世界を多極化したがる米国
2022年9月19日 田中 宇 ユーラシアの非米諸国が中露の主導で結束する上海協力機構の年次サミットが中央アジアのサマルカンドで開かれ、プーチンと習近平が会談して米国の覇権衰退を宣言した。トルコやサウジアラビアなど、多くの国が列をなして上海機構に加盟を希望している。世界は、戦後80年近く続いた米国覇権が崩壊し、中露印など非米諸大国が肩を並べる多極型の覇権体制に転換しつつある。多極化が進んでいる。ウクライナ開戦後、露中など非米諸国は世界の資源類の過半を握って優勢になり、自滅的な対露制裁で資源の調達先がなくなった欧州は経済破綻している。米国は間違ったインフレ対策によるQT（中央銀行による金融市場からの資金吸い上げ）で金利が上昇し、バブル崩壊が進行中だ。米国の世界システムが崩壊し、それに頼らない非米諸国が台頭している。多極化は非米化でもある。 （‘Samarkand Spirit’ to be
ロシア敵視で進む多極化
2022年9月16日 田中 宇 9月5-8日にロシア極東のウラジオストクで開かれた、露政府主催の年次会合「東方経済フォーラム」は、いくつもの意味で今の世界情勢を象徴するものだった。まず、会合のテーマが「多極型世界への道」「多極化する世界」（On the Path to Multipolar World）だったこと。多極化は、戦後の米英覇権体制が崩れ、ロシア、中国、インドなどの諸大国が、世界の「極」として欧米と肩を並べる多極型の覇権体制に転換していくことだ。従来の米英覇権体制下では、ロシアにとって最も大事な国際関係が、欧米とくにロシアの陸続きである欧州との関係だった。冷戦後のロシアは、米英覇権体制の経済機関であるG7に入れてもらってG7がG8になることを重視した。だがウクライナ開戦によって多極化が大きく進展した今、G7はロシア敵視の機関になり、ロシアは欧米G7とつき合うことをやめ、代わりに中
ユーラシアの逆転と日韓米軍の撤退
2022年8月29日 田中 宇 この記事は「中露主導の朝鮮半島和平への道筋をつけるロシア」（田中宇プラス）の続きです。 ロシアは今年2月のウクライナ開戦後、中国やインド、イラン、トルコなど非米諸国を誘い、ユーラシア大陸の非米化を進めている。ロシアはまず、欧州に売れなくなった石油ガスなどの資源類を非米諸国に安く売ることで、非米諸国が米国主導の対露制裁に乗らないようにした。開戦後、資源類の国際価格が上がったので、安く売ってもロシアは前より儲かっている。非米諸国間の資源類の貿易決済には、米国側のSWIFTでなく、ロシアや中国が開発してきたSWIFT代替の非米諸国通貨建ての決済システムを使い（露SPFS、中CIPS）、中国も非米諸国との貿易に非米決済システムを使う傾向を強めている。中国は習近平が政権についた2014年から、ユーラシアの経済覇権戦略として一帯一路を進めてきた。これまで一帯一路は停滞し
潰されていくドイツ
2022年8月23日 田中 宇 米国が起こしたウクライナ戦争は「敵」であるはずのロシアを潰さず、逆に台頭させている。そして「味方」であるはずのドイツなどEU諸国と、ウクライナを自滅させて潰している。最大の要因は、石油ガスなど資源類の貿易だ。ロシアは米国側に制裁されても石油ガスを中印など非米側に輸出できる。逆にドイツなどEUは冷戦後ずっと経済発展をロシアからのガス輸入に依存しており、輸入が止まると致命的だ。 （ドイツの失敗） （自滅させられた欧州） 気体の天然ガスをパイプラインで消費地に送ることは、LNG（液化天然ガス）や石油などに比べて安いエネルギーであり、冷戦後のドイツはロシアからウクライナ経由や北海海底ノルドストリームなどのパイプラインで送られてくる安い天然ガスを使った工業で経済成長してきた。だがウクライナ開戦後、ドイツやEUは、米同盟国としてロシアとの経済関係をすべて断絶する対露制裁
悪いのは米国とウクライナ政府
2022年8月17日 田中 宇 ザポロジエ原子力発電所は、ウクライナ南東部にある欧州最大の原発だ。2月末にウクライナに侵攻したロシア軍は、ウクライナ側がロシアを脅すためにこの原発を破壊すると言い出したり、原発の核燃料を転用して核兵器を作ろうとせぬよう、この原発を占領した。ウクライナ軍はロシア軍よりはるかに弱いため、そのようなことをしかねなかった。露軍は原発を占領したが、ウクライナ側の要員に原発の運転を続けさせ、原発は平常通りの電力供給を続けてきた（戦時で産業が停止し電力需要が少ないため平時の7割の出力で運転）。 （There’s a nuclear catastrophe on the horizon in Ukraine） （Medvedev blames Kiev, West for attempts to stage another Chernobyl at Zaporozhye N
