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生成AI(人工知能)のブームで建設ラッシュが続くデータセンター。サーバーメーカーは好況に沸くが、その裏で「資源枯渇」のリスクが顕在化しようとしている。サーバーを冷やすための「水」について専門家は「緊急措置」が必要だと警鐘を鳴らし、送電線やネットワークケーブルに必須の「銅」は2024年5月に史上最高値を更新した。国際エネルギー機関が4年で電力消費量が2倍になると予測するなか、貴重なエネルギー資源から生み出す電気が不足する恐れも高まってきた。 「水」「銅」そして「電気」。需給バランスが崩れれば価格高騰は必至だ。第1回のテーマは水不足。データセンターの冷却に大量の水が必要となり、枯渇リスクが高まっている。 世界気象機関(WMO)が「観測史上、最も暑い夏」と認定した2023年に続いて、2024年も記録的な猛暑となった。欧州連合(EU)の気象情報機関によれば、月ごとの世界平均気温は2024年6月まで
つい最近、某社の人たちから「SIerの営業のレベルが低過ぎる」という話を聞いた。「おい、某社って何だよ。実名で書かないにしろ、もっと業種とかを絞り込めよ」という声が早速聞こえてきそうだが、まあちょっと待ってくれ。話の内容は、ろくな提案をしてこずにご用聞きばかりといったものだったが、「SIerの中でも最も能力が低い人が営業をしているんじゃないの」というきつい指摘も。なので「某社の人たち」とだけしか書かないでおこう。 ちなみにこの話、私にとってはものすごくデジャブ(既視感)なんだよね。実は日経BPでは2000年代に、ITベンダー(特にSIer)の営業担当者を主要読者ターゲットにするという、少々無謀な試みの雑誌「日経ソリューションビジネス」を刊行していたことがあった。既存の雑誌をリニューアルする形で発足した雑誌で、私もリニューアル担当メンバーだったので、張り切って取材・執筆を続けていた。だけど、
成層圏を旋回する無人航空機(UAV)から通信サービスを提供する「HAPS」(High Altitude Platform Station、成層圏通信プラットフォーム)の商用化が近づいてきた。NTTは2026年の商用サービス開始を目指し、ソフトバンクも2027年度に要素技術の開発を完了させる計画である。HAPS実現のカギとなるのが、成層圏という特殊な環境で数週間以上も飛行を続けるUAVの開発だ。 関連記事 NTTが「2026年中」にHAPSサービス開始へ、ソフトバンクと成層圏通信で競う 「Starlink」はHAPSのライバルなのか? 通信性能や提供エリアで相互補完 発電量確保と軽量化で飛行継続性を高める HAPSによる通信サービスを長期間・安定的に提供するためには、UAVの飛行継続性を高める技術が不可欠だ。現在、太陽光発電を使う方法が主流だが、夜間の飛行中は発電できない。発電量の最大化とと
米Amazon. com(アマゾン・ドット・コム)は2024年7月から8月にかけ、スマートスピーカー「Echo」シリーズの新機種を相次いで日本に投入し、利用拡大に力を入れている。 一方で、同社のハードウエアや音声アシスタント「Alexa」関連の事業で赤字が続いているとの報道が増えている。スマートスピーカーや音声アシスタントを売り上げに結びつけるのに苦戦しているようだ。解決策はあるのだろうか。 Echoの新機種を相次いで投入 AI(人工知能)技術を活用した音声アシスタントやそれを利用するためのスマートスピーカーが、いっとき大きな盛り上がりを見せた。ブームが沈静化して淘汰が進んだ今でもこの分野に力を入れ、トップを走っているのがアマゾン・ドット・コムである。 同社は現在も積極的にEchoシリーズの新製品を発表している。2024年7月9日には天気などを表示するディスプレーが搭載された「Echo S
