「迅速性、透明性のある出版物です」。学術論文を公開する英文サイト「ゲイツオープンリサーチ」を開くと、こんなうたい文句が目に入る。運営するのは米マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ夫妻による「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」。サイトを開設した2017年に数百人の研究者を助成し、その論文をサイトで公開している。論文をただ載せるのではない。学術誌を発行する出版社の「専売特許」だったはずの論文の評価機能も
「迅速性、透明性のある出版物です」。学術論文を公開する英文サイト「ゲイツオープンリサーチ」を開くと、こんなうたい文句が目に入る。運営するのは米マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ夫妻による「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」。サイトを開設した2017年に数百人の研究者を助成し、その論文をサイトで公開している。論文をただ載せるのではない。学術誌を発行する出版社の「専売特許」だったはずの論文の評価機能も
北ドイツ放送(NDR)と西ドイツ放送(WDR)、南ドイツ新聞が中心となり、その他いくつかの国際的なメディアと共同で行った調査により、5000名以上のドイツの研究者が、偽物の学術雑誌(pseudo-scientific journals;以下、ハゲタカ雑誌(通称predatory journals))に論文を出版していたことが判明しました。その他の国も含めると、40万名もの研究者が、そのようなハゲタカ雑誌に論文を出版しています。 この調査には、ドイツ3社の呼びかけで、その他のドイツのメディアおよび、ル・モンド(仏)、The New Yorker(米)、オーストリア公共放送(ORF)、Aftenposten(ノルウェー)、The Indian Express(インド)、韓国の調査ポータルNewstapaが参加しました。 調査は、Omics Publishing Group(インド)、World
学生時代に読んだ、『理科系の作文技術』を改めて読み直しました。 理科系の作文技術 (中公新書 (624)) 作者: 木下是雄 出版社/メーカー: 中央公論新社 発売日: 1981/09/22 メディア: 新書 購入: 107人 クリック: 1,559回 この商品を含むブログ (330件) を見る この本は、1981年に発売以降、販売部数を伸ばし続けています。2016年3月には80刷増刷され、100万部も売れたロングセラーの本です。中公新書では、野口悠紀雄さんの『「超」整理法』以来2冊目のミリオンセラーだそうです。 「理科系の作文技術」35年かけ100万部 80回増刷 :日本経済新聞 ブログを書くようになってから、わかりやすい文章を書きたいと思い、久しぶりに本書を開きました。初めて読んだ当時、「目標規定文」というキーワードに感心したのですが、改めて読み直して「目標規定文」が文章を書きやすく、
誠実(せいじつ)な引用(いんよう) 他(ほか)の文献(ぶんけん)や資料(しりょう)から文(ぶん)や語句(ごく)などの表現(ひょうげん)を借(か)りることを引用(いんよう)という。 いかなる場合(ばあい)にも、引用(いんよう)は、誠実(せいじつ)に行(おこ)なわれなければならない。誠実(せいじつ)な引用(いんよう)とは、自分(じぶん)のことばと他人(たにん)のことばとを明確(めいかく)に区別(くべつ)するということである。 引用(いんよう)であることを明示(めいじ)せずに行(おこ)なわれた引用(いんよう)(無断引用(むだんいんよう))は、盗用(とうよう)、剽窃(ひょうせつ)である。以下(いか)の点(てん)に十分(じゅうぶん)に注意(ちゅうい)しなければならない。 自分(じぶん)のことばと他人(たにん)のことばとを明確(めいかく)に区別(くべつ)する 自分(じぶん)の考(かんが)えと他人(たに
疑義のあったNature論文2本について、それ以上の調査はしないこと、Nature Articeについては取り下げ勧告が為されました。今後、研究不正を行った者に対する処分や再発防止策の検討が為されることになります。 21頁にわたる調査報告書は、きちんとした証拠を挙げつつ厳密な論理展開で不正を認定し、不服申立て者側の意見を退けていると思われました。この報告書の中で新たにわかった事実(日経BPの宮田氏による記事でいうところの「隠し球」)は、当該Nature Articleの原稿が、Cell誌、Science誌にも投稿されており、その査読評価プロセスにおいてすでに「電気泳動データの切り貼り」が指摘されていた、ということでした。それら投稿論文の原稿ファイルなどの物的証拠が提出されなかったために詳細は不明ですが、査読コメントがなぜ、2014年にNature掲載となった論文の原稿作成に活かされなかった
東北学院大学では、研究活動上の不正行為に対して厳しい姿勢で臨み、本学において学術研究に携わる者及びこれを支援する者による研究活動上の不正行為を未然に防止するため、体制や関係規程等を整備し、公正な研究活動の推進に取組んでいます。 1. 基本方針 4. 責任者の役割 最高管理責任者 本学における研究活動上の不正行為防止に係る基本方針を策定し、その実施に必要な措置を講じる。併せて、研究費の使用に関して、不正を誘発する要因を除去し、十分な抑止機能を備えた環境・体制の構築を図るとともに最終的な責任を負う。 統括管理責任者 最高管理責任者を補佐し、最高管理責任者が策定の基本方針に基づき、全体の具体的な対策を策定・実施し、実施状況を確認する。併せて、本学における研究費の管理・運用について統括する。 コンプライアンス推進責任者 統括管理責任者の指示の下で、以下の対応策を実施する。 ①各部局における対策を実
