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1954年設立の同学会は、食を基本とした予防医学を実現するため、総合的な医学・医療に関する研究と普及、および人材育成を図り、国民の健康増進に貢献するための活動を行っている。 講演では、元東京都神経科学総合研究所参事研究員の黒田洋一郎氏が「脳発達の異常と環境化学物質汚染」と題し、自閉症やADHDの発達障害と、発達神経毒性などを持つ環境化学物質の関連性について解説した。同氏は、単位面積当たりの農薬使用量が多い韓国（世界 1 位）、日本・・・ （詳しくは11/16発行・第1608号で） ウェブ上では一部を公開しています。記事全文は紙面をご覧ください。 「健康産業新聞」　購読案内 毎月第1週、第3週水曜日発行　 年間購読料21,600円（税込） （1666円／月） 11月30日まで　「受託製造企業ガイドブック2017年版」　早期割引申込み 2012年版を全面改定し、新たに「機能性表示食品への対

食品安全委員会は1月28日、健康食品について一般消費者向けの説明会を行い、約140人が参加した。昨年12月に公表した報告書に基づいて、同委員会事務局評価情報分析官の池田三恵氏が、「健康食品について安全な選択をするために」と題したプレゼンを実施。「現代の日本では、通常の食事をしていればビタミン・ミネラルの欠乏症が問題となることはまれであり、ビタミン・ミネラルをサプリメントで補給する必要性を示すデータは今のところない」とした。 成分がそのまま摂取できるサプリ形状の健康食品については、「逆に過剰摂取が健康被害をもたらす危険がある」とし、厚生労働省が定める栄養摂取基準は「あくまで栄養指導のためであり、個人が毎日の目標とするべきものではない」と説明。さらに健康食品の「品質の管理は製造者任せ」として、製造者の自主性に任せられているとし注意を喚起した。 質疑応答では、会場から様々な質問が飛び出した。「『

28日に閉幕した「ダイエット＆ビューティーフェア」。観光庁・溝畑長官の記念講演「健康、美容、スパは魅力ある産業」との激励で始まった同展は出展企業数も来場者数も昨年比で拡大、美容・スパ、スポーツなどの成長分野の底力を見せ付けた。 　イベントやセミナーも同展ならではのユニークな企画で、スパや温泉・リゾート運営から、ヨガ、アーユルベーダー、スポーツプログラムなどの各分野で活躍する講師陣を迎えたセミナーが人気を呼んだ。そのなかで、中国の健食市場や、SNSなどのビジネスセミナーも地味ではあるがこれからのトレンドを手にする上で興味深かった。同展がビジネスショーとしての本来機能に加え、セミナーやシンボジウムを通じての情報提供の場としても評価が高まっていることも最近の傾向だ。 ソーシャルネットワーキングサービスでは、ツイッターやフェイスブックなどを凌駕する勢いの我が国のmixiの講演が興味深かった。サロン

宝島社が発行する「宝島」11月号で健康食品特集を行っているが、無断で当社の展示会の記事や市場規模に関するデーターを使用し、しかも、お粗末で客観性に乏しい特集に組み込まれており、名誉毀損に値する代物として内容証明でその真意を質したところである。 　回答も「市場規模などのデーターは公開されたもので、展示会を貶める意図等全くない」としているが、特集内容そのものがお粗末だといわざるを得ず、そこに使用されたことが即ち名誉毀損であるといわざるを得ない。特集を読む限り、その印象は、いわゆる有害図書の類である。ちなみに、同誌の記事の乱雑さは、DHCや花王についてのNET上の訂正記事(次号)を見れば一目瞭然である。 諸氏は購入するに当たらないが、立ち読み程度で、そのお粗末さを確認いただきたい。こうした雑誌が、ブームに乗り、ある時は健康食品を特集し、ある時はこれを批判し、為替や株のボラティリティーに期待する投

迷走する検討会の話題は先に。産業界に明確な司令塔がない―これが業界の最大の悲劇である。大手も中小も王道の整備に手をつけず、わが身の安全と嵐を避けるすべを探すのみである。大儀も名文も示せず、我が歩むべき道を行きずりの面々に尋ねているようなものである。 「錠剤はいらない」「健康食品はいらない」という国立栄研や消費者団体などの（健康食品排除論を展開する）外野の攻撃にさらされ、当局も手をこまねくばかりである。そして万作尽きて、辿り着こうとしているのが健康増進法による表示規制である。ところが「△△はだめ」「□□はだめ」という規制で、本当に健全な運用になるのか。そもそも今日の分かりにくい表示事例が生まれたのは、「だめ」の積み重ねの結果であった。規制が薬事法に始まり、足らなければ通知通達の運用拡大、そして4・13事務連絡という担当官のつぶやき・・・。 現在の表示の流れも、正確な機能表示の実現が難しい中で