サクサク読めて、アプリ限定の機能も多数!
トップへ戻る
Wikipedia
www.thinkwithgoogle.com
今の KPI はビジネス成長に貢献しているか? 「バイトル」が部門横断のデータ整備から真の KPI を問い直す
2020 年 4 月の最初の緊急事態宣言から 1 年が過ぎようとしています。 外出制限やマスクの着用、ソーシャルディスタンスを中心とした感染防止対策など、私たちの生活は 1 年前とは大きく変化しました。 なかでも「実際に店舗に出向き対面でやり取りをする」といったフィジカルな要素を含んでいた「モノの購買」は、デジタル化の進展によってどのように変化したのでしょうか。いくつかの調査を通じて、その動向を探ります。 コロナ禍で EC が拡大、新規よりも既存利用者の活性化2020 年の国内小売 EC 市場は、コロナ禍により近年続いていた上昇傾向が加速。市場規模は前年から 20% 以上増加の 11.9 兆円まで上昇(推定)しました(*1)。 一方 Google の調査では、2020 年 2 月以前と比較し、以降の 2020年 EC 利用率は 3 ポイント増にとどまっており、市場規模拡大の要因は新規利用者
近年、生活者を取り巻くメディア環境は大きく変化し続けています。顕著なのはその情報量で、年代にかかわらず、大量の情報を日々刻々と浴びている環境になっています。 なかでも一部の商品やサービスに関わる情報やコンテンツは、広告や PR といった従来の形態に加え、SNS や動画サイト、さらには e コマースサイト上の口コミなど、多様な形式で流れています。これらの情報は、全コンテンツ流通総量の中でも、かなりの割合を占めており、皆さんもそれを実感しているのではないでしょうか。 そして新型コロナウイルス感染症によって、否応なしに、日常的な買い物がオンラインにシフトしたり、決済のキャッシュレス化が進んだりしました。普及に時間がかかると思われていた消費行動が、今急激に一般的なものとなりつつあるのです。 この変化の裏には、モバイルスクリーンの存在があります。従来、商品やサービスの「情報」を吟味する場所と、商品や
2020 年 11 月ごろから新型コロナウイルス感染症が再び拡大し、年が明けた 2021 年 1 月 7 日に、1 都 3 県に緊急事態宣言が出ました。最初に 7 都府県で緊急事態宣言が発令された 2020 年 4 月 7 日の翌週から週単位で聴取し続けている「生活動向に関する週次調査(*1)」の直近の結果も踏まえて、その動向を探ってみましょう。 なお記事中では、前回と今回の緊急事態宣言直後の 1 週間の結果を比較、紹介している点があります。具体的には、前回は 2020 年 4 月 11 日〜 17 日の動向を 4 月 17 日に、今回は 2021 年 1 月 9 日〜 15 日の動向を 1 月 15 日に調査しています。また、2020 年 4 月と 2021 年 1 月の緊急事態宣言の違いが調査結果にも表れています。 年明けに前向きな気持ちは上昇、でも不安は横ばい今回の緊急事態宣言直後に
人々の買い物行動がより“瞬発的”になってきていると感じることはありませんか? 知ったばかりの商品を衝動的に買う人が増えており、かつてのブランディングセオリーが通用しなくなってきています。背景には、スマホの普及などで 24 時間すべてが買い物のタイミングになったことがあります。空き時間にスマホを見て瞬間的に買いたい気持ちになり、商品を見つけた瞬間に買い物を終わらせる、といった消費行動が広まっているのです。 Google はこうした行動を「パルス型消費行動」と呼び、従来のような「ジャーニー型消費行動」と区別しました。生活者の買い物行動を観察することで浮かび上がってきた「その人なりの一貫性」を分析し、企業がいかに対応すべきかを全 4 回の連載で考察しました。 その 1:買いたくなるを引き出すために「パルス消費」を捉えるスマホの普及などにより、いつでもどこでも買い物ができるようになり、金額ベースで