「誰も見たことがない施設をつくりたい」。工藤浩平建築設計事務所(東京・台東)を主宰する工藤浩平氏は、大阪・関西万博に意欲を見せる。 工藤氏を含む若手設計者20組が万博会場内で、合計20の施設を設計している。公募で選ばれた20組のうちの1組である工藤浩平建築設計事務所は、「休憩所2」の基本・実施設計を手掛ける。20組の中で休憩所を設計するのは4組。若手に割り当てられた万博施設の中でも休憩所は規模が大きく、実績が豊富な設計者が担当している。 若手20組のうちの1組である工藤浩平建築設計事務所が設計している「休憩所2」の建設現場。2024年8月下旬時点。この写真だけ見ると休憩所には思えないかもしれない(写真:工藤浩平建築設計事務所)
WindowsにMicrosoft(MS)アカウントを登録していると、通常はOneDriveの同期機能が働く。その際、ユーザーフォルダー直下の「OneDrive」フォルダーの中に「デスクトップ」「ドキュメント」「ピクチャ」の3つのフォルダーが作成され、これらが標準のファイル保存先となる(図1左)。 図1 OneDriveのバックアップ機能を停止するとフォルダー構造が自動で変更される。停止前は「OneDrive」フォルダーの下に「デスクトップ」「ドキュメント」「ピクチャ」がある。機能の停止後はこれらのフォルダーがユーザーフォルダー直下に新たに作成され、以降はここが標準の保存先に変わる。ただし既存のファイルの場所は変わらないため、手動で新フォルダーに移動またはコピーする必要がある OneDriveをアンインストールする前に、まず「バックアップ機能」を停止する。停止後は、図1右のようにフォルダー
国土交通省は北陸新幹線の敦賀―新大阪間の延伸を巡り、2016年度に試算した2.1兆円の事業費が最大で5.3兆円に増える新たな試算をまとめ24年8月7日、与党に提示した。事業費は最大でおよそ2.5倍に増える一方、開通に伴う効果を金額に換算した「便益」は今回示さなかった。国交省は公共事業全体で便益の算定方法見直しを進めており、今後事業化に向けて便益の算定が焦点となる。 事業費の増加は、働き方改革による工期延長や物価上昇などに起因する。16年度の試算では費用対効果を示す費用便益比(B/C)は1.1だった。今回の事業費増加に対して便益の増加がなければ、着工条件の1つであるB/Cは1を下回る。国交省は25年中にB/Cを示す予定だ。 京都新駅の位置を3案提示 北陸新幹線の敦賀以西は、福井県小浜市を経由して京都へ向かう「小浜・京都ルート」を16年末に採用した。今回新たに京都新駅の位置について、JR京都駅
独SAP、米オラクル、米サービスナウ、米セールスフォース、米ワークデイ。業務系大手SaaS(ソフトウエア・アズ・ア・サービス)ベンダーが相次ぎ生成AI(人工知能)に関する機能を投入している。一部の先進企業が生成AIの業務活用を目指し、自社のシステムに実装する動きが見られる中、自ら取り組まなくても、いつの間にかSaaSに載って生成AIがやってくる――。そんな時代が訪れようとしている。どのような仕組みで生成AI関連の機能を提供するのか。大手SaaS各社が描くAI戦略を明らかにする。
自然災害などで大規模な通信障害が発生した場合、スマートフォンによる通信が困難になる。こうした非常時に有効なサービスが米Apple(アップル)から提供された。それが2024年7月30日から日本でも提供が始まった「衛星経由の緊急SOS」である。モバイル通信やWi-Fiが圏外の場所でも人工衛星を経由して緊急通報を可能にする。同サービスは既に16カ国で提供済みだが、地震大国の日本では待望のサービスといえるだろう。 衛星経由の緊急SOSは、iPhoneをアクティベートしてから2年間は無料で利用できる。ただし利用できる機種はiPhone 14シリーズ及び15シリーズに限られる。人工衛星の動きは高速で、帯域幅が小さい。しかも位置が地球から数百km以上離れている。こうした条件に対応できるのが、iPhone 14シリーズ及び15シリーズだという。またiOS 17.6以降が必要となるので注意したい。 実際に衛
