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コーヒー沼
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「雨ニモマケズ/風ニモマケズ」。童話作家、宮沢賢治のよく知られた詩の冒頭にある言葉だ。農学校の教員を務め、農業に詳しかった賢治のこの詩にはこんなくだりもある。「一日ニ玄米四合ト/味噌ト少シノ野菜ヲタベ」。4合は600グラム。現代人と比べて、昔の日本人はずっとたくさんご飯を食べていた。この大切な主食を否定する声がかつてあった。「白米で子供を育てるということは、その子供の頭脳の働きをできなくさせ
ドワンゴが提供する動画共有サイト「ニコニコ動画」が、大規模なサイバー攻撃を受けてサービスを停止している。同社が8日、ホームページで公表した。原因は調査中で「週末中は復旧の見込みがない」としている。親会社のKADOKAWAは9日、「8日未明より当社グループの複数のサーバーにアクセスできない障害が発生し、データ保全のためサーバーをシャットダウンした」と発表した。サイバー攻撃を受けた可能性が高く、「
スズキは7日、タイでの四輪生産から撤退すると発表した。現地子会社での生産を2025年末までに終了し、インドの主力工場などで製造した車をタイに輸出して販売する。タイは日本車の牙城とされてきたが、中国勢が低価格の電気自動車(EV)で攻勢をかけている。SUBARU(スバル)が撤退を決めるなど、日本勢の苦境が鮮明になりつつある。現地子会社のスズキ・モーター・タイランド(SMT)の生産を25年末までに停
東京大学の大久保範聡教授らはオスのメダカの研究で、男性ホルモンに関わるたんぱく質を体内から無くすとオスにも求愛するようになることを発見した。性別を認識する能力は保ちつつも、オスに対する闘争心が薄れ、両性に興味を抱いた。魚が求愛相手の性別を選択する仕組みをさらに解明し、養殖技術などへの応用を目指す。メダカは性転換する魚類の一種で、性別による行動の違いの研究対象になっている。自然界でメダカのオスの
企業が賃金を決める上で、若手を重視する傾向が一段と強まっている。日本経済新聞がまとめた2024年の賃金動向調査によると、春季労使交渉で初任給の引き上げを決めた企業は8割を超えた。同様の質問を設けた19年以降最高となった。人材の獲得競争が激化するなか、企業は若手に魅力的な待遇を整える傾向を強めている。調査では賃上げ率の聞き取りに加え、雇用制度や労働環境の整備全般で力を入れていることなどについて尋
【この記事のポイント】・寄付額とともに経費も年々増加・大都市は毎年、数十億円の税収減に・現行ルール5年、見直しの声も寄付額が1兆円規模に拡大したふるさと納税のゆがみが大きくなっている。自治体間の返礼品競争激化で経費は5000億円近くに膨らみ、寄付の半分相当が消失。税収が流出した自治体への財源補塡も増え、大都市中心に制度見直しを訴える声もある。国に抜本対策の機運は乏しく、いびつな自治体競争に終わり
味の素は、2024年3月21日から自社通販サイト「味の素ダイレクト」で、糖の吸収が穏やかなご飯が炊ける粉末タイプの炊飯器専用調理料「白米どうぞ」の先行販売をスタートした。発売20日で5万食相当(1食1膳換算)を売り上げている。激化する「糖質制限」ブーム糖質制限が必要な人が毎日の食事で最も警戒するのが、糖質が多く含まれているのに、おいしくてつい食べ過ぎてしまいがちな「白米」。食べてはいけないと
双日がヘルスケアや食料品関連の新規事業への投資を検討している。2027年3月期を最終年度とする3カ年の新中期経営計画では過去3年間に比べて3割増となる6000億円を投資する。連結純利益は30年前後に24年3月期の約2倍となる2000億円を目指す方針だ。植村幸祐社長に今後の見通しや財務戦略を聞いた。――24年3月期まで2年間連続で純利益が1000億円を超えました。「25年3月期の純利益は前期比
【イスタンブール=渡辺夏奈】イスラエル軍は8日、パレスチナ自治区ガザに拘束されていた20〜40代の男女4人を救出したと発表した。同日午前、ガザ中部で人質の奪還作戦を実行した。4人の健康状態に問題はないという。人質の奪還を受け、戦時内閣に参加するガンツ前国防相は8日夜に予定していた記者会見を中止した。現地メディアが報じた。ガンツ氏は人質解放やガザの戦後統治計画を提示するようネタニヤフ首相に求め、
世界の音楽市場で台頭するK-POPが岐路に立っています。韓国最大の芸能事務所「HYBE(ハイブ)」がグループ子会社と内紛を起こし、人気アイドルグループを相次ぎ世界に送り出して