成果につなげる YouTube 広告のノウハウ──フォーマット選定、クリエイティブ制作、効果測定などガイドブックではまず、YouTubeで人気のチャンネルや、人々の視聴動機、F1 層(20 歳〜 34 歳女性)と45+ 層など、年齢性別ごとの視聴シーンといった YouTube の基本情報をカバー。さらに、YouTube 広告をより効果的に活用するために、認知度アップや購入促進などマーケティング目的に合わせた広告フォーマットの選び方、組み合わせ方や、クリエイティブ制作のサポート内容、広告配信後の効果測定ツールまでさまざまな情報を解説しています。施策全体を工夫していくことで、より高い成果につなげることができるのです。 例えば、広告投資を最大化するために、自社が想定する顧客に適切なメッセージを届けることが大切です。そこで YouTube 広告は、従来の広告メディアで一般的だった、性別や年齢、地域
テレワークが外出自粛による一時的なものだったのかどうか──。2020 年 4 月の新型コロナウイルス感染症に関する緊急事態宣言は、結果として多くの人がテレワークを試す機会となりました。そんなテレワークが、人々にどのような気づきを与え、暮らしをどう変えたのかを過去 4 回にわたってまとめてきました。そしてテレワークが外出自粛による一時的なものだったのか、それとも人々のその後の意識や行動にも影響を与えたのかを確認するため、Google は 7 月初旬から中旬に追跡調査(*1)を実施。前回調査の回答者 3000 人のうち、テレワーク経験者の中から、約 2000 人が回答しました。 5 月末に緊急事態宣言が解除され、その後、各地で感染がまた少しずつ増え始めていた7月調査時点までの約 1 カ月間における働き方や心境の変化について聞いています。連載最終回の今回は、この追跡調査の結果を踏まえて、これから
動画メディアのデジタル化が進んでいます。YouTube の毎月のログインユーザー数は、世界で 20 億人を突破(*1)。1 日あたりの動画視聴時間は 10 億時間を超え、視聴回数は数十億回に上ります。日本では 2019 年 6 月段階で 170 以上のチャンネルが登録者数 100 万人を超えており、前年に比べ 80% の増加(*2)でした。 YouTube を楽しむデバイスにも変化が出てきました。これまではスマホやタブレット、PC が大半でしたが、近年はテレビでの視聴も増加。特に日本では、テレビ画面を通じての視聴がその他の視聴デバイスよりも大きく伸び、2019 年は前年比 70% 増(*3)でした。スマホやタブレット、PC と異なり、テレビで視聴するときは、家族やパートナー同士、子供と一緒、というように、複数人で楽しんでいるようです。 チャンネル登録者も増加し、スマホや PC だけでなくテ
企業のマーケティング手法の 1 つとして、コンテンツマーケティングは重要な位置を占めています。なかでもオウンドメディア(自社メディア)は届けたい情報を的確に届ける手段として多くの企業が活用し、さまざまな情報を発信しているのではないでしょうか。 一方で、それらのコンテンツが購入や申し込みといった最終的なコンバージョン(CV)に本当に貢献しているのか、その価値を検証できているケースは決して多くはないかもしれません。 日本全国の最新不動産物件情報や住宅メーカーなどの会社情報を掲載する「SUUMO(スーモ)」を提供する当社リクルート住まいカンパニーも、さまざまなオウンドメディアを運営しています。 各オウンドメディアでは、住まい購入のための「ノウハウ、ローン計算、最新の相場情報」などといったお役立ち情報や、住まいや暮らしの最新ニュース、街に関係した情報などを掲載しています。こうしたオウンドメディアで
このことから、多くの人がディーラーを訪れた段階で購入する車種などをすでに決めていることが推測できます。つまりディーラー訪問までの情報探索行動が最終的な購入決定を左右する要素なのです。それゆえに、オンライン上での情報探索段階の間に、いかにユーザーと適切な接点を増やし、興味関心の喚起と態度の変容をさせるかが重要になってきます。 「バタフライ・サーキット」に合わせた接点戦略それでは、適切な接点を増やす上で重要な点は何でしょうか。興味・関心の喚起や態度変容を生むには、まだ検討段階にまで至っていない潜在顧客に対しても準備をすることが大切です。ただここで留意すべき点は、潜在、顕在にかかわらず顧客の「各状態」は、順番どおりに起こるわけではないということです。 2019 年末に Google は、人々の情報探索行動のあり方を「バタフライ・サーキット」として紹介しました。これは従来のジャーニーモデルのように
