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日本のサイト (データベース | 朝鮮関係サイト |便利なサイト) 韓国のサイト(データベース | 図書館蔵書検索 | 書籍情報 | 歴史学関係 |、マスコミ関係) 欧米のサイト 関連リンク (このサイトにリンクしているホームページ、学術サイトのリンク集など) (日本のサイト) ・データベースなど 朝鮮関係文献データ検索 神戸のむくげの会作成のデータをHAN WORLDが検索システムに加工。日本語による在日・歴史・政治・社会その他の朝鮮関係文献がわかる。 戦後日本における朝鮮史文献目録(データベース版) 朝鮮史研究会が作成している目録を私のサイトで検索できるようにしました。日本で発表された朝鮮史関係文献が網羅されています(1992-97年のデータ約4000件が入力されています)。 戦前日本在住朝鮮人関係記事検索 むくげの会の堀内稔さんと協力して、全国各地の新聞から関係記事の見出し・日付など
このデータベースは、日本各地で発行されていた新聞および朝鮮内で発行または配付された新聞に掲載された朝鮮人関係の記事見出し・日付などを集積しています。 日本に渡航・在住する朝鮮人に関係ある記事のほか、朝鮮人を対象とする行政や団体(協和会など)の記事などを含みます。 データの最終更新日 2010年9月15日 公開時(1998年10月31日)のデータ件数 1999年1月現在のデータ件数 1999年2月8日現在のデータ件数 1999年2月23日現在のデータ件数 1999年7月12日現在のデータ件数 1999年11月5日現在のデータ件数 1999年12月15日現在のデータ件数 2000年2月17日現在のデータ件数 2000年12月15日現在のデータ件数 2001年1月15日現在のデータ件数 2001年3月31日現在のデータ件数 2001年7月11日現在のデータ件数 2001年11月7日現在のデータ件
戦後日本における朝鮮史文献目録(データベース版) (著作権者:朝鮮史研究会) 1999年3月1日試験運用開始 1999年9月22日公開 New!! 2013年のデータを追加しました(2015年3月10日) New!! 手違いによりデータの追加が遅くなりました。お許しください。 データベースの公開から15年、データ件数は17,961件から37,809件に増えました。 この目録データベースには、1945年以降に日本国内で発表された朝鮮史関係の文献のデータが収録されています。 朝鮮史研究会編『戦後日本における朝鮮史文献目録1945-1991』(1994年 緑蔭書房)のデータと、『朝鮮史研究会論文集』(第31集~)の巻末文献目録データに適宜修正・追加をほどこしたものをもとにしています。 データの収集は朝鮮史研究会が行い、著作権も朝鮮史研究会に帰属します。 朝鮮史研究会の活動などについては、朝鮮
はじめに 一 参政権保持の閣議決定 二 議会の反対論 三 「戸籍条項」の追加 四 改正法案の審議・成立 五 選挙人名簿からの排除 おわりに 注 はじめに 日本敗戦後の一九四五年一二月、衆議院議員選挙法が改正されるに際して、日本(敗戦まで「内地」とよばれていた地域)に在住する朝鮮人・台湾人の選挙権・被選挙権が停止されたことは、よく知られている。日本が朝鮮・台湾を植民地として支配していた時期、「帝国臣民」とされた朝鮮人・台湾人(ただし二五歳以上の男子に限られていたことはいうまでもない)は、日本「内地」に居住する限りで選挙権が認められていた。一方、被選挙権には居住要件がなかったので、理論的には三〇歳以上の「帝国臣民」であれば立候補できたが、現実には日本「内地」に居住しない朝鮮人・台湾人が立候補した例はない。したがって、植民地期に参政権(本稿では選挙権・被選挙権をあわせて参政権とする)を行使し得た
「在日朝鮮人・台湾人の参政権「停止」条項の成立――在日朝鮮人参政権問題の歴史的検討(一)――」を読む はじめに 一 戸籍条項」の成立(補足) (1) 衆議院議員選挙法改正の経過(補足) (2) GHQと「戸籍条項」 (3) 治安対策としての「戸籍条項」 二 各種選挙法における参政権停止 (1) 植民地出身議員の資格消滅 (2) 地方公共団体選挙法における参政権停止 (3) 参議院議員選挙法における参政権停止 三 朝鮮人・台湾人参政権に関する政府見解 おわりに 注 はじめに 本誌前号に掲載された拙稿「在日朝鮮人・台湾人参政権「停止」条項の成立――在日朝鮮人参政権問題の歴史的検討(一)――」(以下「前稿」と呼ぶ)に続いて、本稿では日本敗戦後の衆議院議員選挙法改正によって旧植民地出身者(在日朝鮮人・台湾人)の選挙権・被選挙権(本稿ではこれらを「参政権」とする)が「停止」された後、各種の選挙
石原東京都知事の「三国人」発言以前に、直接この言葉を分析対象とした研究は、実はそれほど多くない。わずかに次のような論考が存在する程度である。 (a)内海愛子「「第三国人」ということば」『朝鮮研究』第104号、1971年4月 (b)同「「第三国人」ということば」内海ほか編『朝鮮人差別とことば』明石書店、1986年 (c)藤野一「地域史に描かれた在日朝鮮人――「第三国人」表現をめぐって」『在日朝鮮人史研究』第8号、1981年 6月 (d)金太基『戦後日本政治と在日朝鮮人問題――SCAPの対在日朝鮮人政策1945~1952年』勁草書房、1997年 (a)は、ある少年マンガ週刊誌に「三国人」という表現が掲載されたことをきっかけに、この言葉の意味や由来を、敗戦直後のGHQや日本政府の朝鮮人管理政策と連関させながら検討し、あわせてこの語に込められた屈折した排外意識を指摘した先駆的研究である。ただし「第
朝 鮮 近 代 史 研 究 の ペ ー ジ (水野直樹のホームページ) (1997年12月16日 開設) (2005年3月4日 更新) (朝鮮研究のためのデータベース) 「戦後日本における朝鮮史文献目録」(データベース版) 1945年以降のデータを検索することができます。ご利用ください。 (著作権・朝鮮史研究会)。 データベース「戦前日本在住朝鮮人関係新聞記事検索」 1905年頃から1945年までの日本各地の新聞に掲載された朝鮮人関係の記事見出しが検索できるデータベース。 現在は、関西地方、広島、北九州の各新聞のほか、萬朝報・社会運動通信・無産者新聞などのデータが入っています。 今後もデータを追加していきます。 朝鮮通信使関係資料目録(データベース版) New! 仲尾 宏さんを代表とする共同研究の成果です。暫定的にこのサイトに置いています(2003年3月31日)
戦前日本在住朝鮮人関係新聞記事検索 1868−1945 京大附属図書館 | NACSIS Webcat 〔データベース・トップページ〕 〔記事検索の説明・注意事項〕 (はじめての方は必ず読んでください) 見出し 新聞名 (新聞一覧を見る) 地域1 (市町村または郡) 地域2 (都道府県) 分類 (分類一覧を見る) 年月 (西暦・ 半角数字) 指定無し 年 月のみ 年 月以前全て 年 月以降全て 年 月から 年 月まで 表示件数 データベース「新聞記事検索」の歴史(更新情報)| 関連論著リスト 水野直樹のトップページへ
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