安倍元首相殺害の深層 その２
2022年8月8日 田中 宇 この記事は「安倍元首相殺害の深層」の続きです。 ７月8日に安倍晋三元首相が殺されてから1か月が過ぎた。この間に異常なことが2つ起きている。異常さの一つは、日本のマスコミが、安倍や自民党を敵視する傾向の報道を続けていることだ。実行犯の山上が安倍を殺した動機が、安倍など自民党と親しかった統一教会に対する私怨だったことから始まり「山上が、母の資産を奪った統一教会を憎むのは当然だ」「統一教会は極悪な組織だ」「統一教会と親しかった安倍など自民党も極悪だ」「極悪な安倍の葬儀を国葬にするのは良くない」といった理屈の連鎖で「殺した山上よりも、殺された安倍や自民党が悪い」という方向の主張をマスコミは続けている。マスコミは、安倍を殺した側の味方をしている。後述するように、実行犯山上を動かしていた黒幕がいそうなので、日本のマスコミはこの黒幕の傀儡・一味である。 統一教会と安倍ら自民
自滅させられた欧州
2022年7月30日 田中 宇 ウクライナ戦争は、欧州を自滅させた。今年2月末にロシアがウクライナ侵攻を開始したとき、米国の最上層部である諜報界は、石油ガス輸入停止など厳しい対露経済制裁を行えばロシアは短期間で経済破綻し、ウクライナでの露軍の稚拙な作戦展開と相まって、ウクライナや欧米の勝利とプーチン政権の崩壊を実現できると自信満々だった。EUや独仏の上層部はその見方を軽信し、米英主導の対露制裁とウクライナ軍事支援に全面的に乗った。だが米諜報界は、米国覇権・欧米支配の体制を自滅させたい隠れ多極派に乗っ取られており、対露経済制裁とウクライナ支援でロシアを倒せるというシナリオは、欧米とくに欧州を自滅させるための歪曲話だった。 （ロシアが負けそうだと勘違いして自滅する米欧） （米諜報界を乗っ取って覇権を自滅させて世界を多極化） 欧州経済はロシアからの石油ガスに強く依存している。代わりの輸入先の開拓
多極化を認めつつも自滅する英米エスタブ
2022年7月21日 田中 宇 英国元首相でリベラル派のトニー・ブレアが7月17日、英米関係などを議論する英国のシンクタンク「ディッチリー財団」の年次会合で講演し、いくつか重要なことを述べた。私なりに解釈すると、ブレアは講演で以下の５点の要旨を語った。（1）中央銀行群のQEによる経済歪曲、新型コロナへの対策（超愚策）、ウクライナ戦争による資源危機によって、西側（欧米日＝米国側）経済が破綻し、市民の生活水準が大きく下がった。（2）QEのバブル膨張が資産家だけを肥え太らせ、貧富格差が拡大した結果、欧米でポピュリズムが勃興し、SNSに扇動されて、醜悪で非生産的な政治対立が激化して、米国は内政混乱で覇権運営どころでなくなった。 （Tony Blair's Speech: After Ukraine, What Lessons Now for Western Leadership?） （3）米欧が衰
腑抜けたバイデンの中東訪問
2022年7月16日 田中 宇 米バイデン大統領が7月13-16日にイスラエルとサウジアラビアに行く中東歴訪をしている。訪問の目的は２つだ。（1）米国側（米欧）が対露経済制裁としてロシアからの石油ガス輸入を止めてしまって自滅的に困っている分を穴埋めするため、サウジなどアラブ湾岸産油国に石油の増産と米国側への追加輸出を求めること。（2）イスラエルが米国の傘下でサウジなどアラブ諸国と組んでイランと敵対していきたいという、トランプ政権時代からの戦略的願望を持っていて、トランプはいろいろやってくれたがバイデンはやってくれないと不満を持っている。米政界に影響力を持つイスラエルの願いを聞いて、イスラエルとアラブが米国の傘下で連携してイランを敵視する「中東版NATO」を作り、今秋の中間選挙での民主党の不利を少しでも解消すること。 （The follies of Biden’s upcoming Midd
安倍元首相殺害の深層
2022年7月10日 田中 宇 7月8日の安倍晋三・元首相が殺害された事件の最大の要点は、安倍が自民党を仕切っている黒幕・フィクサーだったことだ。安倍は一昨年に首相を退いた後、後継の菅義偉と、その後の今の岸田文雄が首相になるに際して自民党内をまとめ、菅と岸田の政権が安全保障・国際関係などの重要事項を決める際、安倍の意向が大きな影響を与える体制を作った。安倍は首相時代から、対米従属を続ける一方で中国との親密さも維持し、日本を「米中両属」の姿勢に転換させた。安倍は、米国の「インド太平洋」などの中国敵視策に乗る一方で、日中の2国間関係では中国を敵視せず協調につとめ、世界の覇権構造が従来の米単独体制から今後の多極型に転換しても日本がやっていけるようにしてきた。 （米国の中国敵視に追随せず対中和解した安倍の日本） 安倍はプーチンらロシアとの関係も維持しており、ロシア政府はウクライナ開戦後、岸田首相や
