PLOS ONE、予想した結果が得られなかった論文等を集めた”Missing Pieces Collection”を公開
公資活用の研究 データは原則ネットなどに公開 NHKニュース
政府の有識者検討会は、イノベーション＝技術革新の加速などに向けて、公的な研究資金を活用した論文や研究データは、原則としてインターネットなどで公開し、民間企業や研究者らが幅広く利用できるようにすべきだとする基本方針をまとめました。 そのうえで、イノベーション＝技術革新の加速や新たな研究概念の創出に向けて、公的な研究資金を活用した論文や研究データは、個人情報や企業秘密などを除き原則としてインターネットなどで公開し、民間企業や研究者らが幅広く利用できるようにすべきだとしています。 そして各省庁や大学、研究機関などは、データなどの公開に関する実施方針や計画を策定し、総合科学技術・イノベーション会議が、公開の進捗（しんちょく）状況をチェックするとしています。 政府は、この基本方針を年内に取りまとめる新たな「科学技術基本計画」に盛り込むことにしています。
Concern raised over payment for fast-track peer review - Nature
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研究論文の書き方 - 学術英語アカデミー
研究論文を発表することは研究者にとって最も大切な仕事のひとつです。実際、研究結果を公開しなければ研究は完結しないと主張する人もいるほど発表は重要です。研究成果を論文に書き発表することで、学術コミュニティに認められ、かつ科学の発展に貢献することができます。さらに、研究を発表することは、研究資金や研究者としての雇用機会を獲得することにもつながるので、研究者のキャリアにとって必要不可欠です。 では、どうやって効率よく論文を書き、発表するか？より広範囲に研究成果を届けるには論文として出版・公開することが一般的ですが、論文の書き方には細かなルール（投稿規程）や倫理上の注意があります。 とはいえ、実験や調査に追われる中、論文を書くための執筆時間を確保するのは容易なことではありません。例えば毎日30分だけでも論文執筆について考える時間を持ち、できれば少しずつ書いてみましょう。自分が取り組んでいるテーマの
上位大学と中小規模大学とでどちらが論文生産性が高いか？(国大協報告書草案30) - ある医療系大学長のつぼやき
鈴鹿医療科学大学学長、元国立大学財務・経営センター理事長、元三重大学学長の「つぶやき」と「ぼやき」のblog 1月28日の国立大学協会・調査企画会議での報告が終わり一息ついています。スライド100枚を超える資料で説明しましたが、おおむね良好なご評価をいただき、今後、各大学に配布するダイジェスト版の報告書の作成を急ぐことになりました。また、委員の皆様からは、いくつか貴重なご意見を頂戴しましたので、そのご意見を踏まえた報告書にするつもりです。 ブログの読者の皆さんには、まず前回の続きをご報告しないといけませんね。前回は、研究者数と論文生産性の関係性を分析した結果でしたね。日本では教員の研究時間の測定が経常的に行われておらず、教員数にしても、また、研究費にしても評価することが困難であり、そして国際比較が困難であるという問題がありました。それを、可及的に妥当と思われる仮定のもとに理系のFTE研究者
Elsevierが2015年中に全科学分野を対象とするオープンアクセス雑誌を創刊予定
2015年1月8日付けのElsevier社のブログElsevier Connectの記事で、同社が2015年中に、全科学分野を対象とするオープンアクセス（OA）雑誌を創刊する予定であることが発表されました。 同記事によれば、このOA雑誌ではScopusのデータや技術を用いて投稿論文を担当する編集者や査読者を迅速に発見する仕組みを導入し、査読にかかる期間を短くすることや、Mendeleyで開発された技術を用いて論文の発見可能性を高めること等を試みるとのことです。 New open access journal will publish across all disciplines（Elsevier Connect、2015/1/8付け） http://www.elsevier.com/connect/new-open-access-journal-will-publish-across-al
第16回図書館総合展 フォーラムその1（メモ） - 雨後の
2か月近くたってからのメモ。フォーラムは11/7に3つ参加した。その1つ目。 学術情報流通の倫理的側面:出版倫理・研究倫理・教育倫理・図書館倫理 ─「STAP細胞問題は何がどこまで問題なのか」あたりから始まる話─ 毎年恒例のセッションは「学術情報流通の動向」だが，今年は「倫理」をテーマにしたフォーラムがひとつあった。土屋先生の「本業」セッション（とご自身でコメント）。 学術情報流通の倫理的側面:出版倫理・研究倫理・教育倫理・図書館倫理 - YouTube 「倫理(ethics)」とは何か，について，学術，研究，高等教育の側面から検討するという趣旨。以下，いくつかの話題メモ。 研究者にとって日々直面する事実としての任期問題，成果としての「論文」。「研究」≒「論文」，更にその意味合いの変容*1 撤回論文はオンラインになって簡単になったという話，人文社会科学系でも特に実験系ではよく起こっている剽
琉球大学附属図書館 » シュプリンガー・ジャパン社によるAPCクーポンの発行について（案内）