プログラミングは利用する言語の理解や専門知識、さらに経験が求められる。知識や経験が乏しい場合、「ChatGPT」や「Copilot」「Gemini」といった対話型生成AI(人工知能)でプログラミングを学んでみよう。ソースコードの生成、既存のソースコードの手直しや解説、コマンドの使い方など活用できる場面は多い。 これら生成AIが対応できるプログラミング言語は多い。「理解している」プログラミング言語をChatGPTに尋ねたところ、「Python」「JavaScript」「Java」「C++」「C#」「Ruby」「Swift」「Go」「Rust」「PHP」「SQL」などを示した。CopilotはPython、Ruby、JavaScript、Java。GeminiはPython、JavaScript、Java、C++、C#に加えて日本語のプログラミング言語である「なでしこ」「プロデル」「ドリトル」
スクウェア・エニックスは2024年8月21日、コンピューターエンターテインメントのシステム開発やコンテンツ制作に関するカンファレンス「CEDEC2024」で、ゲームにおけるプレーヤーの感情を分析する手法について講演した。
富士急ハイランド(山梨県富士吉田市)のジェットコースター「ド・ドドンパ」で、2020~2021年にかけて計12件の事故が発生し、乗客12人が重軽傷を負った。国土交通省社会資本整備審議会は2024年6月28日、この事故の調査報告書を公表1)。コースターの車両を変更して質量が増し、乗客の頭部にかかる加速度の増大を招いたのが原因とする見解を示した。このほか、前傾したり、うつむいたりしていた乗車姿勢が負傷の有無に影響を与えた可能性も示唆した。
商用ソフトウエアやオープンソースソフトウエア(OSS)に脆弱性が見つかった場合、開発組織が脆弱性情報を公開するのが過去20年以上の通例となっている。しかしクラウド事業者はこれまで、クラウドサービスに見つかった脆弱性の情報を公開していなかった。そんな業界の「悪弊」が、改善され始めている。 米Microsoft(マイクロソフト)は2024年6月27日(米国時間)に「透明性の向上に向けて:クラウドサービスのCVEの公開について(Toward greater transparency: Unveiling Cloud Service CVEs)」と題するブログを公開し、クラウドサービスに存在する脆弱性についても、CVE(共通脆弱性識別子、Common Vulnerabilities and Exposures)に基づく情報を公開することを明らかにした。 CVEとは米国の非営利研究機関であるMITR
OneDriveを一切使わないユーザーにとって、OSに組み込まれた「勝手な同期」機能はうっとうしい限り。速やかにアンインストールしてスッパリ縁を切りたいところだが、いきなり「OneDrive」フォルダーを整理したり、アプリをアンインストールしたりするのは危険だ。
太陽光発電が原因とされる電波障害が急増している。とりわけ防災無線への影響が深刻だ。総務省は2024年5月、関連団体に対策を求める依頼文を出した。障害が増えた背景には住宅用パネルの増加がある。2025年4月から東京都などで新築住宅の一部に太陽光パネルの設置が義務化されるため、影響を注視する必要がありそうだ。 「ここ数年、我々の把握する電波障害が急増している」。総務省総合通信基盤局電波部電波環境課の今泉崇紀電波監視官はこう話す。2021年以降、太陽光発電システムが発する不要電波によって通信が妨害される障害が、疑わしい事例も含めると44件発生しているという。背景には家庭用太陽光パネルの爆発的な増加がある。 影響を受けやすい周波数帯は「数十MHzから百数十MHz帯」(今泉監視官)だ。中でも影響が深刻なのは防災無線で、完全に遮断されてしまったという報告もある。地震や津波といった災害から人命を守るため