5 月 25 日の全国緊急事態宣言解除を受け、6 月から 7 月にかけては、それまでの自粛モードから“再開モード”へと切り替わりました。首都圏を中心に再び感染が拡大しつつある中で、人々はどのように暮らしを変えたのでしょうか。 今回は 2020 年 7 月 11 日までの Google トレンドのデータをもとに、新しく生まれたニーズや新しく人々に定着しそうな生活習慣について考察します。 検索動向で見えた “再開モード”人々が活動を再開した “再開モード”──それは検索動向に顕著に表れています。自粛モード中は外食を控えていた人が多く、飲食店の検索量は大きく減少していました。しかし 7 月現在、今いる場所から近くのラーメン屋や居酒屋など必要なお店を探す「近くの xx 」検索は、多くのジャンルで例年と同じような推移に戻ってきています。 緊急事態宣言中はテレワークの影響で、ランチを自炊やテイクアウト
新型コロナウイルス感染症の拡大とともに、企業やビジネスパーソンも働き方を模索しています。 そんな中、話題を集めるのが「テレワーク」です。家電量販店や通販サイトでは Web カメラやマイクなどの関連商品の品ぞろえも充実し、需要の高まりもうかがえます。 ところがテレワークで通常のオフィス勤務時のように働くことはなかなか難しく、試行錯誤している人や企業も多いのではないでしょうか。以前からテレワークを通常の働き方の 1 つとして推進してきた Google が、効果的なテレワークの方法を紹介します。 オンオフの“切り替えスイッチ”が重要、集中力を途切れさせないためにテレワークには在宅勤務、モバイルワーク、施設利用型勤務(サテライトオフィスなど)が含まれますが、特に通勤が不要な在宅勤務ではその分効率的に時間を使えます。一方で、オンオフのマインドを切り替えるのが難しいかもしれません。その場合は、特定の部
(*2) 一方で、「緊急事態宣言 仕事」「仕事 補償」というキーワードが全国的に検索されたことが確認できました。「自分や自分の関係者の仕事にどう影響があり得るのか?」という疑問が全国的に広がっていたようです。「緊急事態宣言」という公的な通達が、どう影響を与えるかを把握したかったのかもしれません。 日本でも世界でも、新型コロナウイルスの影響が深刻化していく中で、国内での生活環境はどのように変わってきているか、Google トレンド などの検索動向を見ながらまとめてみました。今回は特に、3 月末から 4 月初旬にかけての、本来ならば新生活が始まる時期のデータです。通常時の同じ時期と比較をして、その影響を見ていければと考えます。なお、この内容は 2020 年 4 月 9 日までの状況やデータをもとにしています。 新生活に向けて多くの企業で入社式が 4 月 1 日に催されますが、今年は報道にもあっ
世界的に新型コロナウイルスの脅威が高まる中、私たちの生活環境は日々大きく変化しています。日本では、2020 年 2 月 27 日に出された政府からの要請により、3 月初めから多くの学校が「一斉臨時休業(休校)」の措置をとりました。また、テーマパークの休園や大規模イベントの中止や延期が相次ぎ、外出を控えるムードも高まっています。一方で、マスクやトイレットペーパーといった生活必需品が品切れを起こしたり、食料品も一部品薄になったりと、安定した在庫が確保できない状況でもあります。 経済の先行きも不安定になり始めている今、国内の関心はどのように移り変わっているのでしょうか? Google トレンド などの検索動向を見ながらまとめてみました。なお、この内容は 2020 年 3 月 22 日 までの状況やデータをもとにしています。 新型コロナウイルスに対する関心のピーク2020 年 1 月に入り、中国で