シュプリンガー・ジャパン社からJUSTICEコンソーシアム※参加館（本学も加盟）向けに、Open Accessのジャーナルへの投稿手数料＝APC(Article Processing Charge)が10%割引きとなるクーポンコードを発行するとの案内がありましたので、別添ファイルの案内に従いこれをご利用ください。 クーポンコードの有効期限は、2015年1月～2015年12月末となっていま す。 なお、クーポンの発行については、本学の電子ジャーナルの契約内容とは全く関連が有りませんので、ご質問等は直接シュプリンガー・ジャパン社へお問い合わせください。 APCクーポンコード問い合わせ先 シュプリンガー・ジャパン社株式会社 営業部 TEL: 03-6831-7004 Email: support@springer.jp ※JUSTICEコ ンソーシアムとは （JUSTICEホー ムページ htt
[PDF]JaLC 新機能の概要
JaLC 新機能の概要 平成26年10月31日 （平成27年1月9日改訂） ジャパンリンクセンター事務局 （独⽴⾏政法人 科学技術振興機構 知識基盤情報部） 目次 1. JaLC2（新システム）開発の背景 2. JaLC2 新機能の概要 3. スケジュール ※ 平成26年12月22日リリース予定の JaLC新システムのことを本資料では 「JaLC2」と呼ぶこととします。 2 目次 1. JaLC2（新システム）開発の背景 2. JaLC2 新機能の概要 3. JaLC2 移⾏スケジュール 3 4 JaLC2（新システム）に求められるニーズ � 同一書誌に対する対応 � 同⼀書誌だが内容が異なるもの（異版コンテンツ等）への対応。 （例：出版版と著者版、原⽂と翻訳版等） � 同⼀コンテンツが複数の場所に所在するときの対応。 （例：機関リポジトリとNDL(国⽴国会図書館)で同⼀コンテンツをおく場
研究不正を疑われない画像処理とは？――アドビが説明会を開催
アドビ システムズは2014年12月18日、大学向け事業についての記者説明会を開催した。大きなテーマとなったのは、大学の研究分野における画像処理の問題。学術論文における不正な画像処理が問題となるなか、研究者の間では画像補整自体を悪とみなす傾向が出ているという。説明会には、研究者向け画像解析ソフトの開発などを手掛ける、エルピクセル 研究開発本部の湖城恵 技術アドバイザーがゲストスピーカーとして登場（写真1）。科学的な正しさを追求するうえで、適切な画像補整は欠かせないと訴えた。 実験データとして得られた画像を補整する行為を「データのねつ造」と捉えたり、良心がとがめると感じたりする研究者は少なくないという。だが湖城氏は、これらを“悲しい誤解”だと指摘する。なぜなら「（補正前の）現画像が真実かといえば、全く違う」（湖城氏）からだ。画像は、顕微鏡やカメラの設定、ボケや光の散乱などによって変化する。適
ご家業多忙な研究者 | TarZの日記 | スラド
>自宅というのもまた凄まじいですね。 確かそれなりに名の通った教授のレビューだか理論計算だか，とにかく実験の要らない論文だった覚えがあります． #住所は自宅，メールアドレスはフリーメール． 「所属は自宅だ！」とか言われても，「はいすいません，受け取らせていただきます」としか言えないようなえらい人になればもう何でもありですよね． 噂では，架空の研究機関を作った人も居るとか（事実かどうかは知りませんが）． 国費留学みたいなもので来てるから現在の職では表向き他の仕事は出来なくて，でも勤務時間外に行った理論研究を発表したい，ってんで母国にそれっぽい研究所があるかのような住所を設定してたとか何とか（又聞きなので真偽不明）． >件の論文については、かの方はおそらく象徴的な立場での参加で 本来の専門は魚類か何かなんでしたっけ？ と思って調べたら単著も含め結構ある…… しかも「明仁親王」と「明仁」で違うI
Ceek.jp Altmetrics - 学術文献のインパクト
著者 五十嵐 彰 出版者 日本家族社会学会 雑誌 家族社会学研究 (ISSN:0916328X) 巻号頁・発行日 vol.30, no.2, pp.185-196, 2018-10-31 (Released:2019-10-31) 参考文献数 41 配偶者とのみ性的関係をもつ,いわゆる「不倫」の禁止は現代の結婚制度の根幹を支える要素のひとつといえる.しかしながら,では誰が「不倫」をするのかを明らかにした日本の研究はほぼ見当たらない.本稿では日本における「不倫」行動の規定要因を機会および夫婦間関係のフレームワークを用いて検討した.分析結果から,労働時間や夫婦間関係の親密さ(会話頻度,セックスの頻度),子どもの数は「不倫」行動の発生に効果を与えないことが示された.男女ともに効果のある変数は学歴であり,高学歴になればより「不倫」しなくなるといえる.男性のみに効果のある変数は収入および妻との収入差
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アホばか間抜け 大学紀要 | CiNii Research
慶應義塾大学理工学メディアセンター（松下記念図書館） | 理工 | 慶應義塾大学メディアセンター
RSCオープンアクセスバウチャーGold for Goldの導入 | CiNii Research
http://www.future-science.com/page/fso.jsp
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