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（本ドキュメントは Ben Reinhardt 氏による Why does DARPA work? の翻訳です。目次は最下段にあります。本翻訳は参考訳であり、原文を参照してください。） どうすればもっとSFを現実にすることができるでしょうか？ 何かをやりたいなら、通常は過去にそれを成功させた人々を研究するのが良いでしょう。「このアウトライアー（外れ値）の生産関数とは何か？」と問うことで、出発点を提供できます。 DARPAはSFを現実に変える世界のアウトライアー組織です。1958年以来、気象衛星、GPS、パソコン、現代ロボット工学、インターネット、自動運転車、音声インターフェースなど、多くの技術の原動力となってきました。しかし、主に防衛技術の領域に限定されています – DARPAスタイルのアイデアでもその範囲外のものがあります。どのような模倣可能な属性がDARPAの突出した結果に貢献したので

起業を考えるとき、その起業の結果として目指す「時価総額」と「期間」次第で作り方はずいぶんと違います。 数字だけを見ると、時価総額1億円から1000億円は連続的につながっており、事業も連続的に成長できるように見えます。たとえば売上が10億円に到達したら、100億円もこの調子で達成できると思える、というようにです。 しかし、選んだ領域によっては事業の伸びが「頭打ち」することも多いため、実際には目指している事業規模の桁ごとに、起業の際に考えるべきことは異なるように感じています。 例: D2C、Vertical SaaS、受託開発のよくある頭打ち D2C の事業は、単一ブランドで年商数億円は比較的達成しやすい傾向にあり、事業の立ち上がりは早く見えます（もちろん、それでもかなりの苦労がありますが）。 ただ一方で、数十億円や数百億円に至るブランドを作ることはかなり難しく、売上の頭打ちも早くなる傾向にあ

Climate Tech スタートアップを支援している中でつくづく感じるのは、ハイグロース・スタートアップ以外の企業群も大事だ、ということです。 たとえばハイグロース・スタートアップが優れた性能を持つ太陽光パネルを作れたとします。それを本当に普及させていくためには、生産できる工場を自前で作るか、パートナーを見つけて作ってもらわなければなりません。パネルを敷設していくためには、各地域で工務店や設置していく人も必要です。人がいなければ、そうした人を育成しなければなりません。場合によっては地域での丁寧な合意形成のために人を割く必要もあるでしょう。 これらを全部自社でやることはおそらくできません。なので、その周辺で様々な企業が必要です。地域の合意形成にはNPOも役目を果たします。そうした企業や組織が生まれて来なければ、ハイグロース・スタートアップの成長スピードも鈍化してしまいます。 実際、ヨーロッ

受託開発での起業や自己資金での起業を「インディースタートアップ」や「インディービジネス」と呼ぶことについての話題が懇親会で挙がりました。 スタートアップとスモールビジネスはよく比較されますが、「スモールビジネス」というと、小さい＝良くないというニュアンスがどうしても含まれてしまうようです（決してそんなことはなく、proudly small という選択はありだと思うのですが）。 そうした悪いニュアンスを払拭しながら、ハイグロース・スタートアップと対比しうる言葉が「インディー」ではないかと感じています。 音楽やゲーム等で使われる「インディーズ」という言葉の「インディー」は independent から来ている言葉で、そこそこの認知を得ています。そこで起業の形態として、インディースタートアップという言葉を使うと、そうした背景情報がうまく作用して、 独立性 意識的に小さくあろうとする志向性 格好良

かつてのシリコンバレーでは、 人が欲しがるものを作れ Make Something People Want という Y Combintor のモットーを合言葉に、若きハッカー達が次々と時代を画するソフトウェアサービスを生み出してきました。 しかし、ソフトウェア領域でも大企業の存在感が強くなり、スタートアップの波が落ち着きを見せる中、「次のトレンドが見えない」といった声や、先輩起業家が「自分が今若者だったら何をするか分からない」と口にするのをしばしば見聞きします。起業家の中でも、スタートアップではなく、スモールビジネスでの起業やサーチファンドでの承継を選択する流れが起こりつつもあるようです。 そんな状況を受けて、スタートアップには「人が欲しがるものを作れ」に代わる新たなモットーが必要のように思います。特に日本でその必要は大きいのではとも感じています。 そこで、その新しいモットーとして、 未来

スタートアップに適した「場所」の変遷 1.1  2009 年前後 - B2C 1.2  2012 年前後 – B2B ホリゾンタル 1.3  2015 年前後 – B2B バーティカル 1.4  2018年前後 – B2B エンタープライズ 場所が変われば探し方も変わる まとめ リーンスタートアップの方法論、特に仮説検証型の方法論を起業志望者の方々に伝えてきて感じたことは、「この方法論は、ちゃんと考えて運用しないと、急成長するスタートアップではなくスモールビジネスを生みやすいのでは」ということでした。 とはいえ、この方法論は「2010年代のとあるタイミングでは」スモールビジネスではなくスタートアップを生み出すためのとても有効なものだったとも思います。それは様々な条件がたまたま揃ったタイミングでした。 ただ、スタートアップに適した領域が年々変わってくるにつれ、その方法論だけでは足りなくなって

これまで各種のスライドやプログラムを通して、リーンスタートアップ的な手法をお勧めしてきました。その中でリーンスタートアップ的な手法の限界もまた見えてきたように思います。 リーンスタートアップはMVPを作ったり、顧客インタビューなどを行いながら、徐々に仮説を作り上げていく手法です。ある意味、「顧客を通して、顧客と一緒に仮説を研ぎ澄ませていく」手法、つまり顧客との共創的な手法だと言えるでしょう。 そのため、その成果物は顧客に大きく依存します。ビジネスの最初期にどの顧客を選び、どのような質のフィードバックを得るかは、そのビジネスの方向性を左右するということです。スタートアップの皆さんを傍で見ていても、「初期の顧客が誰か」によって、その先のビジネスの進み具合や方向性がかなり変わるな、という印象があります。良い顧客に出会えれば一気に進みますし、悪い顧客に出会ってしまうと顧客の言葉に右往左往して時間だ

Paul Graham のエッセイを読んで、自分なりにまとめたものです。今でも見返すと示唆があるので、読みやすくなるようブログでも書いておくことにしました。Paul Graham のエッセイの翻訳はこちらでリストになっています。ぜひ原文も当たってください（文末に参照先を書いています）。 昔書いたスライドからの転載です。 Y Combinator 創業者 Paul Graham からのスタートアップへのアドバイス（スタートアップが迷った時に読む Paul Graham からのアドバイス） from Takaaki Umada www.slideshare.net 原則 Make something people want 「人々の欲しいと思うものを作ろう」 スタートアップにとって一番難しいのは、人々の欲しいと思うものを作れるかどうかである（二番目は資金調達）。人々の欲しいと思うものを作れるま