ホンダが、電気自動車(EV)の走行中に道路の路面から車両へ無線で電力を供給する「走行中ワイヤレス給電(Dynamic Wireless Power Transfer:DWPT)」システムの開発を進めていることが日経クロステックの取材で初めて明らかになった(図1、2)注1)。給電できる走行速度の上限は明かしていないが、徐行時の給電は実証済みのようだ。 静止状態を前提としたワイヤレス給電(Static WPT:SWPT)システムを実装したEVは既に世界では数車種商用化されているが、DWPTの実用化例はまだない。ただし現在、欧州メーカー数社が開発中で、実証実験などを進めつつある。ホンダもこの実用化競争に参戦した格好だ。ホンダは既に、給電装置などの要素開発をおおむね終え、量産化を見据えたFMEA†(故障モード影響解析)や実証試験を実施する段階に入った。開発を開始した時期は明かさないが、2023年半
人手不足による企業経営への影響が、一段と深刻度を増している。帝国データバンクが2024年7月に発表したリポートによると、2024年上半期(1~6月)の人手不足による企業の倒産数は業界全体で182件で過去最多のペースという。顕著なのは建設業(53件)と物流業(27件)だ。 今のところ情報サービス業の人手不足倒産は少ない。同社の分類における「ソフトウエア業」の、2024年上半期の人手不足倒産数は3件にとどまる。 ここ数年の情報サービス業の人手不足傾向は今なお続いている。情報サービス産業協会(JISA)がまとめた情報サービス業の雇用判断DI(不足-過剰)は、2024年6月末に65.5ポイント。同年3月末の74.0ポイントから8.5ポイント下がったが、内訳は「不足」が67.2ポイント、「過剰」が1.7ポイントで、引き続き人手不足の企業が圧倒的という状況だ。 情報サービス業で人手不足が続いている一方
生成AIに何かを依頼するときは、プロンプトの入力が、やり取りするための不可欠な手段になる。つまり、プロンプトでどのように指示するかが、自分の意図に沿った的確な回答を得るためのポイントになる。 何をしたいかを詳細に伝える 生成AIを試してみる程度の使い方なら、簡単な指示を入力しただけで、詳細な情報の回答が得られることに感心するだろう。しかし、具体的な目的を持って使っていくと、期待したような回答が得られなくてストレスを感じることが増えてくる。そうしたとき、まずチェックしたいのが「プロンプトの情報が不足していないか」ということだ。 第1のテクニックは、「何をしたいか」「何を知りたいか」をプロンプトに含めること(図1上)。それによって生成AIは、より的確な回答を引き出してくる。
最近はWordやExcelの標準の保存先がOneDriveになっている(図1)。Officeアプリをインストールする際は、MSアカウントでのサインインが必須で、そのMSアカウントにひも付いたOneDriveを標準の保存先にする仕組みを採用しているためだ(図2)。 図1 ExcelなどのOfficeアプリで作成した文書を保存しようとすると、標準の保存先がOneDrive内の「ドキュメント」になってしまう。クラウドサーバーに保存したくない場合は、毎回手動で保存先を変更しないといけないので面倒だ
「木村さんが書いていた『プロセスオフィス』だけど、私が以前いた金融機関では同様の組織を設けたことがあるよ」。最近、日本の大手金融機関の元幹部からそんな話を聞いた。プロセスオフィスとは欧米企業などが設置する組織で、以前この「極言正論」でも紹介した。 関連記事 日本のDXに足りないパーツをご存じか、このままではタコツボ化あるのみだ 実は、プロセスオフィスは企業のDX(デジタル変革)に不可欠と言ってよいほどの組織である。一言で言えば、全社的に業務プロセスを見える化して把握・分析し、その改善や変革、標準化を通して生産性の向上などを図る専門部門のことだ。 いわゆるビジネスアナリスト、つまり現状の業務の問題点を分析したり、新たな業務プロセスを設計したりできる人材が、このプロセスオフィスのスタッフとして活動する。いわば「社内コンサルタント」と言えるが、常設の本社組織のスタッフであるため、外部のコンサルタ