消費者の関心にあった広告を配信する基盤技術「サードパーティークッキー」の廃止をめぐって、米グーグルが迷走を重ねている。同社が示した代替策が規制当局の支持を得られず、当初2022年としていた「脱クッキー」の実現は3度の延期によって25年以降にずれ込んだ。対話不足は広告業界との摩擦も招いている。「業界内でも再び延期になりそうな雰囲気はあった」。ソニーグループ傘下のネット広告配信大手、SMNの安田崇
アルツハイマー病のリスク因子といわれた遺伝子が、病変を引き起こす「原因」である――。こう位置づけて新たな戦略を求めた論文が注目を集める。対象者は日本人の0.5〜1%ともいわれる。治療薬の副作用などに違いがあり、対象者には診断や治療で別のアプローチが必要なのかもしれない。スペインのサンパウ病院などのグループは5月、米国のアルツハイマー病研究センターのデータなどを分析した論文を科学誌ネイチャー・メ
約120年の統計史上、最も暑い4月となった2024年。東京では3月31日に最高気温25度以上の「夏日」を観測し、4月も「夏日」が8日あった。なぜ「25度」で夏日なのだろうか。最高気温25度以上の日を「夏日」、同30度以上を「真夏日」、同35度以上を「猛暑日」と呼ぶことはテレビの気象ニュースなどを通じて広く知られている。5月でも半分以上が夏日気象庁のデータで毎年5月の最高気温を調べたところ、今
形を変えたインフレは、もろもろ知られる。値段はそのままに中身を減らすのが「シュリンクフレーション」。サービスの質を落とすのが「スキンプ(ケチ)フレーション」だ。飲食店などが高い人件費を惜しんで店員を減らし、客を長く待たせるなどの例だ。しつこいインフレが続く米国ではそれがさらに進み、より見えにくい「ステルス値上げ」が目立ってきた。たとえば、大手ドラッグストアDでよく買っていたナッツの小袋。「1
gumiが7日発表した2024年4月期の連結決算は最終損益が59億円の赤字(前の期は4億4500万円の黒字)だった。スマートフォン向けゲーム「アスタータタリクス(アスタタ)」の売り上げが想定を下回り、ソフトウエアとして資産計上していた開発費を全額減損処理した。業績悪化を受け、24年4月期は無配(前の期は1株5円)とする。従来予想は未定だった。あわせて、80人程度の希望退職者を募ると発表した。
「人工知能(AI)関連企業の日本進出や投資が相次いでいるみたいだね」「規制を必要最小限に抑えて、国内でのAI開発を推進したい日本政府の方針に期待しているところもあるのかな」海外のAI関連企業の思惑や日本の規制との関連について、日比学くんと名瀬加奈さんが瀬川奈都子編集委員に聞きました。日比くん「外国のAI関連企業の日本進出の状況は」4月中旬、対話型AIのChat(チャット)GPTを開発した米オ
【ワシントン=高見浩輔】米労働省が7日発表した5月の雇用統計によると、非農業部門の就業者数は前月から27万2000人増えた。18万〜19万人の事前予想を上回った。平均時給も予想を上回る伸びとなった。米国の人手不足は緩和方向にあるが、需要はなお底堅さをみせている。3月の伸びは31万5000人から31万人に、4月は17万5000人から16万5000人に修正された。非農業部門の就業者の伸びは物価指標
京浜急行電鉄と台湾観光庁は7日、台湾観光促進のラッピング列車の運行を始めた。9月28日まで大師線以外の路線を走り、羽田空港と成田空港の駅にも乗り入れる。京急は台湾鉄路公司と友好鉄道協定を結び、相互で観光客誘致に取り組んでいる。列車名は「ビビビビ!台湾号」。車体側面の「台湾」の文字は、名産のパイナップル、茶葉、蘭(らん)の花のイラストを使って描いている。車内広告は旅行会社、航空会
リニア中央新幹線の沿線自治体でつくる「リニア建設促進期成同盟会」の総会が7日、東京都内で開かれた。開業時期の明示や問題発生時の迅速な情報共有、リニアの経済効果を高める交通網の充実などを求める決議を採択した。山梨県の長崎幸太郎知事は交通網の一例として、これまでJR東海が否定的だった静岡空港新駅にも言及した。愛知県の大村秀章知事や神奈川県の黒岩祐治知事など8県の知事が参加した。静岡県の鈴木康友知事
政府の新しい資本主義実現会議は7日、実行計画改定版の原案をまとめた。私的年金の個人型確定拠出年金(iDeCo、イデコ)に関して「拠出限度額の引き上げ」の検討を明記するなど、働く世代の資産形成を後押しする考えを示した。投資への動きを活発にする政策の新たな柱に位置づけ、所得向上を狙う。議長を務める岸田文雄首相は会議で「物価上昇を上回る所得を実現し、来年以降に物価上昇を上回る賃上げを定着させるべく、
