Chief Executive Officer:最高経営責任者)やドワンゴの栗田穣崇COO(Chief Operating Officer:最高執行責任者)、鈴木圭一ニコニコサービス本部CTO(Chief Technology Officer:最高技術責任者)は「YouTube」で公開した動画に出演し、サイバー攻撃が執拗だったと
Geminiの拡張機能としてGoogle Workspaceとの連携を有効にすると、パーソナルな情報にアクセスできるようになる。地図や動画、ホテル、フライトといった一般に公開されている情報だけではなく、自分がGoogle Workspaceで使っている情報を使ってGeminiが処理できるようになるわけだ。 無料で使えるGeminiとGoogle Workspaceとの連携では、Gmail、Googleドライブ、Googleドキュメントの3つのアプリにアクセスが可能になる。 Gmailをさらに活用 まず、GeminiからGmailを使ってみる。拡張機能でGoogle Workspaceをオンにする設定をした状態で、プロンプトに「Gmailから◯◯を探して」などと入力すると、自動でGmailに連携した上で、回答する(図1)。自然言語で入力することで該当するメールを探してくれるので、厳密なキーワ
2024年7月1日、多くのサーバーに搭載されているリモート接続用のソフトウエア「OpenSSH」で「重大」な脆弱性が報告された。セキュリティー企業の米Qualys(クオリス)が発見して報告し、OpenSSHの開発チームも事実を公表するとともに、脆弱性を修正したバージョンを公開した。 この脆弱性が悪用されると、遠隔から管理者権限を使って任意の操作やコードを実行される恐れがある。このためOpenSSHの開発チームは重大さを5段階で最上位の「Critical(深刻な)」と評価した。クオリスもこの脆弱性を悪用した攻撃が成功することを実証したとしている。 潜在的な影響範囲は広い。専門家らがインターネット上の公開サーバーを分析した結果では、脆弱性を含むOpenSSHを搭載した可能性があるサーバーは、全世界で700万台程度が稼働している。マクニカの分析によれば日本では22万6000台が該当する可能性があ
OneDriveは個人データのバックアップ手段として強力だが、5GBを超えると有料なのが泣きどころ。出費がずっと続くのが嫌なら、無料5GBでのやりくりを考えよう(図1)。 図1 無料のOneDriveをバックアップに使うなら、同期するファイルの厳選が不可欠だ。日々更新する仕事のファイルや被災時でも守りたい思い出写真などをOneDriveに保存する。それ以外の個人データやOSを含む内蔵ストレージ全体はファイル履歴や専用アプリでバックアップする 戦略は明快。自動バックアップ機能をオフにして、OneDriveには厳選したファイルだけを保存して容量を節約する。「ドキュメント」「ピクチャ」「デスクトップ」の3つのフォルダーは、必要ならファイル履歴などを使って別途バックアップする。 図2に示した手順で作業を進めよう。まずはOneDriveの設定画面で「ドキュメント」「写真」「デスクトップ」のバックアッ
日経クロステックが実施した「プログラミング言語利用実態調査2023」で「今後、スキルアップしたいと思う言語はどれですか」と複数回答可で尋ねたところ、トップ10の言語が分かった。それぞれの言語の特徴を解説する。 8位 Go言語 ガベージコレクション付きの高速言語 Go言語は、2009年に米Googleが発表したプログラミング言語です。C言語やC++並みの実行速度を実現しながらもガベージコレクションを備えます。つまり、高速でメモリー安全なコードを容易に書ける言語です。 Go言語が登場するまで、カリカリにチューニングするような実行速度の速さを求めるならば、C言語かC++くらいしか選択肢はありませんでした。しかし、これらの言語にはガベージコレクションがないので、メモリーの管理はプログラマの役割になります。そうなると、メモリーの解放忘れによるメモリーリークといった問題が発生しがちです。さらに、C言語
インター博士 今回のテーマはネットワーク自動化だ。 ネット君 自動化って何なんですか。LAN(Local Area Network)ケーブルが自動で引かれて勝手にネットワークが構築されるとかですか? インター博士 それはホラーだな。ネットワーク自動化とは、導入や運用、管理を自動化することだ。 ネット君 何かすごそうですね。 インター博士 今後も伸びていく分野だろうな。 ネットワーク自動化とは、ネットワークで接続されたハードウエア、ソフトウエアの設定や運用・管理を自動化することを指す。従来は人手でやっていた作業を自動化し、効率化やコスト削減、ヒューマンエラーの減少、耐障害性の向上などを目指す。 例えば今回の問題*1に登場するA社では、新しい店舗にネットワーク機器を導入する際、以前は情報システム部の担当者が現地に赴いて設定する必要があった。インターネットや社内LANへの接続も、手動で設定してい
最近、日本の「デジタル赤字」に関心が集まるようになった。きっかけは、ちょっとしたネガティブサプライズだった。日本経済を支える存在にまで成長したインバウンド(訪日外国人)消費での収入分を、デジタル赤字で食い潰している構図が明らかになったからだ。 2023年のインバウンド消費額は、観光庁が公表している訪日外国人消費動向調査によると5兆3065億円。一方、同年のデジタル赤字は、財務省・日本銀行の国際収支統計によると5兆3452億円に達した。つまり、訪日外国人へのおもてなしというアナログビジネスでの稼ぎを上回る金額が、デジタル赤字として海外に流出しているわけだ。 デジタル赤字の多くは「対米赤字」だ。日本企業がGAFAやマイクロソフトといった米国のITベンダーに、巨額のクラウドサービスの利用料やソフトウエアのライセンス料などを支払っているのだから、これは当然。SAPがあるドイツのように、グローバルで
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