英ジョンソン首相辞任の意味
2022年7月8日 田中 宇 ７月7日、英国のジョンソン首相が辞意を表明した。彼が率いてきた与党の保守党が新しい党首・首相を決めるまでは暫定的に留任する。保守党内では、5月ごろからジョンソンを支持しない議員が増え、6月初めには議会に不信任案が提出されたが僅差で否決された。その後も保守党内のジョンソン不支持は拡大し、閣僚の辞任が相次いだため、ジョンソン自身が辞任を決めた。保守党の議員団がジョンソンを支持しなくなった理由は、周辺の性的スキャンダルや宴会騒動など倫理的な不祥事の連続だとされている。だが私が見るところ、真の理由はそうでない。保守党がジョンソンを辞任させねばならなかった真の最大の理由は、ジョンソンが米国と結託し、G7を率いてロシアや中国を敵視している戦略の大失敗が確定し、このままだとロシアなど非米諸国から米国側への経済的な報復によって、英国を含む米国側の全体が、エネルギー穀物など資源
日米欧の負けが込むロシア敵視
2022年7月3日 田中 宇 日本へのガス供給の１割を占めるロシアのサハリン２の天然ガスの開発には、資金の22.5%を日本勢（２商社）が出してきた（他に欧シェルが27.5%。残りの50%は露ガスプロム）。だがプーチン露大統領は6月30日、サハリン２を完全国有化して日欧を締め出す方向の大統領令を出した。日欧勢は、１か月以内にロシア政府に申請して許可を得ないとガスの利権を失ってしまう。シェルはウクライナ開戦後、ロシア敵視の一環としてサハリン２の利権を手放すと発表し、インドや中国の勢力に売却する話も出た（まだ実現していない）。対照的に日本は、今後もサハリン２からガスを買い続ける方針を政府が決めている。 （Russia seizes control of Sakhalin gas project, raises stakes with West） サハリン２からガスが止まると、広島など全国のいくつ
プーチンの偽悪戦略に乗せられた人類
2022年6月24日 田中 宇 今回のウクライナ戦争の、私にとって理解困難な謎の一つに「なぜロシアは2月24日の開戦時に、異様に大規模な全面戦争をいきなり始めたのか」というのがある。ロシアが今のウクライナ戦争で達成したいことは、ウクライナの極右政府や軍が東部2州（ドンバス）のロシア系住民をいじめたり殺したりしていたのをやめさせることだ。開戦前、ロシアの政府や軍は、ドンバスを助けるために軍事的なことをほとんどしていなかった。ロシアの軍や諜報機関の要員たちが私服でロシアからドンバスに越境して露系民兵団の顧問をしていただけだ。露軍はドンバスに入っていなかったし、兵器の支援もしていなかった（民兵団はウクライナ軍からの転向者が持ってきた兵器で戦っていた）。次の段階として、露軍がドンバスを助けるなら、まず兵器を越境支援するとか、露軍がウクライナ全土でなくドンバスだけに侵攻するといった展開が予測された。
すでに負けているウクライナを永久に軍事支援したがる米国
2022年6月19日 田中 宇 2月下旬に露軍の侵攻で開戦したウクライナ戦争は、4か月近くがたった今、ロシアの勝利とウクライナの敗北が不可逆的に確定している。これまで自分たちは勝っていると（妄想的に）豪語していたゼレンスキー大統領らウクライナ政府も最近、自分たちの軍勢に大勢の戦死者が出ていて負けそうであることをようやく認め出した。ゼレンスキーの側近（Mykhaylo Podolyak）は6月9日、開戦以来1日平均100-200人のウクライナ軍兵士が露軍との戦闘で死んでいると英国BBC放送に対して語った。開戦から百日ほど経っているので合計1万-2万人のウクライナ兵が戦士したことになる。その前にゼレンスキーが、1日平均60-100人のウクライナ兵が死んでいると述べたが、側近が言う実数はそれより多かった。別の側近（Alexey Arestovich）も、開戦以来1万人の兵士が死んだと言っている。
ひどくなる大リセット系の嫌がらせ