バタフライ・サーキット 5 つの特徴マーケティングの変容を考える前に、私たちが多くの人のバタフライ・サーキットを観察する中で見えてきた、5 つの特徴を紹介します。 特徴 1:バタフライ・サーキットは並行して複数のカテゴリーで起こる 例えば保険について義務的に検索していると、それと並行して旅行や趣味の買い物といった、なにか楽しいことを検索するという情報探索行動が起こりやすくなります。さらにそういったご褒美検索の結果、気持ちも緩み、結果的にご褒美消費といったパルス消費(これに決めた!)が起こりやすくなります。 特徴 2:ある商品やサービスのバタフライ・サーキットが完了しようとするとき、それに関連した別のバタフライ・サーキットがはじまる マンションの購入を例にするとさまざまな情報探索行動がひと段落したのち、それに関連して学校やインテリア、あるいは通勤カバンについてなど、関連する事柄のバタフライ・
ABCD フレームワークで、2019 年の TrueView アクション広告を分析「ABCD フレームワーク」は、効果的な広告クリエイティブに求められる要素をまとめたものです。 たとえば、視聴者の関心を引くためには「早い段階でピークがあるストーリー構成」が重要です。また「YouTube の動画の 95% は、音声をオンにした状態で再生されている」(*2)ため、音声を有効活用すること、さらには「YouTube のグローバルにおける総再生時間の 70% がモバイル デバイスで行われている」(*3)ことから、「明るくしてコントラストを強めにする」「人物の顔や重要なポイントにズームアップする」「大きなテキストで 1 つのメッセージを字幕で表示」「素早いカット割りとペーシング」など、モバイル向けに配慮することが求められています。 そして Google では次の 4 つの要素に留意してクリエイティブを
全方位型 1 つ目のパターンは「全方位型」。これは、商品購入の思い立ちから実際に購入にいたるまでの間、満遍なく積極的に情報探索(バタフライ・サーキット)して、かつ先ほどの「さぐる」「かためる」両方の動機がバランスよく現れるパターンです。 さまざまな情報に囲まれた環境の中で、自然にとられる探索行動であり、商品を選択するときも、SNS などを通じてこれまで知らなかった興味をそそられる商品やサービスに出会うと、パルス、つまり瞬間的に買いたい気持ちになることが多いようです。 例えば私の場合、旅行の計画がこれに当たります。旅行に行きたくなると、あえてどこに行くかを決めずに、日々ちょっとずつスマホで調査し始めます。ヨーロッパから南アフリカ、今流行りのポートランドなどをバタフライ・サーキットし、そのとき知った、なんとなく気になる行き先について、フライト時間を調べてみたり、他の人たちのレビューを読んでみた
2019 年、私たち Google の調査チームでは、日本におけるこれまでの購買プロセスのセオリーが通用しない、瞬間的に購買行動が起こる状況を「パルス消費」と名付け、発表しました。その後「情報探索そのものを整理することはできないのか?」という疑問を受ける中で、その課題意識を踏まえた複数の分析、調査を 2019 年下半期に実施しました。 その結果から見えてきたことは、一見すると無作為に見える購買に至る情報探索や検索行動のプロセスにも、ある一定の法則があるということ。その法則を私たちは「バタフライ・ サーキット」と名付けました。複雑な行動をする消費者を分析し、その結果開かれるデジタルマーケティングの新たな可能性について、全 5 回の連載で紹介します。
Marketing is at an inflection point. Here’s why that’s an opportunity
次のページ
このページを最初にブックマークしてみませんか?
『Personalization Offline Think with Google - Thought leadership - Insight』の新着エントリーを見る
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く