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note.com/jpfilm_project
本調査は、映画制作現場における労働環境改善を目的に、一般社団法人 Japanese Film Projectが実施しました。 経産省主導で進められている「映像制作適正化の取り組み」を参照しつつ、設問は「契約・就業時間・安全管理&ハラスメント・賃金・性被害」など多岐にわたります。 今回の調査対象は、過去に一度でも映画制作現場で働いたことのある方々(俳優も含む)です。 ■ 調査機関:2022年3月26日~6月30日 ■ 有効回答者数:685名 ■ 調査方法:Webアンケート 分析資料下記よりダウンロードし閲覧ください↓ 性被害に関するコメント(アンケート自由記述欄より、一部抜粋)改善を望む声(アンケート自由記述欄より、一部抜粋)改善を望む声(アンケート自由記述欄より、一部抜粋)調査から見えてきたこと分析担当弁護士 新村響子 / 旬報法律事務所所属 / 日本労働弁護団常任幹事 弁護士 上田貴子
1)上映中止の経緯と論点2021年12月に都内劇場で予定されていた特集上映「キム・ギドクとは何者だったのか」が多くの反対の声により、中止となりました。 特集上映を企画した配給会社クレストインターナショナルは、下記のコメントを残しています。 複雑な問題が絡み合っているこの特別上映の意味を再認識し、その場を設ける必要性を改めて強く感じています。さまざまな問題を多面的に検証できる場を設けることを視野に入れ、再度検討したいと思っています。 クレストインターナショナル公式HPより 上記の出来事を受け、映画界の内外問わず、「なぜ特集上映を中止するのか」「やりすぎではないか」「キャンセルカルチャーだ」というような言説が、多く見受けられました。 しかし、そもそも日本の映画人や観客は、「キム・ギドクが何をしたか」を知っているでしょうか?前提条件が共有されなければ、議論をすること自体が難しいのではないでしょう
2022年3月10日発売の週刊文春に掲載の、俳優・映画監督である榊英雄氏による一連の性加害について、一般社団法人Japanese Film Projectは断じて許すべきでない卑劣な行為であるということをここに発言し、強く非難します。 まず、被害に遭われた方々、ならびに日本中の数多くの性被害サバイバーの方々が、この事実の露呈により再び大きく傷つき、苦しまれていることに心を寄せ、二次加害や心ない言葉から守られることを切に願っています。 氏が謝罪として発言した「映画に罪はございません」。これは彼が口にしていい言葉でしょうか。共に映画を作ったスタッフや観客が口にしこそすれ、作られた作品を死に追いやった張本人が免罪符として口にできる言葉ではありません。 この件は氏の個人的な問題だと捉える人もいるでしょう。しかし、日本映画界という非常に狭い業界、フリーランスのスタッフが下支えし、誰もが誰かと繋がり合
イベント採録(前半)「ジェンダー格差、労働環境、日本映画のこれからを考える」:JFP×CLP×TIFF2021 2021年11月2日、Japanese Film Project、Choose life project、そして東京国際映画祭とのコラボによるオンラインシンポジウム「ジェンダー格差、労働環境、日本映画のこれからを考える」が開かれました。司会は小島慶子さん(エッセイスト)で、荒木啓子さん(PFFディレクター)、石井千晴さん(助監督)、田中東子さん(メディア文化研究者/大妻女子大教授)、西川美和さん(監督)、そしてJFP発起人の歌川達人が登壇しました。イベントの内容を上下に分けて採録します。(以下敬称略) ー 映画界のジェンダー格差と、その弊害小島:今日のテーマは「ジェンダー格差、労働環境、日本映画のこれからを考える」です。 日本映画のジェンダー格差がどのような実態なのか、どういった
日本の映画産業や映画文化に貢献した女性の活動や作品を発掘し紹介するプロジェクト「日本映画における女性パイオニア」の公式サイトが9月下旬に公開されました。このプロジェクトを率いる京都大学大学院人間・環境学研究科の木下千花教授に話をききました。 木下千花(京都大学大学院人間・環境学研究科教授) 1994年東京大学教養学部(比較日本文化論)卒業。1996年東京大学大学院総合文化研究科修士課程(表象文化論)修了。1997年よりフルブライト奨学生としてアメリカのシカゴ大学大学院に留学し、2007年、PhD(東アジア言語文明学・映画メディア学)を取得。ユタ州立大学、アイオワ大学、ミシガン大学で日本映画を教える。2006年から2010年までカナダのウェスタン・オンタリオ大学映画学科助教授。静岡文化芸術大学准教授、首都大学東京准教授を経て、2016年4月より現職。『溝口健二論—映画の美学と政治学』(法政大
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