量子コンピューターの最新成果が集結する世界的な国際会議「Q2B」。2024年7月24~25日に東京都内で開催された「Q2B 2024 Tokyo」では、急速に進化している量子誤り(エラー)訂正をはじめ新技術の発表が相次いだ。その中から、量子コンピューターの普及を促す5つの注目技術をまとめた。
日々驚異的なスピードで進化し、企業での利用が進んでいる大規模言語モデル(LLM)。生成AI(人工知能)利用の勢いは止まらないとの調査もある。米Gartner(ガートナー)が2023年10月に発表した「生成AIのハイプ・サイクル:2023年」では、「2026年までに80%以上の企業が生成AIのAPI(アプリケーション・プログラミング・インターフェース)やモデルを使用して、生成AIに対応したアプリケーションを本稼働する」としている。 LLMの使い方を模索する企業が増えるのに伴い、LLMのセキュリティーリスクに関する研究も世界中で進んできた。その結果、LLMを組み込んだアプリやシステムには様々なリスクが内在することが判明している。どんなリスクがあり、どう対策すべきか見ていこう。 OWASPはLLMの10大リスクを説明 まずLLMのリスクには具体的などんなものがあるのか。リスクを体系的に整理したも
NTTデータグループが、クラウド上の仮想マシンのメモリーを暗号化するコンフィデンシャルコンピューティング(機密コンピューティング)をオープンソースソフトウエア(OSS)で実現する方式を確立した。2025年度中のサービス提供を目指す。 コンフィデンシャルコンピューティングは、最新のCPUが実装する「Trusted Execution Environment(TEE)」という機能を使って、仮想マシンにおける計算中のメモリーのデータを常時暗号化する技術だ。暗号鍵はCPUに格納されていて、クラウドのユーザーだけがデータを復号できる。攻撃者によって他の仮想マシンや物理マシンそのものが乗っ取られた場合や、クラウド事業者のシステム管理者が悪意を持っていた場合であっても、仮想マシンのデータを保護できる。 「ソブリンクラウド」に不可欠な技術だが コンフィデンシャルコンピューティングのサービスは、Google
「あの箱は昨年と同じだろう」──。中国Zeekr(ジーカー)の電気自動車(EV)「007」の分解を進める中で、センターコンソール下部から金属製の箱が出てきた。プロジェクト班の多くは、2023年に分解調査した中国・比亜迪(BYD)のEV「SEAL(シール)」との類似点の予想を口にした。 SEALでは、センターコンソール下部にセンターディスプレーやメーターディスプレーといったヒューマン・マシン・インターフェース(HMI)の表示をつかさどる電子制御ユニット(ECU)が納められていた。007も、HMIの表示を制御する「Driving Information and Entertainment Host Unit(DHU)」と呼ぶECUがSEALとほとんど同じ場所に位置していた。搭載位置が同じなら機能や役割も似たものだろうと予想したが、詳しくDHUの調査を進めると、BYDとの違いがあることが判明した
生成AI(人工知能)のRAG(検索拡張生成)の導入など企業で使われ始めたベクトルデータベース。その特徴は検索にある。ベクトルデータベースとはどのようなデータベースで、なぜ「意味」で検索できるのか。ベクトルデータベースの基本技術についてデータベースの専門家が解説する。(編集部) ベクトルデータベースは自然言語処理などAI技術の発展の中で生まれたデータベースであり、ベクトルの概念を用いてデータを管理するデータベースです。生成AIの登場とともに注目を集め、いまや多くの既存のDBサービスやその応用サービスにベクトルデータベースの機能が組み込まれています。 以下で検索を例にベクトルデータベースの特徴や動作の仕組みを解説します。 ベクトルによる「類似度」の判断 ベクトルデータベースがストアするのは数値の羅列です。単語や文章などの「意味」「文脈」を数値化したデータであり、個々の数値を取り出して意味や違い