「連載にあたって」 中山敬一 (九州大学生体防御医学研究所 分子発現制御学分野) 「Photoshopによるゲル画像の調整」 「Q&A」 中山敬一 (九州大学生体防御医学研究所 分子発現制御学分野) 「蛍光顕微鏡データの誤った解釈」 「Q&A」 水島 昇 (東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科 細胞生理学分野) 鈴木邦律 (基礎生物学研究所 分子細胞生物学研究部門) 「客観的な判断のむずかしい事例をどう扱うか? 定量化の方法と代表例の選び方を主題として」 「Q&A」 齋藤成昭 (久留米大学分子生命科学研究所 細胞工学研究部門) 「微妙なデータをどう表現するか 骨研究分野での実験データ解釈を例として」 「Q&A」 加藤茂明 (東京大学分子細胞生物学研究所 核内情報研究分野) 「大規模データの解析における問題点 DNAマイクロアレイによる遺伝子発現量の測定を例として」 「Q&A」 山田陸裕
論文の引用動向分析からみた世界で影響力を持つ科学者「Highly Cited Researchers (高被引用論文著者)2015」に、宇都宮大学バイオサイエンス教育研究センターの米山弘一教授が選出された。 「Highly Cited Researchers」は21の学術分野の論文の中から、世界で引用された回数が上位1%の研究者をリストアップしたもの。米国の情報サービス会社「トムソン・ロイター」が調査・分析し、毎年発表している。 米山教授は「植物ホルモン機能の発見によるストリゴラクトン研究の新展開」の研究に参画しており、その成果は国際的にも高く評価されている。植物の根から分泌される「ストリゴラクトン」と呼ばれる植物ホルモンは、農作物に被害を与えるヤセウツボなど根寄生植物の発芽を促す作用がある。米山教授らの研究によりストリゴラクトンの生産・分泌の調節ができれば、根寄生植物の制御が可能になると
トップ » 研究領域 » 科学技術指標・科学計量学 » 論文ベンチマーキング調査専用ページ » 研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2015ウェブ版[公開を終了しました] - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP) お知らせ 2016年5月11日 研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2015ウェブ版を公開しました。 2020年3月31日 研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2015ウェブ版の公開を終了しました。 研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2015ウェブ版の概要 当研究所では2015年12月に「研究論文に着目した日本の大学のベンチマーキング2015」(調査資料-243)を公表しました。研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2015ウェブ版では、「研究論文に着目した日本の大学のベンチマーキング2015」の結果について次のような表示が可能です。
◇荒木俊博(2016)「履修者人数と授業アンケート結果の関連についての検討」『大学評価とIR』第5号,pp.36-43. ◇清水裕士(2016)「フリーの統計分析ソフトHAD」:機能の照会と統計学習・教育,研究実践における利用方法の提案」『メディア・情報・コミュニケーション研究』1,pp.59-73. ◇林智幸(2010)「量的研究家は質的データ分析法をどのように学ぶか」『静岡英和学院大学・静岡英和学院大学短期大学部紀要』8,pp. 157-166. ◇村澤昌崇(2009)「高等教育における政策波及と機関の意思決定に関する研究序説:大学設置基準大綱化以降の自己点検・評価活動の波及に関するイベント・ヒストリー分析」『大学論集』第40集,pp.69-85. ◇佐々木尚之(2009)「JGSS統計分析セミナー―イベントヒストリー分析の適用例」『JGSSで見た日本人の意識と行動 : 日本版Gene
本学がインパクトの高い論文数で日本の大学の第10位にランクイン 2016年05月02日 トムソン・ロイター社が4月18日に発表した「インパクトの高い論文数分析による日本の研究機関ランキング」で、本学が日本の大学で第10位(研究機関では第13位)にランクインしました。 本調査は、「研究の量・質」を反映する同社のESI1)指標高被引用論文(Highly Cited Papers:HCP) 2)を用いた、自然科学分野全体を含む総合分野におけるランキングです。 現在、多様な研究組織の研究パフォーマンスを相対的に評価できる指標として、高被引用論文(被引用数がトップ1%の論文)が世界大学ランキングの結果にも大きく影響しています。本学リサーチ・アドミニストレーター(URA)執務室では、高被引用論文による日本国内の大学のベンチマーキングを行い、トムソン・ロイター社が毎年発表しているデータと合わせて研究分析
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