洋菓子店の倒産が急増している。帝国データバンクが7日に発表した調査によると、「街のケーキ店」を中心とした洋菓子店の倒産(負債1000万円以上、法的整理)は1〜5月に18件あった。2000年以降で最多だった19年を上回るペースだ。原材料や人件費の高騰に加え、コンビニエンスストアなどとの競争激化が背景にある。最多だった19年は年間49件、1〜5月は16件で、24年は2件多いペースで推移している。洋
【ニューヨーク=朝田賢治、野一色遥花】中南米や中東、アフリカの権威主義国を離れて国外に脱出した難民・亡命希望者が2023年末時点で過去最多の2400万人にのぼることがわかった。政治的な締め付けや貧困・格差が背景にあり、自由を求め欧米へ逃れる動きが目立つ。世界規模でかつてない人口の大流動が広がっている。日本経済新聞が国連経済社会局、国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)の難民データベースを分析し
積水ハウスが東京都国立市に建設中の分譲マンションを解体することが7日、分かった。景観が悪化するなど周辺住民から反対の声が上がっており、完成間近のマンションを解体する異例の事態になった。積水ハウスは「事前の検討が不十分なところがあったため、事業を継続せずに解体することにした」と説明している。解体時期や跡地の利用方法などは未定だ。7月に引き渡しを始める予定だった「グランドメゾン国立富士見通り」を解
ソフトバンクは7日、シャープが堺市に保有するテレビ向け液晶パネル工場の土地や施設の一部を買い取る独占交渉権を得たと発表した。人工知能(AI)データセンターを構築する方向で協議する。高性能半導体を搭載した計算基盤を整え、生成AIを開発・運用する外部企業などにも貸し出す大型拠点にする方針だ。堺工場を巡ってはシャープが3日、KDDIなどと組んでAIデータセンターの構築に向けた協議を始めると発表してい
【ワシントン=飛田臨太郎】米国のトランプ前大統領が5月30日に有罪の評決を受けた後の複数の世論調査が発表になった。米ABCテレビの調査では無党派層の52%が「立候補をやめるべきだ」と回答し、投票しない意向を示した。1年前の調査と同水準で、現時点では大きな変化はみられない。共和党のトランプ氏と民主党のバイデン大統領の対決となる11月の米大統領選は接戦となる見込みで、無党派層の動向が勝敗を左右する
長く受け継がれてきた祭りや年中行事を未来に残そうという動きが全国各地で広がる。少子高齢化で担い手不足が深刻になるなか、国などは保存に向けて2000超の「無形民俗文化財」を指定する。地域に根ざした祭りなどは訪日客を含めた観光誘客にもつながる。長野県では地元企業約100社と自治体、住民がタッグを組み、「地域の誇り」を受け継ごうと懸命だ。国は地域で伝えられてきた祭りや舞踊、生活用具の製造技術などを「
NTTデータはクレジットカード会社のバックオフィス業務を一括して引き受けるサービスを始める。加盟店管理や返金対応などカード会社で重複する業務を新システムで一元処理する。カード会社はマーケティングなど収益を生む業務に集中しやすくなる。収益源である加盟店手数料の引き下げ圧力が強まるなか、システム面で経営効率の改善を後押しする。NTTデータが新たに構築するシステム「アクワイアリング共同プラットフォー
米環境保護局(EPA)はこのほど、体への有害性が指摘される有機フッ素化合物「PFAS(ピーファス)」について、特に悪影響が大きいとされる2種類を「有害化学物質」に指定した。汚染浄化と費用の負担を責任者に命じることができるようになる。米法律事務所ピルズベリー・ウィンスロップ・ショー・ピットマンのパートナー、レザ・ザルガミー氏に、企業への影響などを聞いた。――今回、一部のPFASが有害化学物質に指
豊洲市場(東京・江東)を中心とした東京都中央卸売市場の財政悪化が続いている。2024年度は経常収支が127億円のマイナスを見込むなど大幅赤字が続く。豊洲開設の費用に加え、市場取扱高の減少という構造的な要因も大きい。市場参加者からの「家賃」にあたる施設使用料の引き上げも現実味を帯びる。「市場で仕事をしている人なら皆が分かっていることですよ」。豊洲市場で卸売りを手がける企業の担当者は淡々と話す。都
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