多くの人が指摘していて、筆者自身もあれこれ書き、それでもなかなか実行が難しい。そういうことがある。「視野を広げる」、「視座を高める」、はその典型だろう。「それは違う、視野を狭め、視座をできるだけ低くし、現場に密着すべきだ」と表立って反論する人はいないのではないか。だが、実際にそうしようとしてもなかなかうまくいかない。 改めてドラッカーから学ぶ 去る7月、ドラッカー学会というNPO法人が開催した2つの勉強会に参加する機会を得た。学会といっても英語名称はDrucker Workshopであり、社会生態学者のピーター・ドラッカーが残した著作を輪読したり、ドラッカーのいう「マネジメント」を実践した例を報告し合ったりする活動をしている。 2005年11月に創設されたときに入会し、恐らく1回だけ発表をしたが途中で抜けてしまい、あるきっかけから再入会した。もともとは任意団体だったが2024年4月からNP
コニカミノルタが業務アプリケーション開発への生成AI(人工知能)活用を進めている。アプリ開発の経験がない同社の光学系エンジニアが米GitHub(ギットハブ)の生成AIサービス「GitHub Copilot」を「教師」として採用し、コーディングの支援を受けながら1カ月で業務アプリを開発した。 同社はこの成果を2024年5月の社内イベントで紹介し、取り組みを全社に広げようと旗を振っている。DX(デジタル変革)を推進したいもののソフトウエア開発者の不足に悩むユーザー企業が多い中、生成AIサービスがその不足を補う有力解となる可能性がある。 業務の合間を縫い、1カ月で開発 未経験から業務アプリの開発に挑戦したのは、同社の技術開発本部デバイス技術開発センターマテリアル・デバイス開発部技術開発グループに所属する星久美子氏だ。コニカミノルタが開発中のセンサー技術「FLAIRS」で利用する「測定器アプリ」を
ここ最近、「生成AI(人工知能)を軸にした“AIデータセンター”が急増し、それに伴って、日本や世界の消費電力量も爆発的に増える」といった内容の報道をしばしば目にする。これに対して、記者がこれまで半導体やAI技術、さらにはスーパーコンピューターを見てきた経験から強い違和感をいくつも感じている。 違和感の1つは、こうした報道の既視感だ。IT(情報通信技術)関連では、近い将来に消費電力が増えすぎて困ったことになる、という警告が過去に何度も出されてきた。例えば、2001年に米Intel(インテル)の当時の最高技術責任者(CTO)だったPat Gelsinger(パット・ゲルシンガー)氏は「Pentiumは既にホットプレート並みに熱い。このまま設計を大きく変えなければ、今後のマイクロプロセッサーの熱密度は、2005年ころに原子炉並み、2015年ごろには太陽表面並みに達してしまう」と警告した。ちなみに
特許に見るペロブスカイト太陽電池の勢力図、SK弁理士法人・奥野所長に聞く メガソーラービジネス・インタビュー 次世代太陽光発電の本命として、ペロブスカイト太陽電池の開発競争が激しくなっている。日本発の革新技術として、日本勢が研究開発をリードしてきたが、ここ数年、中国勢の特許出願が急増し、ダントツの件数になっている。太陽電池関連の特許に詳しい、SK弁理士法人の奥野彰彦所長にペロブスカイト太陽電池に関する特許の動向について聞いた。 トップ10の半数が日本企業 ――積水化学工業が2025年の製品化を公表するなど、日本企業主導によるペロブスカイト太陽電池の実用化に期待が集まっています。特許戦略という視点から見て、国内勢にどの程度の優位性があるのでしょうか? 奥野 ペロブスカイト太陽電池に関する特許出願の動向を見ると、2010年代は日本勢がトップでしたが、ここ数年、中国勢の出願件数が急増し、単年度で
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