2022年6月9日 田中 宇 「大リセット」は、米欧のエスタブ諜報界などいわゆる深奥国家の会合である「ダボス会議」を運営する世界経済フォーラム（WEF）が数年前から推進してきた、人類の政治社会構造を、主に多極化と米欧覇権自滅の方向に大転換する、問題への「対策」のふりをした歪曲捏造的、ディストピアな動きの総称だ。地球温暖化対策、新型コロナなどの（人造）パンデミック、インフレ物不足対策、食糧危機対策、マスコミの歪曲報道、ネット検閲、人類に対する思想統制、覚醒運動（実は逆差別）などが含まれている。 （人類を怒らせるための大リセット） （大リセットで欧米人の怒りを扇動しポピュリズムを勃興、覇権を壊す） 大リセットはそれ自体がプロパガンダなので、対象事項の範囲や、その正しい意図について確定的に把握できない。大リセットに関するマスコミ報道やネット言論も歪曲されているので、すっきりとした分析にならない。
ロシアの優勢で一段落しているウクライナ
2022年6月4日 田中 宇 2月25日の開戦から百日目の6月4日、ウクライナのゼレンスキー大統領が、ロシアに領土の2割を奪われた状態にあると表明した。ロシア系住民が多いウクライナ東部のドンバス2州（ロシアから見ると、すでにウクライナから分離独立したドネツクとルガンスクというドンバス２カ国）で、ロシア軍がウクライナ軍を大体追い出した。ウクライナ戦争はロシアの勝ちで一段落している。ロシア側は余裕があり、対照的にウクライナ側は軍が疲弊して限界に達している。軍を酷使するゼレンスキー政権と軍部の間に対立があると、ベラルーシのルカシェンコ大統領が指摘している。軍や極右民兵団は、ポーランドがウクライナ西部を事実上併合する件をゼレンスキーが了承していることにも不満だ。 （As Invasion Enters 100th Day, Russia Now Holds 20% Of Ukraine: Zele
複合大戦で露中非米側が米国側に勝つ
2022年5月25日 田中 宇 最近、ウクライナ戦争に関して複合戦争（Hybrid War）という言葉をよく目にする。複合戦争は、兵器を使って殺人や破壊をする従来型の戦争と、それ以外の分野の作戦が複合されて勝ち負けが決まっていく戦争、という意味らしい。従来型以外の分野は多種多様で、ひと括りにできない。複合戦争は曖昧な概念だ。そもそも従来型の戦争自体、諜報や傍受、撹乱、プロパガンダなど裾野が広いし、軍事と隣接して外交の分野があるので複合的である。細かい定義は重要でない。今回のウクライナ戦争がとくに複合的かつ世界的な「複合大戦」であるのは、米国と同盟諸国（米国側）がロシアを徹底的に経済制裁し、対抗してロシアが中国やインドなど非米諸国を引っ張り込んで米国側vs非米側の経済対立・世界経済の分裂になっているからだ。 （Escobar: Russia Rewrites The Art Of (Hybr
中国と戦争しますか？
2022年5月22日 田中 宇 2月末のウクライナ開戦で米国と同盟諸国（米国側）がロシアへの過激（で自滅的）な敵視・経済制裁を開始する一方、中国やインドBRICS、イラン、アラブ、アフリカ中南米など非米諸国はロシア制裁を拒否し、米国側と非米側の世界的な対立構造が立ち上がった。ロシアは、米国側が買わなくなった石油ガス資源穀物など輸出品を、代わりに中国を筆頭とする非米諸国が買ってくれるので、米国側に強く制裁されても困っていない。ロシアは、米国側から敵視されるほど中国と結束し、中国の弟分（劣位同盟国）になっていく。その一方で米英はロシアだけでなく、ロシアを支援する中国など非米側も敵視する傾向を強めている。英外相は、NATOをロシアだけでなく中国も敵視する軍事同盟にしようと提案している。 （Russia Forges New Partnerships in Face of West's 'Tota
米諜報界を乗っ取って覇権を自滅させて世界を多極化
2022年5月15日 田中 宇 ウクライナ戦争は、開戦から3か月近くが過ぎた今、ロシア側（非米側）の勝ち、米国側の自滅的敗北で推移している。米国側がロシアからの石油ガス資源類の輸入を止め、SWIFT追放などロシアを米国中心の世界経済から完全に排除することでロシア経済を潰すはずだった対露経済制裁は、逆に、欧州諸国など米国側に石油ガス不足など経済の大打撃を引き起こす自滅策になっている。資源類の国際価格の高騰を受け、ロシア経済はむしろ好調になっている。対露経済制裁が米国側を自滅させることは事前にわかっていたが、米国側の諸政府やマスコミ権威筋はそれを全く無視して過激で無謀な対露制裁に突っ走り、予定通り自滅している。米国側の人々や政治家がマスコミに扇動されて対露制裁を強めるほど、米国側の人々自身の生活が破壊されていく自業自得になっている。 （米欧との経済対決に負けない中露） 同時に米国側は、金融バブ
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