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電子書籍配信サービス「BOOK☆WALKER」の立ち上げや、「ニコニコ動画」を展開するドワンゴとの経営統合(現在は完全子会社化)など、出版業界に先駆けてDX(デジタルトランスフォーメーション)に取り組んできたKADOKAWA。コロナ禍においても最終的には9割の従業員がリモートワークに移行し、経営会議や採用面接もオンラインで行うなど、社内の働き方改革も着実に進んでいる。 こういった取り組みの裏には、KADOKAWAへICTツールの提供や働き方改革の支援を行う、IT関連戦略子会社のKADOKAWA Connctedが関係していることはご存じだろうか。 同社の代表である各務茂雄氏は、ドワンゴでICTサービス本部長として、フリーアドレスの導入やリモートワーク環境の整備などITインフラ改革を1年で実現した実績の持ち主。KADOKAWA Conncted設立後は、代表としてKADOKAWAグループのD
モバイルゲームを次から次へとヒットさせ、2018年3月期には、前年115億円だった年商が219億円にほぼ倍増と驚異の高成長をしている企業が、アカツキだ。創業からわずか9年足らずで躍進した秘密は何だろうか。塩田元規代表が、いの一番に挙げるのが「ハートドリブンな世界へ」というビジョンだ。それ無しには、ユーザーが熱狂するゲームも、社員が自発的に働く組織もつくり出せなかったという。一見、ピュアで概念的なビジョン、ミッションが、どのようにビジネスとつながっているのだろうか? 株式会社アカツキ 共同創業者 代表取締役CEO 塩田元規(しおた げんき) 1983年、島根県出雲市生まれ。横浜国立大学電子情報工学科を経て、一橋大学大学院MBAコース卒業。2008年、株式会社ディー・エヌ・エーに新卒入社。アフィリエイト営業マネージャー、広告事業本部ディレクターに就く。2010年に退社し、共同創業者の香田哲朗氏
求人情報の紹介に使われるビジネスSNSだが、雇用条件の記載はほぼない。そんな斬新なフォーマットを引っさげ、利用者数を大きく伸ばしている会社訪問サービス「Wantedly Visit(ウォンテッドリー ビジット)」。これを手がけるウォンテッドリー株式会社のCEO・仲暁子氏は、1984年生まれのいわゆるミレニアル世代だ。そして個人登録者も、約8割がミレニアル世代。同サービス成功の軌跡をたどることで、ミレニアル人材獲得のコツに迫った。 ウォンテッドリー株式会社 代表取締役CEO 仲 暁子(なか あきこ) 1984年生まれ。京都大学経済学部卒業後、ゴールドマン・サックス証券に入社。退職後、Facebook Japanに初期メンバーとして参画。2010年9月、現ウォンテッドリーを設立。ビジネスSNS「Wantedly」を開発し、2012年2月にサービスを公式リリース。2017年マザーズ上場。現在は、
貸会議室やホテル宴会場の運営を手がけるティーケーピー(TKP)は、創業12年目の2017年3月に東証マザーズ上場。事業拡大を牽引してきた創業者、河野貴輝社長は、日本オンライン証券(現・カブドットコム証券)の設立にも関わった“IT×金融”のスペシャリストだ。これまでの歩みを振り返って、「皆が儲かる仕組みづくりが重要」と語る河野社長の経営哲学に迫る。 株式会社ティーケーピー 代表取締役社長 河野貴輝(かわの たかてる) 1972年10月13日生まれ、大分県大分市出身。慶應義塾大学商学部卒。1996年、伊藤忠商事に入社、為替証券部に配属。日本オンライン証券(現・カブドットコム証券)の設立にかかわる。2000年、伊藤忠を退職し、イーバンク銀行(現・楽天銀行)で執行役員営業本部長などを歴任。2005年、株式会社ティーケーピー(TKP)設立。2017年3月27日に東京証券取引所マザーズ市場へ上場。 取
美容 ほか SBCメディカルグループ 代表 相川佳之 人材 ほか 株式会社あしたのチーム 代表取締役社長 赤羽 博行 小売・卸売 株式会社TOUCH TO GO 代表取締役社長 阿久津 智紀 コンサル ライフデザインパートナーズ株式会社 代表取締役 浅川智仁 コンサル ほか 株式会社戦 代表取締役 浅川真紀 スポーツ ほか 株式会社絆サンセリテ 代表取締役 阿部かな子 写真・動画 阿部フォトグラフィ株式会社 代表取締役 阿部 拓歩 サービス 株式会社ZeQ 取締役社長 阿部哲大 写真・動画 阿部フォトグラフィ株式会社 代表取締役社長 阿部 宏子 写真・動画 阿部フォトグラフィ株式会社 取締役会長 阿部 浩之 葬祭 株式会社AZUMA 代表取締役社長 荒井昭博 企画・制作 ほか 株式会社スプリー 代表・フリーランサー・コラムニスト 安藤美冬 クラウドファンディング 株式会社CAMPFIRE
スーパーCEO列伝 DXは「共創」がカギ 社内DX人材を確保せよ 日本アイ・ビー・エムデジタルサービス株式会社 代表取締役社長 井上裕美 デジタル化で世界に後れをとる日本のDXは喫緊の課題。企業はIT投資の名のもとにシステム化やウェブサービスへの移行に努めるが、周回遅れ感は否めない。本質的なDXに取り組み、加速させるために必要なものとは。
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